生成人工知能（ＡＩ）を教育の現場で活用する動きが加速している。文部科学省や学習サービス大手が、教育の質の向上や、人手不足への対応に役立てようと導入にかじを切る。一方で、教育関係者らは生成ＡＩ技術の進化で誤情報が拡散されるリスクにも直面する。子供たちの考える力を奪うといった問題点にも注意を払う必要があり、活用のあり方を模索している。 【表でみる】生成ＡＩの教育活用を巡る国や国際機関の対応 学研ホールディングス（ＨＤ）子会社の学研メソッドは小中学生向けのオンライン学習システムに生成ＡＩを搭載している。 「数学のグラフの理解度が１０％も上昇しているんだ。本当にすごいね」 児童・生徒の学習状況に合わせて、やる気を引き出す励ましのメッセージが生成ＡＩによって作成される。昨年７月の導入以降、子供たちの学習時間が伸びる効果が表れているといい、学研メソッド取締役の中村寿志氏は「今後もさまざまなサービス展開を検討している」と積極的だ。 ■モデル校の授業や問題作成にも活用 文部科学省は昨年７月公表の指針で、生成ＡＩの短所と長所を列挙し、「限定的な利用から始めるのが適切」との考え方を示した。全国で約５０のモデル校を指定、課題や効果を蓄積する。 モデル校のひとつ、宮城県岩沼市立岩沼北中学校では昨年末、１～３年生の計２０８人を対象に、生成ＡＩの利便性や注意点を解説した後、生徒たちがサイトの編集者になった前提で、対話型生成ＡＩ「チャットＧＰＴ」を使って記事を作成する授業を行った。生徒からは「チャットＧＰＴも間違えることを理解して利用したい」などの感想があったという。 伊藤将人教諭は「生成ＡＩを活用する力は変化の激しい情報社会を生き抜くために必要な資質・能力になる。どう活用していくことが生徒にとって有益なのか考えたい」とした。 一方で、教育現場では、生成ＡＩには考える力を奪うリスクや、回答に間違いが含まれていることなどの問題が懸念されている。 今年２月には、東京都内の中学校で理科の課題を出したところ、生成ＡＩが〝誤答〟したため、同じ間違いをする生徒が続出したことが、交流サイト（ＳＮＳ）に投稿され、話題になった。