海の安全を守るライフセーバー＝下田ライフセービングクラブ提供

夏休みに入って、海辺のレジャーが楽しくなる時期です。そんな海の安全を守るライフセーバーがいる海水浴場は、実は全国で2割ほどにとどまっています。なぜ2割だけなのでしょうか。そこには簡単には数を増やせない事情がありました。（朝日新聞デジタル企画報道部・篠健一郎） 【マップ】海や川の事故、集中して発生する場所　あなたが行く予定の場所は？

「全国に置きたいが……」

全国の海水浴場は、海上保安庁の調査によると、2022年時点で1028カ所ありました。一方、日本ライフセービング協会が発行する資格を持ったライフセーバーがいる水浴場（海水浴場と一部プール）は220カ所（23年）と、海水浴場全体の5分の1ほどにとどまります。 協会の佐藤洋二郎・事務局次長は「もちろん、全国に配置したいです。ただ、講習会を開催すれば受講者が現れ、ライフセーバーが配置される、という簡単な話ではありません」と話します。

南関東・東海は増加、近畿・四国は減少

実は、全国のライフセーバーの登録数自体は増えています。23年は4573人で、4年前から約1千人増加。しかし、これには地域差があり、関東や東海などでは増えています。 一方、コロナ禍で海水浴場がオープンできない間に減ったことで、近畿や四国などは4年前よりも減ってしまっています。 ライフセーバーは、資格を取得した社会人や学生が、休日に無償または有償で監視や救助に携わります。年間を通して訓練をしたり、資格を更新したりする必要があるため、人材育成と確保には難しさがあります。 協会によると、特に8月初旬までは、ライフセーバーの主力となる大学生の授業や試験期間と重なっており、全国的に人材確保が課題だといいます。 活動するライフセーバーの8割が首都圏の大学生だという、静岡県の「下田ライフセービングクラブ」では、今年から、資格取得費用を全額補助する制度を始めました。少子化による大学生の減少を見据え、4万4千円かかるという資格取得費が参加のハードルになっているとして、制度を作りました。早速高校生1人がこの制度を使って資格を得たそうです。