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　急成長を遂げてきた電気自動車（EV）にブレーキがかかっている。需要停滞に伴い欧米のEVメーカーは戦略見直しを迫られ、コスト競争力に富む中国勢への対抗軸を打ち出せずにいるのだ。市場を牽引してきた米電気自動車メーカー「テスラ」は値下げや人員削減などに踏み切るが、苦境を脱するだけの明るい材料は見えない。EV市場の成長が踊り場を迎える中、“後発組”と揶揄されてきた日の丸勢にはチャンスとなるのか。経済アナリストの佐藤健太氏が語るーー。

テスラは大リストラに進むーー。

「世界のEV販売は厳しい状況だ。メーカーの多くがEVよりもハイブリッド車を優先している」。4月23日、テスラが発表した2024年1～3月期決算はフロントランナーとして歩みを進めてきた同社の厳しい実情を物語るものとなった。売上高は前年同期に比べ9％減の213億100万ドル（約3兆3000億円）となり、最終利益は55％減の11億2900万ドルとなった。減収減益はコロナ禍の2020年4～6月期以来4年ぶりだ。5四半期連続での営業減益となる。 　テスラの苦境は、世界の2大市場である米国と中国での不振が背景にある。鈍化する米国のEV市場に加え、低価格競争を仕掛ける中国勢に押され、世界販売台数は前年同期比4％減と4年ぶりにマイナスに転じた。販売低迷で在庫は膨らみ、同社は欧米や中国で値下げに踏み切ってきたが、依然として厳しい状況に変わりはない。 「次の成長段階に向けて準備するにあたり、コスト削減と生産性向上のために会社のあらゆる面を見直すことは非常に重要だ。この取組の一環として組織の徹底的な見直しを行い、全世界で10％以上の人員削減という難しい決断を下した。これほど嫌なことはないが、やらなければならない」。4月15日配信の「ブルームバーグ」によると、米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）は従業員宛ての社内メールでこのように説明し、約14万人いる従業員の1割以上を削減するという。