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ワイドショーで専門家が語る「新型コロナは高温多湿と紫外線に弱い」をファクトチェック WHOは否定

立岩陽一郎InFact編集長
コロナウイルスのイメージ図(提供:アフロ)

新型コロナウイルスは高温多湿と紫外線に弱いので夏場に下火になると話す専門家がいるが、そう指摘する研究報告もある一方で、異なる見解の報告も出ている。WHOは「新型コロナはどれだけ日光があろうが、気温が高かろうが感染する」と警告を出しており、高温多湿の東南アジアでの感染拡大も続いている以上、現時点で断定するのはミスリードだ。

新型コロナは高温多湿と紫外線が嫌い?

どのみちこれから夏ですから。この(新型)コロナウイルス、高温多湿と紫外線が大嫌いですから、下火にはなって来ると思うんですね

これは、5月19日、テレビ朝日モーニングショーでの岡田晴恵白鴎大学教授が語った言葉だ。秋から冬を感染拡大の第二波として警戒しているとの話もあり、この話を信じている人は多い。実際のところ、新型コロナウイルスが「高温多湿と紫外線が嫌い」とは、どれだけ確かな情報なのか検証した。

トランプ米大統領は4月23日の記者会見で以下の発言をしている。

「新型コロナウイルスは気温が低く乾燥した環境で長く生き残り、気温が高く湿度が高い環境では生き残りにくいということが、アメリカ国土安全保障省 (DHS) の研究チームによって確認された」。

また、この会見で、DHS長官の科学技術局顧問であるウィリアム・ブライアン氏はアメリカ国立生物兵器分析対策センター (NBACC) で行った実験の結果を説明し、「太陽光は物質の表面と空気中の両方においてウイルスを不活性化させるとみられる。またそれと同様の効果を高温多湿な環境においても確認した。ウイルスは温度か湿度、またはその両方が上昇する環境を好まない」と述べている。

ただし、ブライアン氏は「これは研究の終わりではなく、国土安全保障省は引き続きウイルスの性質を特定し、そしてこの発見を感染拡大防止策に当てはめていく」と締めくくっている。

WHOは「日光があろうが気温が高かろうが感染する」と警告

また、WHOは一般の人への注意喚起として出している「新型コロナウイルスに関する噂と事実」で、「現在のところ、新型コロナウイルスは高温多湿な環境を含む全ての地域で感染の恐れがある」としている。また、「日光が新型コロナウイルスを殺すという証拠はない」としている。

WHOは、この情報の書き換えはしておらず現在も、「新型コロナはどれだけ日光が有ろうが、気温が高かろうが感染する」と注意を呼び掛けている。

実際、WHOが指摘するよう、高温多湿とされる東南アジア地域でも、5月に入ってもシンガポール、インドネシア、マレーシア、フィリピンで、感染者数が拡大し続けている。また、トランプ大統領の発言後に企業活動の再開に急激に舵を切ったアメリカ南部の諸州で感染者が急増していることは既に日本でも報じられている。アリゾナ州はこの時期、多湿ではないが、高温で強い紫外線が人々を苦しめるほどだが、6月に入って感染者が急激に増えている。

このWHOの指摘を裏付ける研究報告もある。例えば、ヨーロッパの医学系の専門誌「European Respiratory Journal」には4月8日、復旦大学の研究者の論文が投稿されているが、「中国の都市において、新型コロナウイルスの感染拡大は気温にも紫外線にも関係しない」という実験結果を提示している。その論文は、感染者が少なかった224都市の累積感染者数と、感染者が比較的多かった62都市で、実行再生産数を、気温、湿度、紫外線量などの要素から分析した結果として、「高温と紫外線の増加が新型コロナウイルスの感染を抑制するという仮説を支持しない」としている。

関西医科大学付属病院で実際に新型コロナウイルスの治療にあたっている宮下修行教授は、「これまでにわかっているコロナウイルスについては高温多湿、紫外線で活動が弱まることは知られているが、新型コロナについては確定的ではない」と述べて、不確定な情報に惑わされることに警告を発している。

以上の通り、「新型コロナウイルス、高温多湿と紫外線が大嫌い」は、まだそう断言できるだけの根拠はない。不確実な情報が氾濫する中、発信者を批判することには意味は無い。それよりも、どのような情報に接しても冷静に根拠を確認することが必要だ。

※INFACTは、FIJの新型コロナのファクトチェック国際協力プロジェクトに参加している。このプロジェクトは日本財団とYahoo!Japanの支援を得て、各国のファクトチェック団体と協力して拡散した新型コロナに関する情報の検証を行っている。この記事の調査には、FIJの武藤珠代リサーチャーが協力した。

InFact編集長

InFact編集長。アメリカン大学(米ワシントンDC)フェロー。1991年一橋大学卒業。放送大学大学院修士課程修了。NHKでテヘラン特派員、社会部記者、国際放送局デスクに従事し、政府が随意契約を恣意的に使っている実態を暴き随意契約原則禁止のきっかけを作ったほか、大阪の印刷会社で化学物質を原因とした胆管癌被害が発生していることをスクープ。「パナマ文書」取材に中心的に関わった後にNHKを退職。著書に「コロナの時代を生きるためのファクトチェック」、「NHK記者がNHKを取材した」、「ファクトチェック・ニッポン」、「トランプ王国の素顔」など多数。日刊ゲンダイにコラムを連載中。

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