「日本に安全な所はなく、どこにいても対策を取らないといけない」と話す古村所長

　富山県高岡市と市防災管理協議会、県危険物安全協会連合会は１７日、同市の高岡商工ビルで防災講演会を開いた。講師を務めた東京大地震研究所の古村孝志所長（小矢部市出身）が能登半島地震に触れ、「能登では２０１８年ごろから群発地震が続いており、今後も数年続く心配がある」と述べ、住宅耐震化や備蓄など十分な備えが必要だと強調した。 　古村所長は「地震への備え－能登半島地震から考える」と題して講演。能登半島の一連の地震の原因は、太平洋側から沈み込んだ海洋プレートから長い年月を経て絞り出され上昇した水が半島の地下で膨張したことが「一番有力な仮説」だとし、「今まで経験したことがない規模の群発地震になるかもしれず、決して安心できない」と語った。 　大きな注目が集まる南海トラフ地震や東日本大震災など太平洋側の海溝型地震と、県内で心配される内陸活断層地震の発生確率は単純に比較できないと指摘。「日本に安全な所はなく、どこにいても対策を取らないといけない」と話し、日本海側の対策強化について「もっと声を上げる必要がある」と求めた。

　県内に大きな被害をもたらす森本・富樫断層帯や呉羽山断層帯、邑知潟断層帯や、国内の揺れやすさを示した地図があることを紹介した上で「揺れやすい場所はどこで地震が起きようが揺れる。自宅や学校、職場がどうなのかを知っておくことが大事だ」と話した。