写真：ダイヤモンド・オンライン

　近年、日本には不動産バブルが到来している。加えてマイナス金利の解除も決定し、そろそろ家を買おうと考えていたものの、不安を感じる人も多いのではないだろうか。そんな住宅購入を不安に感じる人の悩みを解決ためにこの春『本当に家を買っても大丈夫か？と思ったら読む 住宅購入の思考法』が発刊された。本記事では発刊を記念して、本文の一部を抜粋、一部再編集してお届けする。 【この記事の画像を見る】 ●　「とりあえず」で面積を決めるのはNG 　不動産価格がここ10年で急激に高くなってきている今、購入金額の最大値は簡単には動かせず、なにを調整するかというと、「広さ」・「築年数」・「駅徒歩」の3つになります。 　特に広さについては、検討初期ではあまり基準が明確でなく、なんとなく70㎡、80㎡と仮決めして家探しをしている家庭が多いのが実情です。もしくは子供が二人将来ほしいから3LDKで75㎡くらいはほしいよねと間取りを基準に家を探されているファミリーも多いと思います。 　また、DINKs（Double Income No Kidsの略。共働きで子供を意識的につくらない、持たない夫婦、またその生活観）や単身であっても、ほしい広さについて明確な意思を持っている場合は少なく、実家や知り合いの家の広さから、なんとなくイメージを持たれていることが多いのではないでしょうか。 　しかしそれでは、いざ家探しを進めるなかで予算との乖離に出鼻をくじかれ、理想と現実のギャップに苦しみ家探しを中断してしまいます。では、自分に最適な面積を把握するには、どうすればいいのでしょうか？

●　子供に必要な面積を知ろう 　まず、1つの目安となるのは、今の居住中の家にこれから生まれる子供の必要面積（10～15㎡）を足す考え方です。一人暮らしをしていた家に、結婚を機になんとか二人で住んでます、二人でもそもそも限界ですという場合を除き、今ある程度快適に暮らしているのであればその面積から1部屋増えるような考え方を持ちましょう。 　「ある程度快適に」というのは、人間どんな広さであっても、パーキンソンの法則によって、ものは溢れるからです。広くなったからと言って収納問題が簡単に解決するわけではないので注意しましょう。 　また、おおむね賃貸住宅よりも分譲住宅のほうがグレードや構造、間取りの質が高いことが多いので（分譲賃貸や高級賃貸に住んでいる場合を除く）、実際見に行くと広く感じることもあるので内見は重要です。 　ただ、将来二人子供はほしいから、二人分の部屋をと考えるのは注意が必要です。参考になるのは、国土交通省が定義している「健康で文化的な住生活を営む基礎として必要不可欠な住宅の面積」からもわかります。 　この表の世帯人数ですが、次のように数えるように定義されています。 　「世帯人数」の数え方 0～2歳児　0.25人 3～5歳児　0.5人 6～9歳児　0.75人 10歳児以上　1人 　これからわかるように、10歳となって初めて一人分カウントです。将来生まれてくる子供のためにというのは子供が生まれてから10年後にやっと一人分の広さが必要という計算になるため、二人目が生まれるからさらに1部屋分確保しておこうというのは時期尚早なのがわかります。