新サービスを発表した（左から）ジーデップ・アドバンスの飯野匡道CEO、ネクスティエレクトロニクスの柿原安博社長、エヌビディアの大崎真孝日本代表

　ネクスティエレクトロニクスは、モビリティー業界での人工知能（AI）開発を加速させるため、米エヌビディア製品を活用して実証環境を提供するサービスを4月に開始する。 　ソリューションプロバイダーのジーデップ・アドバンス（東京都中央区）と共同で開始するのは、利用者が最新のGPUを試せるPoC（概念実証）環境提供サービス「GAT（GPU Advanced Test drive ）」。26日に都内でメディア向けの発表会が開かれた。 　データセンター向けGPU市場は2023年、エヌビディアがシェア98％とほぼ独占。24年も同社の圧倒的優位な状況が続くと見られている。 　モビリティー業界でも19年ごろからGPUサーバーの自社導入が急速に進展。ただ、日本企業のGPU投資規模は海外勢に比べ遅れているのが現状だ。 　ネクスティの柿原安博社長は、「エヌビディアの最新GPUを手軽に試せるトライアル環境を提供し、GPU導入の検討とAI開発の加速を後押しする」とGATの意義を説明した。 　GATでは最新のトライアル環境として、用途別に最先端のGPUをそろえる。 　生成AIの基盤となる大規模言語モデル（LLM）の開発に適した「DGX H100」をはじめ、画像認識に優れた「DGX A100」、デジタルツイン向けの「RTX A6000」のほか、コンピューター上での試験やシミュレーションで用いる「A800 40GB Active」などの製品バリエーションを充実させる予定だ。 　ネクスティが営業窓口となり、データセンターの運営やソフトウエア開発を担当。エヌビディアのエリートパートナーであるジーデップ・アドバンスはGPUを使ったシステムの開発や導入・運用を支援する。 　エヌビディア日本代表兼米国本社副社長の大崎真孝氏は「GATを利用することで生まれるモビリティー向けのAIや製品、サービスは日本全体の産業に大きな意味を作る」と述べ、新サービスに大きな期待を示した。