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　今週もお疲れ様でした。今回の本欄は対イラン政策、中国経済、北東アジアの安全保障という三つのテーマそれぞれについて、注目すべき「異論」をピックアップしました。先行議論の枠組みや前提条件から問い直す問題提起は、たとえ多数派の支持を得ていなくても、現実をより正確に捉える上で有効です。特に「2024年に北朝鮮の好戦性が急上昇する可能性が高い」とする米国防総省ダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センター・趙成敏教授の論考は、台湾有事に関心が偏りがちな日本の安全保障認識に重要な注意喚起を行っていると言えそうです。 　フォーサイト編集部が週末に熟読したい海外メディア記事3本、皆様もよろしければご一緒に。 　このように説くのは、米戦略国際問題研究所（CSIS）のシニア・バイス・プレジデント兼中東プログラムディレクターのジョン・B・オルターマンだ。同「フォーリン・アフェアーズ（FA）」誌サイトに寄稿した「 イランに対するデタントという選択肢 」（4月3日付）でオルターマンは、「過去45年間、米国はイランを抑止し、押さえ込もうとしてきた。しかし、これは誤ったアプローチだ」として、米国の従来の対イラン政策の見直しを促している。