今年韓国人８００万人が日本旅行へ…ＭＺは都心を走る（１）
今年も多くの出来事があった。２０２４年は日を追うごとに多事多難だった。１年を通して忙しく騒がしかったが、過去１１カ月の騒乱をすべて覆ってもあまりある超大型イシューが１２月に起こり、この１年を振り返ることがある面では虚しくもある。社会の全分野が危機ではあるが、旅行レジャー部門も例外ではない。 それでも２０２４年旅行レジャー部門を振り返ってみたい。旅行レジャー部門の２０２４年は、コロナ禍を克服して再び成長しようとしていた旅行業界が石ころにつまづき、再びよろめいた１年だったと要約することができる。旅行レジャー分野も混乱を繰り返した政界から自由ではなく、訪韓外国人が大幅に増えたといっても実は見掛け倒しにすぎなかった。反日感情とは裏腹に韓国人は足繁く日本を旅し、一時登山とゴルフに忙しかったＭＺたちが今度は走り始めた。中央日報ｗｅｅｋ＆が選んだ２０２４旅行レジャー７大ニュースを紹介したい。 （１）観光公社社長が１年を通じて不在 ２０２４年、韓国観光の首長はいなかった。歴代最長期となる韓国観光公社社長空白事態となった。１１カ月を超える社長不在期間は、６２年以上の歴史を持つ韓国観光公社にも前例がない。発端はキム・ジャンシル前社長の辞任だ。キム氏は１月１１日総選挙に出馬すると言って退いた。在任期間は１年３カ月だった。そして今までのところ後続人事がない。中間ではもちろん内定者はいた。カン・フン元大統領室国政広報秘書官だ。しかしカン氏はいわゆる「金建希（キム・ゴンヒ）夫人ライン」に指定されて１１月８日発表文を出して観光公社社長への志願を自主的に撤回した（志願者が候補撤回を公表したのも初めてのことだ）。その後後続人事作業が行われるべきだったが、どのような手続きも行われなかった。観光公社は高位幹部人事を１年先送りし、戒厳および弾劾政局で世界各国が「韓国旅行禁止令」を出す状況で対策準備にも難航しているところだ。来年上半期も社長不在事態が続かざるをえない現実がさらに痛い。 （２）訪日韓国人８００万人時代 景気不況とウォン安にも海外旅行は大きく飛躍した。今年１０月までで韓国人出国者は２３５７万人で、コロナ以前の水準を回復した。最も著しい海外旅行先は日本だった。韓国人は１０月まで７２０万人、１１月まで７９５万人が日本を訪問した〔日本政府観光局（ＪＮＴＯ）統計〕。同じ期間ベトナム（３６６万人）、中国（１８６万人）への訪問者を大きく上回った数値で、年末までで史上初となる８００万人突破は無難に達成できそうだ。福島汚染水放流、佐渡の金山追悼式典問題もイシューになったことはなったが、日本旅行ブームを冷やすことはできなかった。 日本ブームの最も大きな理由は記録的な「円安」現象だ。今月に入り、為替レートが大きく上昇したとしても、過去１年間１００円＝９００ウォン以下だった日がほとんどだった。日本行き航空便も急増した。日本政府観光局（ＪＮＴＯ）によると、今年１１月韓国と日本を運航した航空便は１週間に約１３００便だった。１日に２００便近い飛行機が韓国人を日本に運んだ格好だ。ハナツアー関係者は「２０１９年日本不買運動のような極端な葛藤状況ではない限り、当面は人気が続くだろう」と展望した。 （３）「海外旅行１番地」中国の帰還 １１月８日、中国政府が韓国人のノービザ中国入国を許可した。１９９２年韓中修交以降、ビザ障壁が完全になくなったのは初めてだ。旅行業界にとってノービザ中国旅行は画期的な事件だ。２～４日に達するビザ発行期間が消えて、日本のように中国もその気になればすぐに飛んで行くことができるようになったからだ。５万～６万ウォン水準のビザ発行費を節約することになったのはおまけといえる。 訪中韓国人数は２０１６年５１９万人でピークを記録した。２０１７年初めＴＨＡＡＤ（高高度防衛ミサイル）配置問題によって両国関係が行き詰まり、２０２０年コロナ事態以降は韓国人の海外旅行地図から中国がそもそも消えてしまった。その中国がビザ免除で電撃帰還したのだ。ビザ免除の発表が出るや各旅行会社は中国パッケージ旅行商品を競うように出している。１０万ウォン台のダンピング商品も再び登場した。 （４）大混乱のティメプ事態 夏休みシーズンに突入した７月下旬、旅行業界に超大型悪材料が勃発した。ＥＣサイト「ティメプ〔ＴＭＯＮ（ティモン）・ウィメプ〕」が６～７月、消費者決済代金を販売会社に支給できず関連業界が大混乱に陥った。特に旅行業界の被害が大きかった。代金決済と商品出発の間に時差があるからだ。いわゆる「ティメプ事態」による旅行業界被害額は１０００億ウォン（約１０８億円）台と推算される。 ティメプ事態以降、５カ月が経過したが、事態解決の兆しは見えない。事態直後、ティメプは企業回生を申請した状態で、払戻しの余力が全くない。韓国政府が仲裁に出たが、これもまためぼしい解決策にはなりえていない。今月１９日、消費者院が発表した旅行・宿泊・航空商品の集団紛争調停結果に従うと、旅行会社が決済代金の最大９０％を支払わなければならないためだ。旅行会社では触れたこともない大金を出さなくてはならず、絶対に同意することはできないという立場だ。紛争調停を申請した消費者９００４人も気の遠くなるような訴訟戦を覚悟しなければならない。
