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バンク・オブ・アメリカによると、市場のボラティリティは今後数年間は高いままで続くだろうという。 【全画像をみる】ハイテク株が下がっても買わないほうがいい…バンカメはクオリティ投資を推奨 同行は、下落したテクノロジー株を買うことは避けるようにアドバイスしている。 その代わりに、配当の高い公益事業株や不動産株など、質の高い銘柄を探すべきだと話している。 バンク・オブ・アメリカ（Bank of America）によると、市場はますます不安定になっており、株式市場は今後数年間は高いボラティリティ（変動）が続くと予想しているという。 同行によると、短期的には大統領選挙に関連した政策の不確実性が市場を揺さぶり続けるという。さらに2027年末までの長期的な見通しでは、下のチャートのように、債券の利回りを表すイールドカーブ（利回り曲線）の変動性が今後さらに高まると示唆している。 さらにバンク・オブ・アメリカ独自の「レジーム指標」は、景気後退領域に突入した。 このような要素を考慮し、同行は不確実性や弱さがある時は、一般的に景気動向に左右されにくく株価が安定しているディフェンシブ銘柄を推奨している。 「クオリティ、安定性、そして収入は、過去に市場の変動が激しかった時も投資家を守ってきた。我々はこれらの特性を強化するため、セクターごとの投資評価を見直している」とアナリストらは2024年9月9日に書いている。 一方、同行は投資家に対し、人気のあるテクノロジーセクターへの投資を増やすことは避けるべきだと警告する。 同行によると、株価の変動によって巨大企業の株が安くなったとしても、いくつかの特性から見るとテクノロジーセクターの株は依然として投資に適さないという。 「テクノロジー株の下落を狙って買わないでほしい」とアナリストらは言う。 「テクノロジーセクターの下落は投資のチャンスだという意見もあるが、我々は依然として同セクターの投資比率を低く保っている」 同行は、テクノロジーセクターの企業価値（時価総額）対売上高の比率が過去最高を記録していることを挙げ、依然としてこのセクターの企業は過大評価されていると指摘している。一方、S&P500は新しいインデックス・キャップ・ルールを準備していることから、テクノロジー関連のファンドはまもなく自動的に売却が行われ、市場に圧力がかかる可能性があるとしている。 ブルームバーグの報道によると、具体的には、S&P500は資産総額3500億ドル（約50兆1497億円）の株式ファンドのウエイトを引き下げる予定だという。この場合、パッシブ投資商品は今後四半期ごとに行われるリバランスで、保有資産を再編成しなければならなくなる。 アナリストたちは、「長期的に市場の変動が激しくなる中で、クオリティや収入がポートフォリオにおいて大きな役割を果たすようになるはずだ」と書いている。 2010年代の借入コストが低かった頃は、成長株は理にかなった投資だったが、状況は変わりつつあり、同行は今後数年間は1桁台の増収を予想している。 「クオリティ投資も短期的には理にかなっている」とバンク・オブ・アメリカの米国株式とクオンツ戦略部門の責任者であるサビタ・スブラマニアン（Savita Subramanian）は2024年9月6日にCNBCに話している。 「ヒーローになろうとしてはいけない。安全なトータルリターン型の投資商品に資金を置いておき、待っている間に利益を得ることを勧める」 スブラマニアンは2024年9月初めのメモで、「現在の優良株は決して割高ではなく、B+以上の高い評価を受けている企業の株は、評価の劣る同業他社の株よりも若干割高な水準で取引されている」と指摘している。 一方、アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）の金利引き下げによって投資家は利回りを求めているため、公益事業や不動産などの配当株が注目されるはずだ。 「不動産セクターは2008年以降、B+以上の高評価の企業の割合が2倍になり、全体で70%に達していることを考えると、不動産株の配当は、過去のサイクルよりも持続可能である可能性が高い」と、アナリストらは書いている。