ソニーグループの2021年度第1四半期（4～6月）の決算が発表され、PS5の出荷数などの最新データも更新されました。新型コロナウイルスの影響が続いていますが、ソニーグループ全体では好調に推移しています。ゲーム事業（ソニー・インタラクティブエンタテインメント）はどうでしょうか。

　ゲーム事業（ゲーム＆ネットワークサービス）の売上高は約6158億円（前年同期から97億円増）、営業利益は約833億円（同406億円減）の増収減益でした。商品単価が高いものの戦略的な価格設定（作るほど赤字）のPS5の影響が色濃く出た形です。前年度は、新型コロナウイルスの「巣ごもり需要」がありましたから、ソフトの減収はある意味想定内です。むしろ気になることは2点あります。

◇PS5の出荷“ペースダウン”

　一つ目は、PS5の第1四半期の出荷数の230万台だったことで、“基準”の280万台を大きく割り込み、“ペースダウン”したことです。

　PS5の今年度（2021年4月～2022年3月）までの出荷計画は「1480万台以上」。この数字は、前世代機のPS4の出荷数が“基準”になっています。PS5の初年度の出荷数ですが、これまで二度の四半期は、いずれもPS4と同じか、それを上回りました。

　そしてPS4時代の2014年度第1四半期の出荷数は280万台でした。今回のPS5の四半期出荷数は230万台なので、単純に比べると50万台マイナス……約2割減となります。もちろんまだ9カ月もあるので十分巻き返せる……といえばそうでしょう。そして現時点でも、ソニーはPS5の通期計画を「1480万台以上」から動かしませんでした。

　説明会では「半導体不足でPS5に影響が出ているか」という質問があり、十時裕樹CFO（最高財務責任者）は「PS5については、今年の販売目標を設定し、それに見合うだけのチップの確保に努めている。さほど心配してない」とコメントしました。その発言を信じれば、出荷前の状態の品物があるなど、今後の出荷強化を意味しますが、いずれにしても不思議な出荷減です。

◇気になるアクティブユーザーの動向

　もう一つは、有料ネットワークサービス「プレイステーションプラス（PSプラス）」の会員数と、無料を含めたネットワークサービスを利用したアカウントの推定総数「月間アクティブユーザー」が減少したことです。

　PSプラスの会員数は4630万で、3カ月前（2021年3月期）と比べて130万減でした。過去にも減少はありましたし、コロナ前と比べれば積み増しています。

　月間アクティブユーザーの1億400万も同じで、前年同期（2020年4～6月）の1億1400万から減らしています。ただしコロナ前（2019年4～6月）の9800万からは増えています。

　「1億400万」というアクティブユーザーの数字について、決算発表説明会の会見でも出席者から（当然）質問が出ました。十時CFOは「強い数字とは捉えてないが、トレンドとして下がってくるとは思っていない」と言及。その一方で「中身の分析は我々もしているが、明確なトレンドはつかめていない。今月、来月も含めて見ていかないと」と話しています。

　難しいのは、今後の社会動向が不透明なことです。コロナが収束すれば「巣ごもり」の反動でアウトドアへの需要が膨らみ、ゲーム需要の下降は推測できます。逆にデルタ株の懸念が強まるなどして「巣ごもり」の再来となれば、その逆もあるでしょう。

　なおソニーグループの売上高は、前年同期比15.0％増の約2兆2568億円、営業利益は同26.3％増の約2801億円の増収増益でした。