メジャーリーグ機構（MLB）と選手会が新労使協定の締結で合意し、メジャーは４月７日（日本時間同８日）に開幕し、レギュラーシーズンを１６２試合制で行うことが決まった。これでキャンプが始まり、移籍市場も再開。日本のファンにとって喜ばしい面もあるが、日米の球界格差がまた広がっていくことへの懸念はないだろうか。

　労使交渉の決着と同時に移籍市場の〝号砲〟がなった。早くもマリナーズからフリーエージェント（ＦＡ）になっていた菊池雄星投手が、ブルージェイズと３年総額３６００万ドル（約４２億円）で合意したという報道を目にした。菊池投手はメジャー３年目の昨季は７勝９敗、防御率４・４１。ブルージェイズでは先発4、5番手と予想されているが、年俸の総額は、日本球界なら各球団のエースでも届かない金額だろう。

　メジャーは新協定で２２年の年俸最低保証額が７０万ドル（約８１００万円）と２１年より日本円ベースで約１４００万円アップした。５年間は毎年２万ドルずつ増え、２６年には７８万ドル（約９０００万円）になるという。日本の１軍最低年俸は１６００万円で、選手会が発表した２０２１年度の年俸調査では１２球団の支配下選手（外国人選手を除く）の平均年俸は４１７４万円だった。

　今回の労使交渉では、メジャーの選手会は強硬姿勢で挑み、一方の機構側もタフな交渉で譲らない。交渉はなかなか進展せず、選手の調整は遅れ、オープン戦も延期された。長引く交渉に「ファン離れ」もささやかれた。ただ、妥結後は機構側もさらなる収益アップに本腰を入れていくはずだ。新協定ではプレーオフ進出チームが従来の１０→１２へ増えた。収益を上げないと、オーナーも選手も旨味はない。そんなＭＬＢの放映権料は莫大だ。

　日本球界はどうだろうか。メジャーとの待遇差が広がるばかり。もちろん、お金だけではないが、プロとしての評価には間違いなく年俸が存在する。かつては、日本のレギュラークラスが「夢」を優先してメジャーに挑戦するときには、待遇が悪くなることも覚悟する風潮だったが、メジャーの待遇アップでそうした事情も解消されてきた。日本球界も収益面で停滞してはいられない。

　「メジャーが１６２試合制で開幕して良かった」と思うのはファン目線。広がる格差をどう埋めるか。日本球界は海の向こうで熾烈を極めた「労使交渉」をただ眺めていてはいけないと思うのだが、どうだろうか。