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テレワーク化でオフィス廃止した企業が直面する「人材育成」の壁

曽和利光人事コンサルティング会社 株式会社人材研究所 代表取締役社長
これまでのようなオフィスは必要なのか、そろそろ各社、結論を出さなくてはいけません(写真:アフロ)

■コロナが問いかけた「本当にオフィスなどいるのか」

経営や人事において、アフターコロナの話題の1つとして、「本当にオフィスは必要なのか」の議論がよくなされています。

報道などによると、サイボウズやGMO、ツイッターなど、さまざまな企業が完全に近いテレワークを実現し始めており、オフィスレスは現実的な選択肢として検討されつつあります。かく言う弊社のような小さなコンサルティング企業でも、「コロナ明け」もテレワークが続いており(このコラムもオフィスに私一人だけの状況で書いています)、今のところ特に問題も生じていません。1年以上もこんな状況が続くと、オフィスは本当にいらないのではないかと思えてきます。

■全員プロならオフィスはいらない

もし会社のメンバー全員が自立したプロフェッショナルであれば、本当にオフィスはいらないと、私は思います。あるいは、そこまでは言い過ぎだとしても、「なくても大丈夫」だと思います。

「プロ」であれば、上司や同僚に依存せずに、独力で多くの仕事をこなせますし、必要な情報も自分できちんと判断して必要な人に知らせることもできるでしょう。情報収集や能力開発も自発的に行い、仕事で必要な能力やスキルを維持することもできるでしょう。モチベーションなどのメンタル面も自己管理してくれるでしょうし、もっと言えば、モチベーションなどに左右されずにアウトプットできるのがプロです。

そういう人ばかりなら、何もリアルにオフィスに集まって、相互にケアしながら仕事をする必要はありません。

■問題は、日本に「社員全員プロ」の会社がほぼないこと

しかし、そういった「全員プロ」の会社は日本にはほとんどないと言ってもよいでしょう。日本企業は、元々が専門性よりも文化適性やポテンシャル重視のメンバーシップ型(仲間探し型)の採用を行っており、みんなお互いに助け合いながら仕事をしています。

年齢や職歴的にはベテランの人でも、人事異動でまったくの畑違いの仕事にローテーションされれば、とりあえずしばらくの間は素人同然です。それでも、リアルなオフィスで机を並べて仕事をしていれば、上司や同僚に自然に見守ってもらえ、問題があればサポートしてもらったり、わからないことがあれば教えてもらったりして、チームとして成果を挙げてきたわけです。

■リモート新人教育で「オフィス廃止」の課題が見えてきた

このような「プロでない人達」がテレワークをすることの弊害が如実に出たのが、新人教育でした。

コロナ対応がちょうど新卒の新人入社の時期にかかっていたこともあり、多くの企業は、入社式から導入研修をずっとオンラインで実施するしかありませんでした。その際、わかったのが、

・厳密に言語で伝えることができる知識(ナレッジ)はオンラインでも全く問題なく教えられる

・一方、それ以外の技能(スキル)的なもの(例えば、話し方など)や、心構え(マインドセット、例えば、社会人としての規律、会社としての行動規範など)については、伝わったのか甚だ心もとない

……ということでした。

■人間は言葉以外からも学んでいる

このようなことが起こる理由は、人間は非言語的な学習を常に行っているからです。

人は相手が伝えようとすることを理解するのに、身振り手振りや、視線、声色、息遣いなど、多くの非言語的な手掛かりをもとにしています。特に、日本人は世界でも最も「ハイコンテクスト」(前提となる知識や価値観、考え方などが非常に近い状態)な文化と言われることもあり、「空気を読む」「以心伝心」などの言葉のごとく、非言語コミュニケーションで物事を伝達することが得意ですし、そうしたがります。

強く意識しなければ、教育の場でも同様のコミュニケーションが行われているはずです。ところが、オンライン化され、テレワークとなれば、こうした非言語的な情報の多くが失われてしまい、伝わるものも伝わらなくなるのです。

■「盗んで学ぶ」ができなくなる

それで、もともと自然に行っていた「盗んで学ぶ」ということができなくなります。

「盗んで学ぶ」というと、いかにも昭和っぽい古い考えだと思うかもしれませんが、そんなことはありません。プロは自分がやっていることをすべて言語化できるわけではありません。

もっと言えば、無意識でやっていることを意識化するというのは大変難しいことですので、間違って言語化してしまっている場合さえあります。

■「やれる」という自信も失われる

また、プロ=できている人(ロールモデル)の行動を観察することは、「自分にもできるかもしれない」という自己効力感を高める効果がありますが、それもできなくなります。

自己効力感を高めることは、さまざまな良い影響があります。例えば、何かにチャレンジしようという気持ちになれたり、心の安定をもたらして緊張せずにうまく物事を成し遂げたりすることができます。

新人は、上司や先輩などのプロが何事かをやっているのを見て、自己効力感を高めることで、徐々に自然と自分もできるようになっていきます。それがなくなってしまうのです。こんな状態で、若者たちはどうやって自信をつけていくのでしょうか。

■「リアルオフィスの効果」を言語化できてますか

さて、それでも多くのメリットを考えるとオフィスレスがこれから促進されていくことは間違いないでしょう。私はそこに反対する者ではありません。

ただ、何事もそうですが、何かをなくすときは、その何かが提供していた「空気のように当たり前になっていた価値」を認識してから無くさなければいけないということです。

オフィスレスにするのはいいのですが、人が育たず、組織が崩壊してみて初めて、「なくしてから価値がわかる」では手遅れになる可能性もあります。リアルオフィスによって、これまで何を得ていたのかを、まずはじっくり考えて、オフィスレスでも同じものが得られるように手配してからでも、遅くはないのではないでしょうか。

BUSINESS INSIDERにて、人と組織にまつわる記事を連載しています。よろしければそちらもご覧ください。

人事コンサルティング会社 株式会社人材研究所 代表取締役社長

愛知県豊田市生まれ、関西育ち。灘高等学校、京都大学教育学部教育心理学科。在学中は関西の大手進学塾にて数学講師。卒業後、リクルート、ライフネット生命などで採用や人事の責任者を務める。その後、人事コンサルティング会社人材研究所を設立。日系大手企業から外資系企業、メガベンチャー、老舗企業、中小・スタートアップ、官公庁等、多くの組織に向けて人事や採用についてのコンサルティングや研修、講演、執筆活動を行っている。著書に「人事と採用のセオリー」「人と組織のマネジメントバイアス」「できる人事とダメ人事の習慣」「コミュ障のための面接マニュアル」「悪人の作った会社はなぜ伸びるのか?」他。

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