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石田雅彦

ライター、編集者

石田雅彦

いしだまさひこ:医科学修士(MMSc)。近代映画社で出版の基礎を学び、独立後はネットメディア編集長、紙媒体の商業誌編集長などを経験。ライターとして自然科学から社会科学まで多様な著述活動を行う。横浜市立大学大学院医学研究科博士課程在学中。JASTJ会員。元喫煙者。サイエンス系の著書に『恐竜大接近』(集英社、監修:小畠郁生)、『遺伝子・ゲノム最前線』(扶桑社、監修:和田昭允)、『ロボット・テクノロジーよ、日本を救え』(ポプラ社)など、人文系著書に『季節の実用語』(アカシック)、『おんな城主 井伊直虎』(アスペクト)など、出版プロデュースに『新型タバコの本当のリスク』(著者:田淵貴大)などがある。

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      喫煙によって呼吸器が傷つけられ、免疫力が低下することで新型コロナ感染症のリスクは当然、高くなる。喫煙の影響がノイズになって臨床現場で正しく診断ができず、治療が遅れる危険性もある。世界的に喫煙率の男女比は男性のほうが高く、特にアジア圏で顕著なため、新型コロナ感染症の感染率や重篤化率の男女比が影響されているのではないかと考えられている。ただ、新型コロナ感染症と喫煙との関係はいろいろと取り沙汰されているが、実はまだ状況証拠だけで、実際の患者のデータから両者の関係が明らかになっているわけではない。中国や米国のデータでは、新型コロナ感染症で入院した患者の中に占める過去喫煙者や現在喫煙者の割合が低いことが指摘されている。ところで、福井県で喫煙室での感染例が出た。マスクを外し、手で持ったタバコを口で吸う行為自体、感染リスクを高める。喫煙室の換気を良くするため、窓を開けるなどというのは絶対にやめて欲しい。

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      改正健康増進法で重要ポイントは「従業員の受動喫煙を守る」という目的にある。企業や団体の事業所もそうだが飲食店で働く非喫煙者を、喫煙者の客や従業員のタバコ煙による健康被害から守る。また、20歳未満をタバコ煙から守る。飲食店の場合、小規模で店内喫煙可(喫煙可能室扱い)、あるいは喫煙専用室、加熱式タバコ専用喫煙室の設置があれば、店の入り口にわかりやすくその旨を掲示しなければならない。20歳未満の客や従業員はこれらの喫煙施設に立ち入ることはできない。喫煙可能な小規模店は経過措置で、規模に関係なく今日以降、新規開店する飲食店は例外なく屋内禁煙となり、喫煙可能室などを設置しなければならない。飲食店では喫煙目的室(店)、いわゆるシガーバーなどに業態転換するケースが散見されるが、対面でタバコを販売すること、主食を提供してはいけないという条件があり、製造たばこ小売販売業許可免許や出張販売の許可が必要だ。

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      改正健康増進法についていえば、すでに2019年1月から施設管理者と喫煙者に対し、その一部が施行されている。タバコを吸わない人にタバコの煙の害が及ばないようにしなければならないという罰則規定のない義務だが、これを怠れば法律違反になる。明日4月1日以降、改正健康増進法に違反した場合、施設管理者には50万円以下、喫煙者にも30万円以下の過料が課せられる危険性がある。罰則適用の条件は、喫煙禁止場所における喫煙行為、表示義務の不履行、紛らわしい表示や表示を汚したりすること、喫煙室の規制条件違反などだ。今回の改正健康増進法の全面施行で、日本はタバコ対策で周回遅れからなんとか先進国の最後尾には位置できた。だが、タバコの価格が安い、タバコパッケージの警告表示が手ぬるい、加熱式タバコへの規制がない、コンビニなど子どもの目につく場所にタバコが陳列販売されている、タバコ広告の規制が弱いなど、遅れている点は多い。

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      JT(日本たばこ産業)は依然として受動喫煙の害を公式に認めていないが、受動喫煙の被害は、タバコを吸わない人の尿中のコチニン(ニコチンの代謝物)濃度でわかり、これは科学的に立証されている。WHOは受動喫煙の害の回避には屋外喫煙所を17m以上離すよう勧告しているが、タバコ煙はドアの開閉や人の移動など、空気の流れに乗ってかなり長距離の環境中へも漏れ出す。また、喫煙者の呼気中に含まれる有害物質は、15分たっても喫煙直後の1/3の量が観察される。さらに残留タバコ煙による3次受動喫煙の害も無視できない。この記事で注意喚起されているように、タバコによる誤嚥・誤飲事故は多い。幼児が通常の紙巻きタバコを口に入れた場合、苦いためすぐに吐き出すケースがあるが、加熱式タバコのタバコ葉はカプセルに入っていたり短く細かったりするため、すぐに吐き出されずに胃や腸まで届き、重篤なニコチン急性中毒を引き起こす危険性がある。

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      あれからもう9年ですか。長いようで短い感じがします。私は2011年3月の時点ではまだタバコを吸っていました。少しずつ喫煙本数を減らしていたころでしたが、なかなかやめることができませんでした。2011年4月5日、自分の車で南相馬市へ向かいました。途中でタバコを切らし、どこにも売っていなくて往生した記憶があります。南相馬の原町へ(些少でしたが)支援物資を届け、周辺を車で移動したのですが、お寺の灯籠が倒れているくらいでほとんど被害がないようでした。しかし、海岸へ向かった途端、目の前には津波にさらわれてなにもなくなった市街地が広がっていたのです。あの光景は今でも克明に覚えています。

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      こうした「残留タバコ煙」による健康懸念は「サード・ハンド・スモーク(Third Hand Smoke、THS)などと呼ばれ、喫煙者の呼気から排出される有害物質とは区別されることが多い。喫煙者の衣服、カバンなどにはタバコ煙が付着し、喫煙者が暮らす住居の壁やカーペットなどにもしみ込む。THSからの物質で最も一般的なものはニコチン、ニトロソアミン、そしてニコチンの代謝物コチニンだ。THSに関する研究はここ20年くらいで増えたが、統一した分析手法で行われず、対象となる人や実験動物、細胞、それらが置かれていた環境条件も様々で、それぞれの調査研究を比較して評価するのは難しい。また、まだ長期的な健康への悪影響もわからないが、研究者の多くが危惧するのは住居におけるTHSだ。乳幼児を含む子どもは長く家で過ごし、THSに曝露される時間も長く、床を這い回ったりする。THSに害があるとすれば子どもへの健康被害だ。

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      歯茎と頬の間に入れてニコチンを補充するスヌースと呼ばれる無煙タバコは、スウェーデンの喫煙対策・ハームリダクションとして国策化して導入されている。2007年にLANCETという医学雑誌に発表された疫学調査によれば、スヌースを使用すると膵臓ガンのリスクを上げるらしい。スヌースでタバコをやめられるという説もあるが、喫煙者がタバコを吸えない環境で血中ニコチン濃度を維持するために使う場合が多く、結局やめられないまま、というタバコ産業にとってうってつけの製品という指摘もある。ようするにスヌースは喫煙者のニコチン依存を継続させるための製品であり、有害物質がごくわずかでも長期間、断続的に歯茎と頬の間にタバコを入れているわけで、前述した膵臓ガンのリスクのように口腔がん、舌がんなど、何らかの悪影響があると考える研究者も多い。受動喫煙の害はないが、スヌースが使用者の健康をそこなう製品であるのは確かだろう。

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      思春期前など脳がまだ発達途中にある時期に依存症になると、そこからの離脱・回復は難しくなる。大麻(マリファナ)の依存性は、ニコチン、アルコール、コカイン、覚醒剤などの薬物依存の中でも比較的低いが、裁判記録(被告人質問)によるとこの人は14歳頃から大麻を使用していたようだ。海外での試合も多いプロスポーツ選手であり、周辺の仲間にも薬物依存の人が少なくないという生活環境から大麻などを手軽に入手でき、再び手を出してしまう危険性は高いだろう。大麻を非犯罪化(刑事罰にしない)している国もあるが、それは大麻より害の悪質な違法薬物が蔓延し、大麻の使用がかなり一般的になっているから「仕方なく」そうしているに過ぎない。依存症の犯罪者や患者に対する社会的な扱いや視線については考えなければならないし、依存につけこむ薬物や商品は供給側をより強く批判すべきだが、それと大麻の合法化・非犯罪化の問題とは別ではないだろうか。

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      今年2020年4月1日より受動喫煙防止をうたった改正健康増進法が全面施行される。その中で鉄道は多数の者(2名以上)が利用する施設(事務所、工場、ホテル、飲食店、旅館、船舶など)に入る。1980年代以前は、一般的に通勤電車のようなロングシートは禁煙、クロスシート車両は喫煙可ということになっていた。当然だが、鉄道車両、乗り合いバス、タクシー、旅客機は、ほぼ完全な密閉空間となり、受動喫煙の害が大きい。すでに鉄道車両以外は禁煙化が進み、喫煙可能な区画(喫煙室)残っているのは鉄道だけだ(寝台特急を除くJR在来線は全車両が禁煙化)。新幹線の喫煙室の場合、タバコを吸った人が戻ってくると、衣服や呼気に付着したタバコ臭に嫌な想いをする人も少なくない。また、喫煙室を清掃する人の健康も脅かされる。喫煙室からのタバコ煙の流出を防ぐことは不可能だ。将来的に鉄道車両内の喫煙室もなくなっていくだろう。

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      大麻に独自に含まれる成分の中でも重要なのがTHC(テトラヒドロカンナビノール)とCBD(カンナビジオール)で、THCには幻覚作用や向精神作用、依存性があり、CBDには薬理作用があるとされ、大麻に寛容な各国でもTHCは厳しく管理され、安全とされるCBDを健康食品などに利用しようとして規制を緩めている。また、大麻には医療用に役立つ成分が含まれ、大麻を治療に役立てる試みもある。つまり、大麻のTHCは健康への害があって14歳といった思春期の脳への悪影響は大きいとされるが、CBDは現在のところ安全と考えられ、大麻を医療用として活用する動きがある。大麻を述べる際、THCとCBDや医療用大麻をごっちゃにすると混乱する。国母被告は海外で14歳から大麻を使用していたというが、大麻の慢性的な使用は精神疾患のリスクを約2倍に高めるという研究もあり、大麻が特に思春期の脳に悪影響を及ぼすのは間違いない。

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