人との距離感、情報の価値観を大きく変容させたソーシャルメディア。多種多様なサービスが栄枯盛衰にあるが、現状の利用状況を総務省の調査「平成27年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(2015年11月14日から11月20日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォーターサンプリングによって抽出し、訪問留置調査方式により実施。13歳から69歳の1500サンプルが対象。アンケート調査と日記式調査を同時併行で実施し、後者は平日2日・休日1日)の結果をもとに確認していく。

利用率を確認するのは主要ソーシャルメディア、具体的にはLINE、Google+、Facebook、Twitter、mixi、Mobage、GREEの計7サービス。加えて動画系のソーシャルメディアであるYouTube、ニコニコ動画、Vine、さらに写真系のInstagram。LINEは厳密にはソーシャルメディアでは無くコミュニケーションサービスだが、今件ではソーシャルメディアとして取り扱われている。

具体的サービス毎の利用状況は次の通り。若年層の利用率が圧倒的に高く、これが後押しする形でLINEが一般的なソーシャルメディアでは最上位につくこととなった。

↑ ソーシャルメディアの利用率(2015年、全体比)
↑ ソーシャルメディアの利用率(2015年、全体比)

次いで多いのはFacebook、Twitter、Google+と海外発のソーシャルメディアが続く。かつて日本で一世を風靡したmixiだが、今調査の限りでは6.9%のみの利用率に収まっている。LINEは厳密にはソーシャルメディアと似て非なるものなので、実質的には「国内利用率ナンバーワンのソーシャルメディアはFacebook」となる。

他方、動画系のソーシャルメディアまで精査に含めれば、LINEすら凌駕しているのがYouTube。全体の2/3が利用している。LINEが比較的若年層で利用が集中しているのに対し、YouTubeは幅広い年齢階層で使われているのが、全体の利用率を押し上げた原因である。

これを世代別に見たのが次のグラフ。世代間の特性が表れており、興味深い結果が出ている。

↑ ソーシャルメディアの利用率(2015年、年齢階層別、全体比)
↑ ソーシャルメディアの利用率(2015年、年齢階層別、全体比)
↑ ソーシャルメディアの利用率(2015年、年齢階層別、全体比)(動画・写真系)
↑ ソーシャルメディアの利用率(2015年、年齢階層別、全体比)(動画・写真系)

LINEが40代にまで浸透し、特に20代の利用率(9割超)の圧倒感が確認できる。40代ですら3/4がLINEを活用中。これらの値はインターネット利用者、携帯電話利用者限定では無く、該当する世代全体比であり、例えば10代から40代までは少なくとも7割はLINEを利用している計算になる。

10代では意外にもTwitterがLINEに続き、20代・30代ではFacebookが続いている。かつて実名・実肖像主義のFacebookは日本では浸透しないのではないかとの話もあったが、この値を見る限りそれは単なる杞憂だったようだ。特に20代では6割の人がFacebookを利用していると答えている。

4ソーシャルメディアの利用は20代がピークでそれ以降は低下、特に50代になると著しい減退を見せる。60代ではよくて1割程度の状況となる。利用端末そのものの普及率の低さも一因だが、シニア層ではデジタルにおけるコミュニケーションは電子メールが主流であり、ソーシャルメディアにはまだ手が及ばない。あるいは必要性を感じないのかもしれない。何しろコミュニケーションメディアは、自分だけでなく意思疎通をしたい相手も登録していないと、利用ができないのだから。

他方、動画・写真系ソーシャルメディアになると、YouTubeの幅広い年齢階層における利用状況が見て取れる。40代までは約8割超、50代でも過半数、60代でも1/4近くが利用している。豊富なコンテンツの実装に加え利用ハードルが低く、ブロードバンドでインターネットにアクセス可能な環境であれば、会員登録の必要すら無くほぼ利用できるのが強みではある。

短時間の一発芸的な動画がメインのVineは10代の利用がメインで、20代以降は誤差範囲内。ニコニコ動画は10代から20代の利用が圧倒的だが、30代以降でも1割強、60代でも7%近くの利用状況が確認できる。オシャレ感の強い画像共有サービスInstagramは20代が利用のピークで3割強、10代や30代も2割前後の利用率を示し、若年層に強いサービスの実情が把握できる。

今件調査結果からはLINEの中堅層への浸透やFacebookの健闘、Twitterの若年層への普及など、興味深い動きを多々見受けることができるが、これらの動きは単年のイレギュラー的なものでは無い。来年はこれらの状況が進み、日本国内におけるソーシャルメディアの勢力図もさらなる変化を見せるに違いない。

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