大分県内の海岸人工ごみ、69％がプラスチック 23年度調査「適切な処理を」
大分県が2023年度に実施した海岸ごみ調査によると、人工ごみ全体の体積のうちプラスチックが69％に上り、このうち4分の3はペットボトルなど日頃の生活で出る陸域からの物だった。調査面積当たりの人工ごみの量は4年前から微増した。県は「ポイ捨てをしないなど、一人一人が適切な処理を意識することで、海のごみを減らす大きな効果が得られる」と呼びかけている。 県によると▽和間海岸（宇佐市）▽松津漁港海岸（豊後高田市）▽守江港納屋地区（杵築市）▽下梶寄海水浴場（佐伯市）―の4地点で、海岸清掃活動の少ない10月と12月に計2回調査した。
プラごみは飲料用のペットボトルやポリ袋など陸域由来の物が76％を占めた。漁具など海域由来の物は、カキ養殖で貝同士の間隔を空けるために使うパイプが多かった。 プラ以外の人工ごみは▽木材（23％）▽空き缶など金属（4％）▽ゴム（2％）▽ガラス・陶器（1％）―などがあった。 調査1回当たり100平方メートルに平均40・9リットルの人工ごみがあった。19年度に「県きれいな海岸づくり推進計画」の改定に伴い実施した調査では38・5リットルで、6％増となった。 パイプは養殖の盛んな広島県などから流れ着いたと考えられ、同県が呼びかけや対策をしているという。大分県循環社会推進課はペットボトルなど生活関連のごみついて「自分が使ったものは責任を持って処理してほしい」と話している。
