「ジャニーズ事務所」名称消滅から1年、いまだ被害者を苦しめる“キムタク発言”の罪…投稿直後から批判殺到した「勘違い」ぶり
10月9日、故・ジャニー喜多川氏からの性被害を明かした元「忍者」の志賀泰伸氏、中村一也氏、長渡康二氏が、日本記者クラブで会見した。 【画像あり】木村拓哉“当事者の会”を苦しめる「KY投稿」 旧ジャニーズ事務所の経営陣は、2023年9月7日、ジャニー氏の性加害問題について外部専門家からの調査報告を受け、記者会見を開いた。 そこに出席した藤島ジュリー景子社長、「ジャニーズアイランド」社長の井ノ原快彦、そして、所属タレントの東山紀之ら(いずれも肩書は当時)が性加害問題を事実と認め、謝罪。また、東山はジャニー氏の性加害について、「人類史上、もっとも愚かな事件」と断じたのだった。 その会見後の10月27日、旧ジャニーズ事務所は、補償会社への移行もあり、「SMILE-UP.(スマイルアップ社)」へ名称を変更。芸能界を席巻した「ジャニーズ」の名が消えてから、まもなく1年が経とうとしている。 冒頭の会見は、2024年9月に解散した「ジャニーズ性加害問題当事者の会」の元メンバーによるものだ。 「会見では、司会を務めた日本記者クラブ企画委員で東京新聞編集委員の早川由紀美氏から、被害者救済の現状が説明され、9月30日にスマイルアップ社がまとめた報告書の内容から、被害申告者999人のうち504人と補償内容で合意があったことが明かされました。しかし、補償基準の不明瞭さ、被害者への誹謗中傷などの課題が指摘されました」(社会部記者) 志賀氏から「この世界的児童性加害大事件の風化はさせない。私と同じ思いを経験させてはならない。未来ある子どもたちを守るために私たちは手をあげ続けます」と、問題風化への懸念が示された。 また、被害申告者との面談時に、ジュリー氏や東山氏がほとんど同席していなかったことを志賀氏は指摘。そして「被害者に寄り添い、一生かけて命を削る覚悟でしたよね? あの言葉は嘘だったんですか」と述べた。 2023年9月の会見直後から、事務所や所属タレントの姿勢を問題視する声はあがっていた。今回の会見でも、中村氏がこのように話している。 「現タレントさんに、この問題について発言を強要するつもりはないですが、コメントされた方のなかには事実にふたをして、『show must go on』。 空気すら読めない発言であったり、横一列、決まっているかのような『噂程度でしか知らなかった』『対処はしておりますが、実質最年長であった』『発言し、ひとりでも不幸になる人がいれば、そこは考えなければ』と意味不明な言葉には違和感を覚えます。 この問題は(事務所内の)誰もが知っていた周知の事実です」 芸能記者がこう話す。 「中村氏が言及した『show must go on』とは、元SMAPの木村拓哉さんが2023年9月7日の会見の夜に、Instagramに投稿したものです。後に投稿自体が削除されましたが、“キメ顔”での自撮り画像も添えられており、まさに空気が読めない“KY”な発信に映りました。 この『show must go on』という言葉は、ジャニー氏が所属タレントに伝えてきたとされるモットーです。もちろん、木村さんがいまの地位を築いたのは、ジャニー氏によるものが大きいと思いますが、東山さんはジャニーさんの“罪”を、会見の場で断じたわけです。 足並みがそろっていないことが浮き彫りになってしまったのと同時に、木村さんの被害者への配慮のなさが、当時も大きな批判の的となっていました」 当時のX上では、木村の投稿を知った多くのユーザーが、不快感を示していた。 《言葉少なく的確な一言を選べてるつもりになってるのだろうけど、言葉も行為もダサいし古いし、カッコつけを挟むような事柄ではないのに、この人は何を勘違いしてるのだろうと映る。》 《気持ちが解らないではないが言葉の使い方はやはり考えるべきだったのだろう。》 1年以上が経過したいまも、被害者たちは“キムタク発言”の不信感を拭い去ることはできない。