能登半島地震の被災地活動の報告会が４月１８日、高松市で開かれ、南海トラフ地震の危険性についても警鐘が鳴らされました。 報告会では香川大学で危機管理や防災について研究する教職員が登壇しました。そして、同じ震度のエリアでもその場所の地盤の強さによって被害状況がまったく異なることや、亡くなった人の多くが家屋の倒壊によるもので、古い耐震基準で建てられている住宅が東かがわ市で４１％に上るなど、南海トラフ地震が発生した場合、同じような被害が出ることになると警鐘を鳴らしました。 （香川大学　長谷川修一特任教授） 「地震はいつか分からないが必ず来る。耐震化もそうだが、地震が起きた時にどういう風に準備したら生き延びることができるか、真剣に考えないといけない」 報告会ではドローンやＡＩを使って被災状況を把握する技術なども紹介され、次なる地震への備えの必要性を訴えました。