（後場寄り）後場の日経平均株価は前営業日比333円69銭安の3万8309円22銭で始まった。米株安を受けて大型株中心に下落した前場の弱い地合いが継続し、日経平均はマイナス圏で軟調に推移している。 　（前引け）【プライム】日経平均株価の午前の終値は前営業比299円52銭安の3万8343円39銭、東証株価指数（TOPIX）は12．78ポイント安の2698．86と、ともに反落。米国でインフレ圧力が強まって利下げペースが鈍るとの観測が出て、投資家心理を冷やした。トランプ次期米大統領の政策を巡る不透明感も株価の重しになった。 　40％の銘柄が値下がりし、56％が値上がりした。出来高は8億9799万株、売買代金は1兆9102億円。 　業種別株価指数（33業種）は医薬品、機械、電気機器などが下落。上昇は鉄鋼、海運業、パルプ・紙など。 　【スタンダード】スタンダードTOP20は続落。出来高2億0095万株。 　【グロース】グロース250は反落。グロースCoreは大幅安。 （10時08分）日経平均株価は一時下げ幅が400円を超えたが、その後は下げ渋っている。「3万8000円の攻防になるかと思ったら、意外に底堅く、押し目買いが入ってきた」（国内証券）とされる。業種では、パルプ・紙、個別ではニトリHD <9843> など円高メリット株が相対的に堅調だ。ただ、ドルの対円相場も日経平均と歩調を合わせるよう持ち直しており、自動車株の一角も底堅さを見せている。一方、「ワクチン懐疑派」（大手証券）のロバート・ケネディ・ジュニア氏が次期米厚生長官に指名されたため、中外薬 <4519> など医薬品株の下落率が大きくなり、日経平均の重しになっている。 　（寄り付き）日経平均株価は前営業日比383円32銭安の3万8259円59銭と下落して始まった。前週末の米国株の下落を引き継ぎ、幅広い業種で売りが先行している。