日経平均は小反落、利益確定優勢 300円超安の後は下げ渋り
Hiroko Hamada ［東京 ４日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比８５円５７銭安の３万８８３７円４６銭と、小幅に反落して取引を終えた。前日までの上昇の反動で利益確定売りが優勢となった。一時は３３０円超安となる場面もあった。ただ、売りが一巡した後は下げ幅を縮小するなど、下値の堅さも確認された。 日経平均は前営業日比２２０円安と軟調にスタート。寄り付き後も下げ幅を広げ、前場中盤に３万８５９１円７９銭まで値下がりした。ハイテク株の一角が売られ、相場の重しとなった一方、一部の主力銘柄は堅調に推移した。後場に入ると、軟調だったハイテク株がプラス転換し、一時２７円安まで下げ幅を縮小。大引けにかけては３万８８００円台を中心に一進一退となった。 認証不正が明らかになったトヨタ自動車やホンダなどの自動車株は軟調。市場では「現行生産車種で問題があった企業は一時的に生産を停止するが、影響は国内で販売される車種に限られることなどから、業績へのインパクトは限定的だろう」（国内証券・アナリスト）との指摘が聞かれた。 足元の日経平均は３万８０００円台を中心とした値動きが続いている。岩井コスモ証券の投資調査部部長・有沢正一氏は「相場全体の明確な方向感はみえないものの、循環物色が中心で、下落した銘柄には押し目買いも入っている」と話した。日経平均は３万９０００円に近付くと売りが出やすい一方で、下値は堅いという。 マーケット参加者の関心は日米の金融政策イベントに向かっており、「来週半ば頃までは横ばい圏での動きが続きそうだ」（有沢氏）との見方もあった。 ＴＯＰＩＸは０．３８％安の２７８７．４８ポイントで取引を終了。プライム市場指数は０．３８％安の１４３４．８６ポイントだった。東証プライム市場の売買代金は４兆２７０７億２０００万円だった。東証３３業種では、その他製品、サービス、不動産など１１業種が値上がり。鉱業、石油・石炭製品、保険など２２業種は値下がりした。 個別では、主力のソニーグループ、任天堂がしっかり。リクルートホールディングスは２％超高だった。一方、トヨタが１％超安、ホンダは２％超安、スズキは１％超安と軟調。マツダは変わらずだった。 指数寄与度の大きいファーストリテイリング、ソフトバンクグループはそれぞれ１％超安。半導体株はまちまちで、東京エレクトロンが小幅高、アドバンテストが小幅安だった。 新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が２．３７％高の６３１．２９ポイントと、反発した。 プライム市場の騰落数は、値上がり７９４銘柄（４８％）に対し、値下がりが７９９銘柄（４８％）、変わらずが５４銘柄（３％）だった。
