世界トップ10入りを目指す! 東京工業大学が大きな「教育改革」を宣言

2013年10月2日に、今年も英国の教育専門誌「Times Higher Education(THE)」が「世界大学ランキング」の2013-2014年度版を発表した。

上位100位に入っている日本の大学は東京大学(23位)と京都大学(52位)の2校のみ。上位200位でも、東工大(125位)、大阪大学(144位)、東北大学(150位)の3校を加えた計5校という結果だった。

昨年度に比べて5校中、東北大学を除く4校が多少順位を上げたものの、上位10校はすべて米英の大学で、日本の大学の国際的な地位の向上が大きな課題となっている。

そのため、安倍首相が「世界に勝てる大学改革」を提言。今後10年で世界のトップ100に日本の大学を10校入れるという目標を掲げ、日本の大学の国際的地位の向上に取り組んでいる最中だ。

このような状況の中、東京工業大学(以下、東工大)が他大学に先駆けて、大きな教育改革に取り組むことを宣言した。2016年4月から全学で、新教育システムをスタートさせる。

グローバル化に向けては「教育改革」が不可避

2013年10月11日に開催された記者発表会では、東工大の三島良直学長が、教育改革への取り組みと、2年半後の2016年4月に導入を予定している新教育システムの具体的な内容について説明した。

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三島学長は冒頭で、「創立150周年を迎える2031年までに、リサーチユニバーシティ(研究開発に力を注いでいる大学)として世界トップ10入りを目指す」とし、教育改革に関する今後の方針を話した。

まず、「東工大はこれまで日本の企業に対して、科学技術の分野で優秀な人材を数多く送り出し、日本の高度経済成長に貢献してきた。しかしながら、グローバル化に伴い、日本と世界に貢献する人材の輩出が急務となった」と説明。

そして、「科学技術分野におけるグローバルな課題の解決とイノベーションの創出に貢献できる、世界トップレベルの人材を育成することが東工大の責務である」とした。

東工大では、学部生の約9割が大学院に進む中、輩出すべき人材として、「グローバル社会で活躍する修士」と「世界トップレベルの研究者のリーダーとなる博士」を掲げた。そして、そのためには、「東工大に入学してきた優秀な学生の意欲と能力を存分に引き出す教育環境を実現することが必須であり、そのために取り組むべき最も重要なことが『教育改革』である」とした。

「単位互換」に向け先陣を切る

今回、三島学長が打ち出した教育改革の3本柱は「(1)世界トップクラスの教育システムの構築」「(2)学生が主体的に学ぶ教育環境」「(3)海外留学、インターンシップの推進」だ。

(1)世界トップクラスの教育システムの構築に関しては、「まずは、従来のカリキュラムが果たして学生が身につけたい能力を考慮したものになっていたかどうかを問い直した。その結果、自分が身につけたい知識や能力について、どうやって学んでいけばどれくらい達成できるかを明示できるようにすることにした。また、講義も、学生の熱意ややる気を引き出すため、教員が学生に一方向で教えるのではなく、双方向のディスカッションを主体にしていくことにした」(三島学長)という。

加えて、世界に向けて、カリキュラムとシラバスを日本語と英語の両方で公開し、世界トップクラスの大学のカリキュラムに、東工大のどのカリキュラムが対応するかが分かるようにしていくとのことだ。

この背景には、世界トップクラスの大学との単位互換の問題があった。日本の学生が留学した際には、留学先の大学で取得した単位を自分の大学の単位に加算することができるが、逆に、海外からの留学生が日本の大学で単位を取得しても、自分の大学に戻った際にその単位を加算することができない。これが、留学生が日本の大学に来ない大きな要因の1つとなっているのだ。

この現状に対し、三島学長は「日本の大学にとってこれはゆゆしきこと。単位互換に向け、東工大が先陣を切って取り組んでいきたい」と力強く語った。

また、東工大を含め日本の学生に欠けており、東工大が育成を目指すグローバル人材として、「自分の能力に自信を持っていること。自分の考えをきちんと説明できること。国民性の異なる人ともコミュニケーションがとれて、相手を理解できること。そして、自分の研究成果に何か付加価値をつけるデザイン力や自由な発想力を持っていること」を挙げた。

「学年」ではなく「達成度」で評価

次に、(2)学生が主体的に学ぶ教育環境として掲げたのが、従来の「学年」ではなく、何をどれだけ学んだかの「達成度」によって学生を評価する教育システムの導入だ。

具体的には、まず、講義科目を、基礎から専門まで振り分けてナンバリングする。学部課程の科目は100~300番台、修士課程の科目は400~500番台、博士課程の科目は600番台といった具合だ。

学部生は自分が決めた進路に従って、より自由に科目を選択していくことができる。加えて、例えば、100番台の科目の単位を一定数取得すれば200番台の科目を受講できるようにすることで、学年に関係なく意欲や実力に応じて自分の段階を進めていくことができる。

学部3年で300番台までの科目を履修し終えることも可能で、その場合は、「達成度評価テスト」を受け、認められれば、学部4年目からでも修士課程の科目を履修することができる。つまり、修士課程の履修を1年間前倒しで始めることができるため、学部から合わせて最短4年で修士課程を、最短6年で博士課程を修了することができるという。

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また、クォーター制を導入し、教育の密度を高めるほか、学生の成績評価と修了認定を厳格化。さらに、教員による学修支援体制を整えることで、学生の能力の向上に努めるという。

「教育は教授法が非常に大事だ。そのため、意欲の高い教員には、海外の講義を見てもらったり、海外の大学での教授法に関する研修を受けてもらったりして、授業のコツやアクティブラーニングなどの新しい手法を身につけていただく」と三島学長。

海外への留学生、海外からの留学生の割合を高める

そして、(3)海外留学、インターンシップの推進に関しては、まず、世界トップ大学との交流協定の締結を促進し、学生、教員の相互交流の推進に努めること。次に、在学中の短期・長期の留学を促していくことを挙げた。それにより、世界から多様な人材が集う交流拠点の形成を目指す。

「海外から優秀な学生を呼び込むことも大切だ。現在、学部と大学院を合わせて、留学生の占める割合は約13%で1200~1300人程度。この割合をいかに上げるかも大きな課題となっている。しかもこのうち、約1000人が大学院への留学生だ。そのため、学部においては、教育の質を上げていくことが重要だと考えている。また、寮など施設の整備も進めていきたい」と三島学長。

教員の意識改革がカギを握る

最後に、三島学長は、「学生がいかに勉学に燃え、意識を高揚させることができるか。そして、彼らが本当に主体的に学んで、自分たちが身につけるべき能力にチャレンジしていくかが大切だ。それは、教員が学生たちの心に火をつけることができるか否かにかかっている。つまり、教育改革の成否のカギは、教育システムの改革、そして教員の学生指導に関する熱意、教員の意識改革にあると考えている。東工大としてはこの部分に注力していく」と、強い決意を語った。

加えて、産業界に対しては、「このように我々は、学生がもっと自分から勉強をするように仕向け、大学で一体何を身につけたかということを非常に重視するような、そんな大学改革を行っていきたいと考えている。そのため、産業界の方々には、学生が就職した際に、『大学で身につけてきたことや、学んできたことは関係ない』といった姿勢ではなく、是非とも、大学で何をしてきたか、成績はどうだったかを重要視していただきたい。そうすれば、大学改革をさらに推進していくことができるのではないかと思う。全力で教育改革に取り組んでいくので、是非とも応援してほしい」と述べ、記者発表会を終えた。