岩井明愛（右）、千怜姉妹（Ｃ）日刊ゲンダイ

　毎週のようにフレッシュな女子プロが活躍し、華やかな試合が繰り広げられている女子ゴルフツアー。その裏で日本女子プロゴルフ協会（小林浩美会長）は多くのトラブルを抱えており、表の顔（ツアー競技）と裏の顔（協会運営）がまったく違う。 ❤ＳＥＸＹすぎる！❤ 原英莉花、関係者を唸らせた「谷間パックリ衣装」で前かがみの悩殺ショット！ 　協会は2025年から、各トーナメントの主催者（スポンサー企業）に主催者ではなく特別協賛会社になってもらい、ツアーの全権を握る計画を3年前に立てた。 「そして、来年から協賛金として1大会3億5000万円の冠料を手にする予定だった」（大手広告代理店） 　ところが多くの主催者はメリットのない主催権返上に猛反対し、協議が難航。しかたなく協会は当初予定を2年延期して2027年からと主催権問題を先送りした。 　すると今年1月に主催者を集めた会議で、「来年から公認料を上げる。よろしく」と通達した。公認料は企業が大会を主催するために協会に支払う費用だが、協会の今回の新たな通達は各主催者へのお願いでもなければ、説明も一切ない。主催権を返上しないから、公認料を上げると言わんばかりに一方的だった。 　その額は今年の700万円から一気に1.85倍増の1300万円。「いきなりの値上げに驚いている」（主催者）というのも無理もない。 　協会の主催試合は「ワールドレディス選手権サロンパスカップ」「日本女子プロゴルフ選手権」「ツアー選手権リコーカップ」の3大会だけ。同じ国内メジャーの「日本女子オープン」は日本ゴルフ協会の主催で、その他の33大会にはそれぞれ主催企業がいて、毎年大会が行われている。 　主催権のない大会では女子プロ協会は、主催者から公認料を受け取り、協会会員の女子プロや競技委員、事務方スタッフを試合会場に派遣する主管業務団体にすぎない。だから公認料が協会の収入源の柱のひとつだ。 　小林会長は2011年に会長に就任すると「手っ取り早くカネになる手段」と見たのか、立て続けに公認料を上げてきた。 　14年に250万円から500万円へ倍増。その3年後の17年には700万円に上げた。 「その時は小林会長から必要経費が上がっているので公認料を上げて欲しいと主催者にお願いがありました。当時ですら“えっ？”と金額の大きさに驚き、疑問の声も上がったのですが、みんなで女子ツアーを盛り上げていこうと了解したのです」（主催者） 　しかし、今回は公認料値上げの理由が何も主催者に伝えられていない。 　協会サイドの値上げの根拠は選手のスタッツがよくなっているから、とみられる。昨年暮れに小林会長は、「平均ストローク上位50人がアンダーパーとなりました。これは、過去初めてだと思います。選手の力がグングン毎年伸びているのが分かります」とハイレベルな大会だから公認料値上げも当然と言いたかったようだ。 　一方的な協会の姿勢に主催者もついに動き始めた。4月末に協会に対し「公認料値上げの明確な理由を示せ」としながら、「主催権返上は受け入れられない」の抗議文書を送った。その数は今のところ協会主催の大会を除く、ほぼ半数の15大会にも及ぶ。 　　◇　　◇　　◇ 関連記事【協会の抱える大問題を知る】…では、本文中の冒頭にもある大手メディアも触れることのない「多くのトラブル」について、詳細に報じている。