日本通信販売協会が発行した「第42回通信販売企業実態調査報告書―レポート／日本の通信販売2023」によると、回答企業で通販売上が増加した割合は4割で、過半数が減収となったことがわかった。 　調査は1983年から毎年実施。通販協会員416社を対象に行い、152社から有効回答を得た。回答企業の売上規模は、「3億円未満」が14.5％、「3億円～10億円未満」が21.1％で合わせて3割強。「10億円～40億円未満」が23.0％で最も多く、「40億円～100億円未満」が15.8％、「100億円以上」が19.1％だった。 　通販売上高の平均は90億4030万円（前年度76億5370万円）。ネット通販の平均売上高は32億9310万円（同26億4060万円）で、通販売上の36.4％となっている。 　22年度と23年度の売上高データをもとにした通販売上増減率を見ると、「増加」は39.5％で前年度から2.3ポイント増えた。「減少」は52.0％で前年度から2.3ポイント減ったものの、依然として過半数となっている。 　利用している通販広告媒体のトップは、前回に続き「インターネット　ネットPC」で94.1％（前回93.3％）。「インターネット　携帯端末」が84.9％（同87.2％）、「DM（リーフレット）」が50.7％（同51.2％）、「テレビ」が42.8％（同37.8％）、「新聞」が40.1％（同36.0％）と続いた。 　取扱商品ランキングのトップは、「健康食品」で51.3％。2位が「化粧品、香水」で42.1％、3位が「食料品（健康食品、地方特産品・産直品・飲料を除く）」で34.2％、4位は「美容、健康・医療機具（コンタクト、マスク等）」と「飲料（水・酒類、ソフトドリンク等）」が同率の23.0％だった。 　報告書によると、23年度の通販市場規模は13兆5600億円（前年度比6.7％増）。前年度の10.9％増には届かないものの、例年度並みの伸び率になったとしている。また、通販市場の傾向として、BtoBやモール系が堅調で、商材では健康食品を含む食料品や雑貨が比較的好調なことを挙げている。