コロナ対策のテレワークで課題を解決すべし

テレワークには通信を内蔵したモバイルノートがおすすめだ。写真はすべて著者撮影

 コロナウイルスによる感染者が増えており、多くの企業がテレワークを導入している。また、時差通勤などを実施する企業も増えており、電車がすいてきた。これはとても良いことだと思うし、基本的には賛成だ。ところが、現場でテレワークの様子を探ると、予想外の状況が見えてきた。

取材を受けない企業が増えている

 僕の仕事でも、講演は多くが延期や中止になって打撃を受けている。僕自身も、仕事が減ることは予想していた。だが、取材を受けてもらいづらくなるとは思わなかった。

 2月の後半から、取材依頼に対する返事が芳しくなくなり、見送るケースが増えてきている。僕が執筆する原稿のカテゴリーは、ITやビジネス系だ。取材を受ける側にとっても、特別急ぐ理由はないだろうから、理解はできる。少しでも、面談の機会を減らし感染のリスクを減らそうという考えは妥当だ。とはいえ、2~3名の面談に過ぎないわけで、「やり過ぎ」という議論にもなるだろう。だが、今回はそこに触れるのが目的ではないし、僕の専門でもないので割愛する。

 問題は、テレワークだ。

急遽のテレワークで忙殺される

 多くの企業が、社員の感染を防ぐために、急遽テレワークに踏み切ったようだ。きちんとした準備をしないまま、対応可能な社員を自宅作業にしているケースが目立つ。

 いつも取材のアポイントをお願いしている弊社のメンバーにヒアリングすると、連絡に対応できない会社が増えているという。

「各自がテレワークをしているために、多忙で対応できない」

「直接連絡をして、返事があるまで待って欲しい」

 こんな応対になるという。大手の企業の中には大代表の電話を受けるメンバーを残して、ほとんどが自宅作業になっているケースもある。

 感染防止という意味では、とても正しいことだ。

 だが、適当なテレワークを実施した結果、さまざまな課題が見えてきたケースも多いだろう。

真のテレワークとは

 本当のテレワークは、働く人を忙しくしたり、取引先との連絡を悪くするものではない。自宅で勤務していても、会社で働くときと同様に快適に作業ができるべきなのだ。

 担当者の電話は、代表から回せるようになっていなければ効率は落ちる。急遽の対応だとしても、必要があればすぐさま折り返せる仕組みを準備するべきだ。もしくは、スタッフそれぞれに仕事用のスマホを持たせて、その番号を顧客に公開する必要がある。

 さらに、面談ができないケースでも、テレビ電話による会議に対応しなければ本末転倒だ。電話で1対1でやりとりをしているだけでは仕事は進まない。テレビ電話による複数名の会議を導入して、簡単にその仕組みを使えるようにするべきなのだ。ZoomやSkypeなど、低コストもしくは無料で実現可能なサービスを使えば、急遽連絡をしてきた相手でも対応できる可能性は高い。こういった仕組みを使えば、3名、4名といった多人数での会議もできる。

 個で仕事をするテレワークだが、ITの力を使うことで、出社しているのと同じ仕事が、同じ以下の負担でできるから素晴らしいのだ。

例えば、遠隔地でもホワイトボードを共有して仕事ができる。テレワークにはこんな準備が必要だ
例えば、遠隔地でもホワイトボードを共有して仕事ができる。テレワークにはこんな準備が必要だ

テレワークの課題を解決しよう

 結局、現在のテレワークは感染を防止するための緊急避難的なものだと理解していただきたい。その上で、社内や顧客から不評になっていても、真のテレワークではないことをふまえて、課題をあぶり出して改善に繋げて欲しい。

 コロナウイルスが無事に終息したら、今度こそ、ただしく効率的なテレワークの導入を進めるべきだ。生産性を落とすことのない自宅勤務が実現すれば、働き手は時間に余裕ができ、会社は設備を減らせるなど、いいことばかりだ。

 東日本大震災の際にもテレワークの導入が叫ばれたが、結局は大して普及しなかった。今回こそ、攻めのテレワークを導入する機会にしてほしいものだ。