ホームページがサイバー攻撃を受けた

　前出の主催者関係者もその模様を目撃していた。 「ほとんどが女性で、『差別のない世の中に』と書かれた揃いの紫のタオルを振り回しながら、『性表現の規制をもっと強化しろ』などと叫んでいました」 　主要メディアは抗議活動を一斉に報道。市役所や警察に中止を求める抗議の電話が殺到する騒ぎになった。昨年6月、埼玉県営プールで開催予定だった水着撮影会に、日本共産党埼玉県議団が『性の商品化を目的とした興業を公共の場で行うのはふさわしくない』などと抗議し、急遽中止に追い込まれた騒ぎを彷彿とさせる展開である。 　関係者によれば、主催団体のホームページが何物かによってサイバー攻撃を受け、サーバーがダウンしてしまう被害まで生じているという。だが、主催者側は予定通り開催する構えだ。 「そもそも法律に反するようないかがわしいことをするわけでもないので、何一つ言われる筋合いがありません。我々が借りるのは民間が運営する施設なので、役所も警察も『こちらに言われても困る』と話している。むしろ、注目されたことでチケットの売れ行きが良くなった。サーバーがダウンしたため、一時手作業で客と連絡を取り合うなどの混乱が生じましたが、すでに新しいサイトを立ち上げるなどして対応しています」（前出・主催者関係者） 　関係者は「抗議活動は世論の支持を得られていない」とも訴える。 　韓国は儒教の国で、1970代までは街中でミニスカートの丈が短いと警察が取り締まりを行なっていたくらい性に厳格な社会だった。セクシー系動画も厳しく規制され、本番行為はアウト、モザイクを入れること自体が許されなかった。 　一方、2000年代に入ると「n番部屋事件」などの陰湿な性犯罪が社会問題化。デジタル動画を男女間の“リベンジ”や脅迫に利用する手口の犯罪が横行した。こうした犯罪を防ぐためにもセクシー系動画に対する規制を緩和すべきという声が高まり、2018年にモザイク処理した動画の流通を認める法改正が行われた。