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米調査会社Forrester（フォレスター）がこのほど発表した見通しでは、世界のeコマースの売上は2023年の4兆4000億ドル（約692兆円）から2028年には6兆8000億ドル（約1069兆円）に成長すると予測されている。これは、オンライン販売が世界の小売の24％を占め、販売業者にとって不可欠なチャネルになることを意味する。ただ、それでも実店舗が優勢だ。2028年には28兆7000億ドル（約4513兆円）になると予想されている世界の小売売上高のうち、21兆9000億ドル（約3444兆円）は依然としてオフラインで行われると見込まれており、実店舗への投資は今後も重要であることを示唆している。 オンライン小売の売上高は、米国では2028年までに1兆6000億ドル（約251兆円）に達し、米国の小売売上高全体の28％を占めると予想されている。米国以外でのオンライン小売の売上高は、カナダで830億ドル（約13兆円）に、南米の上位6カ国（ブラジル、メキシコ、アルゼンチン、コロンビア、ペルー、チリ）は1920億ドル（約30兆円）になると見込まれている。 西欧では、2023年の5080億ドル（約79兆円）から2028年には7730億ドル（約121兆円）に拡大すると予想されている。「オンラインマーケットプレイスやソーシャルコマース、ライブコマース、D2Cが活発になり、世界のeコマースの売上成長は今後5年間にわたり加速する」とフォレスターの主席予測アナリストのジテンダー・ミグラニは話す。 若年層のニーズや行動の進化、シームレスでユニークな買い物体験への期待、ソーシャルコマースを含む新しい販売チャネルがもたらす競争の激化などにより、小売業は大きな変化を遂げつつある。米デパートのMacy’s（メイシーズ）のような老舗の小売企業の苦戦がよくニュースになる一方で、Ted Baker（テッド・ベーカー）の米国事業やOutdoor Voices（アウトドア・ヴォイス）、Rue21（ルー21）、The Body Shop（ザ・ボディショップ）など、多くの小売ブランドが破産を申し立てたり、店舗を閉鎖したりしている。UBSの報告書によると、米国では4万5000もの小売店舗が閉鎖される可能性があり、中でもアパレル・アクセサリー、家電、家庭用品の店舗が多い。