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ハードウェアに注力するGoogleの新スマホのヒミツ

松村太郎ジャーナリスト/iU 専任教員
iPhone Xの発売に先駆けて発表されたGoogleのPixel 2・同XL(写真:ロイター/アフロ)

Googleは10月4日に、「Made by Google」イベントを開催しました。

Googleはこれまで、スマートフォン向けOSのAndroidや、廉価版ラップトップで用いられるChrome OSを開発し、Google Playストアでアプリ販売手数料を売上、また企業向けにはGmailやGoogleカレンダー、Googleドキュメントなどのクラウドサービスを統合するG Suiteを販売するビジネスモデルを敷いてきました。

AndroidやChrome OSを搭載するデバイスの大半は、SamsungやLenovo、Huaweiなどのアジアを中心としたデバイスメーカーによって製造され、Androidについては世界で85%以上のシェアを獲得してきました。

そんな戦略だったGoogleは9月、台湾のデバイス製造メーカーHTCのスマートフォン部門を11億ドルで買収した。HTCはいわば「老舗スマホメーカー」。SamsungやLGなどの韓国勢との戦いに破れ、中国メーカーからも大きく遅れを取り、厳しい状況に立たされていた企業でした。

Googleは結果的に、自社ソフトウェアを動作させる最も中心的なハードウェアも、自社で開発、製造することになりました。このことは、デバイスの活用シーンを作り出すアプリレイヤーを開発者に委ねているApple以上の垂直統合モデルを構築したことを意味します。

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ジャーナリスト/iU 専任教員

1980年東京生まれ。モバイル・ソーシャルを中心とした新しいメディアとライフスタイル・ワークスタイルの関係をテーマに取材・執筆を行う他、企業のアドバイザリーや企画を手がける。2020年よりiU 情報経営イノベーション専門職大学で、デザイン思考、ビジネスフレームワーク、ケーススタディ、クリエイティブの教鞭を執る。

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