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Y!オーサー

山口浩

駒澤大学グローバル・メディア・スタディーズ学部教授

山口浩

ブロガー。一応経営学の教員ですが興味の対象は雑多。まじめなこと、ふまじめなこと、あれこれとりまぜ、まとめておもしろがります。悪ノリ、脱線注意。

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    • 山口浩

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      俳優は注目を浴びやすく、したがって嫉妬の対象にもなりやすいが、実際には経済的に恵まれない人が少なくないので、本当に「炎上」しているのであれば残念な事態だ。しかし、そもそも困っている人同士がお互いに「わがまま」と叩き合うのは生産的ではない。今回の新型コロナウィルス感染症対応の一環として検討されている経済対策において、個人事業主やフリーランスなどへの措置が手薄なのはあきらかで、各所から声が上がっているが、族議員がいる業界などと異なり、その声が政治へ届いていないように思われる。しかしそうした声をまとめ、具体的な政策へとまとめていくのは、俳優ではなく政治家の仕事であろう。与野党関係なく、困っている人(もちろん俳優だけではない)の声に耳を傾けてほしい。メディアにも、こうしたPV稼ぎのお手軽ゴシップ記事を量産するのではなく、社会全体の課題を掘り起こしていく姿勢を求めたい。

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      「譲る」という原則を頭ではわかっていても、そのときの道路状況で具体的にどうするかを迷うことは確かにありうる。とはいえ、記事中で提案されている白バイによる先導は実際には難しいだろう。当面はメディアで拡散しながら徐々に浸透をはかっていくしかないのではないか。どうでもいい謎マナーを披露してネットでたびたび炎上するマナー講師の皆さんは、こうしたことこそ強力に主張していただきたい。IT企業の皆さんには、カーナビやスマホと連動して道を譲る方向へ誘導する機能の開発を進めていただけるとよいのではないか。

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      まるで政治家がメディアに対して不当な介入を行ったかのような論調だが、本件は政治家の利権があったというような話ではない。むしろアニメファンを中心とした世論が、被害者の氏名公開によってマスメディアの乱暴な取材活動による報道被害が起きるのではないかと危惧したことが発端のはずだが、記事がその点にまったく触れていいないのは驚くべきことであり、あきらかにバランスを欠いたものといえる。もちろん、京都新聞がそうした乱暴な取材を行うということではないかもしれないが、この種の事件ではテレビ局などによる報道被害がたびたび指摘されてきた以上、世論がマスメディアの取材姿勢に懸念を持つのはむしろ当然のことである。警察の対応を疑問視するのと少なくとも同じ程度の関心をマスメディア自身の報道姿勢にも向けなければ、マスメディアが国民の信頼を得ることは難しいだろう。

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      多くの大学院では大学卒業を必須の受験資格とはしていない。所定の入試を受けて合格したのなら大卒の大学院生と区別する必要はない。田村氏の入学動機は報道以外知らないが、邪推は失礼だ。好き嫌いを表明するのは自由だが、それは大学院入学の是非とは関係がない。

      大学院では、入学より修了することの方が難しい場合が少なくない。個人的にはKMDのカリキュラムと『死者との対話』という研究テーマとの関係がよくわからず、そういえばKMDには吉本興業と縁の深い中村伊知哉先生がいらっしゃったななどと想像をめぐらせてみたりもするが、入試の際には研究計画書なども審査されたのだろうし、そもそも研究がしっかりできなければ修了はできないわけなので、これまた邪推は無用だろう。批判したければ、その結果が出て、能力もなく修士号を得たというような事情(もしそんなものがあれば)がはっきりしてからにすればよい。学ぶ意思を応援したい。

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      まさに「表現の不自由展」というタイトルが意味するものを体現する状況となっている。この国において保証されているはずの表現の自由は、実質的には社会からのさまざまな圧力にさらされ、しばしば制限されていることが可視化された。その意味で、名古屋市長を含む批判者たちの圧力によって、今後展示が中止されることとなれば、本展の企画意図は完璧に実現されたこととなる。とはいえ、芸術表現としてはそれでよくても、表現の自由が損なわれ、社会がそれを概ね支持するような状況の前例をあえて作ることの是非は別途考えるべきだろう。本件に対して表現の自由を重んじる立場から擁護する声が今一つ盛り上がらないのは、展示内容にある種の偏りがみられることと無関係ではない。「表現の不自由」は本展で展示されているもの以外にもさまざまみられる。それらも展示に含まれていれば、もう少し状況は違っていたかもしれない。

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      はずれた人も同じくらい験担ぎをしているはずで、統計としてはおよそ意味がないのだが、そういうことをいい出すとそもそも当せん金の期待値が購入額の半分以下である宝くじという存在自体を否定することにもなるので、生温かく見守るのが「大人」の態度というものだろう。「良い事があった時に買うとさらなる幸運を招くのでは」というコメントは、寺社の「霊験あらたか」と同じ類の言説であり、また「当せん者は高い確率で破産する」といった「都市伝説」とセットの存在として考えるとよいのではないか。

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      判例等での扱いはともかく、犠牲者の実名公表については遺族と京アニの意向を最大限尊重すべきである。メディア業界人が「被害者の生きた証」「再発防止を考えるきっかけ」「実名報道しないと憶測を招く」などさまざまな理屈を述べているが、いずれも被害者の実名がなければできないものではなく、根拠は薄弱であり、むしろショッキングな事件への社会の関心を利用して自らの売上を増やそうという意図が透けてみえる。特に問題なのは遺族やその関係者に対する執拗な取材であり、このことは近年、インターネット等を通じてメディアスクラムの実態が可視化されやすくなっていることから、たびたび批判を呼んでいる。メディア業界人は、いまや自らが見られる立場になっていることを自覚すべきではないか。

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      ネット上での諍いが白熱して実際に相手に危害を加えるに及んだ事件は他にもあり、殺人に至ったケースもあった。ヤフーニュースのコメント欄も含め、ネット上でのやりとりでは相手をバカにした態度やぞんざいな表現がまかり通っているが、テレビの前で1人つぶやくのとはわけが違う。名誉棄損など民事刑事の法的責任を問われるケースもあり、当事者には節度ある態度を望みたいが、こうしたケースが相次ぐようであれば、こうした場を提供する企業側の責任を問う声も大きくなっていくだろう。かといって、民間企業による「ソフトな検閲」が無制限に拡大していくのは望ましいことではない。われわれは、自由は節度ある行使を伴って初めて守られるものであることをこれまで以上に強く意識していく必要がある。

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    • 山口浩

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      現時点ではタレント側の「暴露」会見で会社側への批判が盛り上がっているが、会社側にも言い分はあろう。経営者が自ら率先して情報発信していくことが今後の信頼回復への必須の道筋となる。メディアの側も忖度することなく突っ込んでいってもらいたい。ジャニーズ事務所に対する公取委の注意なども含め、昨今の芸能界をめぐる一連の流れが業界の改善につながることを期待する。

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