次世代家庭用ゲーム機「Xbox One」に大ブーイングなぜ?
背景に「デジタル著作権管理」
こうしたXbox Oneの各種制限は大きな反響を呼び、発表直後から米Microsoftに対して数多くの批判やコメントが寄せられました。そこで米Microsoftでは急遽、先の発表内容を大幅修正したわけです。改訂後は、24時間ごとのユーザー認証方式を撤廃し、初回セットアップ時のみの認証となりました。また、ゲームタイトルの貸し借りや譲渡、中古販売店への売却に関しても、従来機種「Xbox 360」と同様に行えるよう修正しました。
今回の背景には、世界的なインターネット環境の普及と、デジタルコンテンツの著作権を保護するための「DRM(Digital Rights Management:デジタル著作権管理)」があります。当初のXbox Oneもクラウド時代に合わせた仕様をウリにしていましたが、ユーザーの考えや市場ニーズとの差異が、ここまで大きな批判を生んだ要因でしょう。E3 2013において、革新的な機能を備えたXbox Oneが批判を浴びる一方、インターネットへの常時接続が要らず貸し借りや譲渡もできるという、従来と同様の方式で発表したPlayStation 4が喝采を浴びたのは、なんとも皮肉なものです。