『MUSIC AWARDS JAPAN』

　一般社団法人カルチャーアンドエンタテインメント産業振興会（会長：依田 巽、理事長：村松俊亮、以下：CEIPA）が、国内の音楽業界における主要5団体（日本レコード協会、日本音楽事業者協会、日本音楽制作者連盟、日本音楽出版社協会、コンサートプロモーターズ協会）による『MUSIC AWARDS JAPAN』を新設し、2025年5月に京都で授賞式を開催する。賞を決める投票メンバーは、アーティストを中心とした音楽関係者総勢5,000人以上を予定。主要6部門をはじめ60以上の部門を表彰する国内最大規模の国際音楽賞が誕生する。 【画像】『MUSIC AWARDS JAPAN』主要6部門や投票の流れ、開催イメージ画像も 　本賞の新設にあたり10月21日に第1回メディア説明会が開催され、CEIPA理事長の村松俊亮氏（日本レコード協会会長）、『MUSIC AWARDS JAPAN』実行委員会委員長の野村達矢氏（日本音楽制作者連盟理事長）、『MUSIC AWARDS JAPAN』実行委員会副委員長の稲葉豊氏（日本音楽出版社協会会長）が登壇した。

『MUSIC AWARDS JAPAN』新設の経緯と狙い

　『MUSIC AWARDS JAPAN』の構想が動き始めたのは、コロナ禍がきっかけだという。デジタルテクノロジーの進化に伴い、音楽の届け方／楽しみ方が急激に変化した時期。他国で先行していたストリーミングサービスで音楽を届ける／聴くモデルが日本国内にも浸透・拡大し、アニメ主題歌やSNSなどから日本語曲のグローバルヒットが次々と誕生した。また、主要5団体は音楽コンサート開催におけるガイドラインの策定などコミュニケーションをとる機会が増えている時期でもあり、エンターテインメントを取り巻く環境の変化についても意見を交わしていたという。「才能ある日本のアーティストをどうしても海外で認知させたいというところから発信型のアワードが必要なのではないかという話になった。まずはとにかくやってみようというところからスタートしたと思います」（村松氏）。 　前段として今回参加している主要5団体は、世界で最も権威ある音楽賞の一つであるアメリカの『グラミー賞』に10年ほど前からそれぞれ視察に出向いていた。「いつか日本でもああいったアワードができるといいなという話は以前からあった」「ここ数年でアーティストやクリエイターからも日本でもグラミー賞のようなアワードを切望する声が出始めてきた状況もあった」（野村氏）。 　文化庁や経済産業省とも日常的に交流していた主要5団体は、そんな状況を受けて継続的な観点での意見交換をしながら本賞の検討を進めていく。時を同じくして、作曲家・編曲家として知られる都倉俊一氏が2021年4月1日、第23代文化庁長官に就任。このことも賞の新設への後押しになったようだ。「都倉さんの文化庁長官という立場から見た日本の文化芸術のあり方というところと（5団体の意向が）合致したタイミングにこのアワードへと至った」（稲葉氏）。都倉氏が各メディアでサポートについて公言してきた「アジア版グラミー賞」が今回の『MUSIC AWARDS JAPAN』なのだという。 　投票メンバーが賞を決めるという点ではたしかに『グラミー賞』に倣っているが、『MUSIC AWARDS JAPAN』は現時点では権威性よりも世界に日本の音楽を届けるための手段のひとつとして位置付けられている印象だ。「日本の音楽を聴いてもらう手段の一つとしてのアワード。アワードの関心を高める。注目を浴びる放送やYouTubeのようなプラットフォームで配信して見てもらう、聴いてもらう機会を作る。ニュースをたくさん出していく。アワードに関連する楽曲をストリーミングサービスでプレイリスト化して世界の人たちに改めて聴いてもらう機会を作る。注目すべき楽曲、注目すべきアーティストをノミネートという形でもアピールしていく。一連の流れが日本の音楽を聴いてもらうきっかけづくりになる」「アジアにおける日本の音楽業界のプレゼンスも高めていきたい。アジア地域のアーティストや楽曲を日本の人たちにも聴いてもらう場面を創出していく。音楽全体が活性化していくということが、このアワードをやる一つの狙い」（野村氏）。 　『MUSIC AWARDS JAPAN』では、2025年5月に京都で開催する授賞式の前後数日間を「アワードウィーク」として、様々なアーティストのステージパフォーマンスや、国内外の音楽業界関係者によるセミナーやショーケースを開催することも計画している。「アワードをやること自体が目的にならないように、なるべく立体的な形のものにしていきたい」（稲葉氏）。