宝くじ「1等」は7億円！ 当たる確率はどのくらい？ 当選したら税金はかかるの？

毎年年末が近づくと発売される年末ジャンボ宝くじ。1等は7億円ものお金が受け取れることもあり、欠かさず購入するという人も多いでしょう。しかし、実際の当せん確率はかなり低いことをご存じでしょうか。費用もそれなりにかかるため、確率によっては購入を考え直したいという人もいるのでは。 今回は宝くじの発行枚数をふまえ、1等が当たる確率を具体的に見てみましょう。

【2023年】年末ジャンボ宝くじの当せん確率

年末の風物詩となっている年末ジャンボ宝くじ。2023年の当せん金は1等7億円、前後賞の1億5000万円ずつを含めると最大10億円にもなります。これはロト7やMEGABIGのキャリーオーバーを除いた宝くじの中では最高額で、一獲千金のチャンスにワクワクしてしまいますよね。 ちなみに2等は1000万円、3等は100万円、1等の組違い賞は10万円、4～7等は300円～5万円です。当せん本数は、1等7億円が23本、前後賞1億5000万円は46本、2等1000万円は184本、3等100万円は9200本となっています。この当せん本数を見て、「意外と多い！」「どれかは当たるかも」と感じる人もいるでしょう。 しかし、年末ジャンボ宝くじの発行予定枚数は4億6000万枚という膨大な数であり、肝心の当せん確率は残念ながら高くありません。1等の当せん本数は23本なので、当たる確率は4億6000万枚のうち23本。つまり約2000万分の1という天文学的な低確率となります。 同様に1等の前後賞が約1000万分の1、2等が250万分の1、3等でも5万分の1しかありません。6等の3000円なら当せん本数が460万本あるため確率は100分の1となり、このあたりでようやく現実的な数字になってきます。宝くじは夢があるものの、実際に当せんする確率は非常に低いと考えておきましょう。

宝くじの当せん金に税金はかかる？

限りなく低いとはいえ、実際に当せんする人がいるのも事実です。もし自分が当せんした場合、税金がかかるのか気になりますよね。結論からいえば、宝くじの当せん金に所得税や住民税はかからず確定申告も必要ありません。 仮に1等7億円に当せんすれば、7億円をそのまま受け取れます。これは「当せん金付証票法」という法律により、宝くじの当せん金は非課税であると定められているためです。宝くじの収益金の約40％は自治体に収められており、その利益は公的な事業や福祉施設の運営などに使われます。 つまり宝くじの購入費用は税金の一部のような役割を果たしており、購入した時点で税金を納めているともいえるのです。当せん金から税金を徴収すると二重課税のようになるため、当せん金には課税しないことになっています。 ただし、当せん金を贈与・相続した場合は、贈与・相続した人が税金を支払わなければなりません。課税額は金額に応じて上がっていきますので注意しましょう。

宝くじは夢やワクワク感を楽しもう！

宝くじは高額の当せん金が魅力ですが、発行枚数に対して当せん本数は決して多くありません。年末ジャンボ宝くじ以外の宝くじでも同様に当せん確率は低いため、過度に期待したり経済的に苦しくなるまで購入したりするのは避けましょう。もちろん可能性はゼロではないので、当せん発表までのワクワク感を楽しむつもりで買うのがおすすめです。 出典 ジャンボ宝くじ公式サイト 商品情報 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー