東京医大「女子受験者を一律減点」報道 まだ鵜呑みにできない理由

読売新聞2018年8月2日付朝刊(筆者撮影)

 「女子受験者を一律減点 東京医大、恣意的操作」ー 今朝の読売新聞が衝撃的なスクープを放った。女子であるという理由だけで減点とはいかがなものか、と反応したくなる。だが、待てよ。この報道を「事実」と鵜呑みにするのは早い。紙面上、事実と信じるに足るエビデンスは何も示されていないからだ。大学側も事実関係を認めるコメントは出していない(8月2日午後6時現在)。【続報あり=「女子の一律減点」はなかった? 読売が「3浪以下の男子に加点」と修正

 今朝、読売新聞が報じた「事実」(ファクト)は以下の内容に尽きる。

 東京医科大(東京)が今年2月に行った医学部医学科の一般入試で、女子受験者の得点を一律に減点し、合格者数を抑えていたことが関係者の話でわかった。女子だけに不利な操作は、受験者側に一切の説明がないまま2011年頃から続いていた。

出典:読売新聞2018年8月2日付朝刊1面

 では、この裏付けとなる「証拠」(エビデンス)は何か、とみてみると、匿名の「関係者」の話しか出てこない。1面トップと社会面トップに展開された記事のうち、証言内容の核心についての記述はこれだけだ。

 関係者によると、同大側は、1次の結果が出そろった段階で女子の得点に一定の係数を掛けて減点するなどしていた。…(略)…

 女子受験者の合格者を減らす調整は、10年の一般入試に合格した受験者の男女比で、女子が4割弱と前年の2割強を大幅に上回ったことがきっかけだったという。11年以降、女子の合格者を3割前後に抑えるようになり、実際に同年以降の一般入試では、3割前後で推移している。…(略)…

 同大関係者は取材に対し、女子に対する一律の減点を認めた上で「女子は大学卒業後、結婚や出産で医師をやめるケースが多く、男性医師が大学病院の医療を支えるという意識が学内に強い」と説明している。

出典:読売新聞2018年8月2日付朝刊1面

 「いわば必要悪。暗黙の了解だった」。同大関係者は、女子の合格者数を意図的に減らしていたことについてそう語る。

 この関係者によると、同大による女子合格者の抑制は2011年頃に始まった。10年の医学科の一般入試で女子の合格者数が69人と全体(181人)の38%に達したためだ。…(略)…

出典:読売新聞2018年8月2日付朝刊第1社会面

 「関係者」と「同大関係者」というのが出てくる。同じ人物か別人か、どういう立場の人間か、これだけではわからない。この記事には、事実関係を把握していないという関係者のコメントが2つ載っている。

 女子受験者に対する意図的な減点について、東京医科大広報・社会連携推進課は取材に対し、「そのような事実は一切把握していない」としている。

出典:読売新聞2018年8月2日付朝刊1面

 同大幹部の一人は、女子に対する得点操作を知らなかったとした上で、「女子の得点をいじって合格者を減らすなんてことは絶対にやってはならない。どうすれば女性が働きやすい職場になるのかをまず考えるべきだ」と語った。

出典:読売新聞2018年8月2日付朝刊第1社会面

 もちろん「把握していない」というコメントは「そのような事実はない」という明確な否定とは異なる。だが、「そのような事実がある」と取材に対して証言した人物が、いったい何人いるのか。「女子一律減点」に直接関わった人物なのか、伝聞で知った人物なのか、その証言の裏付けとなる客観的証拠もあるのか、証言だけなのか。

 どこを読んでも、読者には、記事の信憑性を判断する手がかりが何ら与えられていない。この記事のリードには「大学の一般入試で性別を対象とした恣意的な操作が明らかになるのは極めて異例で、議論を呼びそうだ」と書かれている。裏を返せば、メディア(読売新聞)は、読者に記事の信憑性を判断する手がかりを与えずとも、これを事実として受け入れ議論してくれると考えている。そして、実際にその思惑どおりになっているのだ。

「メディアが報じたこと」=「事実」ではない

 「天下の読売が一面トップで報じたのだから、まさか間違いはないだろう」と私も思う。「誤報」だとか「虚報(フェイクニュース)」だというつもりはない。だが、それは「読売新聞」というメディアに対する「信頼」があるからにすぎない。そういうメディアに対する「信頼」があるということは決して悪いことではないが、その「信頼」だけで「事実」だと信じていいのか、という問題である。メディア側も、その「信頼」にいつまでも寄りかかっていてよいのか、という問題である。

 読売新聞に対して他意は全くない。そのことを示すためにあえて言えば、読売新聞は3年以上前に「適正報道委員会」を作り、重大なスクープを出すときは複数のベテラン社員が徹底的に事前審査し、ダメ出しする仕組みをとっている。

 (参照)読売、「適正報道委員会」設置 誤報問題で危機感

 継続的に誤報問題を観察してきた私からみて、読売新聞の重大な誤報はかなり減ってきたと率直に感じる。おそらく今回の記事もこの厳しい審査を通ったのだろう。

 しかも、NHK、共同通信、朝日、毎日、産経、東京、その他民放各局を含め、ほぼすべての主要メディアが一斉に取材し、後追い報道した。このことも読売のスクープの信憑性を一段と上げる事情ではある。だから、正直いえば、誤報になる可能性は極めて低いと私は思っている。

 とはいえ、どの報道をみても、正体不明の「関係者」情報に基づいて同じような情報を流し、「事実」と信じるに足るエビデンスは見当たらない。「報道されたこと」すなわち「事実」ではない。私たちは、大手メディアといえども誤報を少なからず(報道全体からみればごく一部とはいえ)出してきたことを、経験上知っている。複数のメディアが同時に誤報するケースも稀だが、ある。

 だから「報道されたことは事実だ」という確信は、それを知り得る当事者か、第三者が納得できるエビデンスが示されない限り、持てないはずなのだ。

【追記】読売新聞は8月6日付朝刊で、得点操作のマニュアルがあり、東京地検特捜部が入手している、と報じた。読売新聞もそれを入手したのかどうかは明らかでない。(2018/8/6 10:00)

疑問を示さなければメディアは変わらない

 とりわけ人々に衝撃を与えるニュース、感情を揺さぶり何かを言わずにいられないような報道に対しては、私は「これは事実なのか?そうだと信じる根拠はあるのか?」と問いかけることにしている。その確証が持てるまで、無条件にそれを他人に伝え広めたり、コメントしたりすることはしない。どうしてもする場合は「今は事実かどうかはわからないが、もしこれが本当だとしたら・・・」と渋々言うことにする。

 今回に限らず、昨今は匿名「関係者」報道が当たり前になっている。根拠不明な報道であっても疑わず論評する人がほとんどだ。安易に「事実」と信じる人々が多勢である現状がつづく限り、メディアが従来の習慣を改めることはない。「根拠を示さずとも読者は受け入れて信じてくれる。なぜ、わざわざ改める必要があるのか」となる。メディアの外側から「もっと具体的な根拠を示してほしい」と声を上げることが必要ではないか。 

 ただ最近は、同じような声を上げる奇特な仲間が一人増えて、心強くなった。

 (参照)2018年、新聞は報じるニュースの根拠を明確にせよ(立岩陽一郎)

 こんなことを言うのはまだ圧倒的に少数派だが、誰かが言わなければならないと思っている。なぜならば、

複雑なことではない。報道における情報源の扱いを見直すことによって、日本のメディアの報道の質、ジャーナリズムの質を格段に向上させることができると考えるからである。それがニュース報道をより正確でより公正なものにする足がかりになると考えるからである。

出典:藤田博司『どうする情報源 報道改革の分水嶺』

 (参照)【追悼】「報道改革」を訴え続けた藤田博司さん

スクープ後追い報道のルールを確立せよ

 今回の報道については、もう一つ言っておかなければならないことがある。後追いをした主要メディアはおしなべて「関係者への取材でわかった」というだけで、「読売新聞が最初に報じた事実」に全く触れていないのだ。後追いしたメディアが独自に取材して報じたかのような誤解を与える報じ方で、読売新聞に対しても読者に対しても不誠実というほかない。

 報道をしなければ明るみにならなかった本物のスクープ(いずれ確実に発表される情報の前倒し報道=自己満スクープではない)は、どこのメディアがしたのかをきちんと明示して、正当な社会的評価を受けるべきではないだろうか。「この事実は○○の報道によって初めて明らかになった」の一言をつけ加えて済む話だ。そうしたルールが確立すれば、どのメディアにもメリットになるはずである。

 最近ようやく、週刊誌のスクープを後追いした場合は明記するメディアが増えてきたのは、いい傾向である。

(参照)甘利大臣疑惑報道 テレ朝「週刊文春」明示せず異例の謝罪 全国紙は大半が明記

 だが、同業の新聞社がスクープしたことを明記する例は、まだほとんど見たことがない。まさか週刊誌には敬意を払うが、同業他社には払う必要がない、ということではないと思うのだが・・・。