7月上旬の大雨によって久留米市田主丸町で発生した土石流の現場（写真：時事）

梅雨前線の活発な活動により、7月上旬に記録的な大雨に見舞われた九州北部。福岡、佐賀、大分の3県で6人が亡くなるなど、甚大な被害が出た。 これに前後して、気象庁は7月10日、福岡県と大分県に大雨特別警報（警戒レベルが最高の5に相当）を出した。これは、数十年に一度などこれまで経験したことがないような大雨になる場合に気象庁が発表する。近年では、2018年7月の西日本豪雨や2019年10月の東日本台風などが記憶に新しい。 大雨特別警報、緊急安全確保、記録的短時間大雨情報、観測史上1位――。いずれも緊急事態を伝えるものだが、ここ数年、梅雨期や台風シーズンにニュースで耳にすることが日常化している。 気象庁によれば、1時間降水量50ミリ以上の短時間大雨の発生頻度は、統計を開始した1976年以降の10年間に比べて、直近10年間は約1.4倍に増加している。同じく、線状降水帯によってもたらされた集中豪雨の発生頻度は2.2倍に増えている。