運動部 週末の活動時間数が増加

各都道府県における平日/土日の増減時間 ※スポーツ庁の調査より筆者が算出・作図

 各地の教育委員会が、部活動の休養日設定に取り組んでいる。ここ数年における部活動改革の進展と、3月に策定されたスポーツ庁のガイドラインが、各教委の動きを後押ししている。その一方で、2016年度から2017年度にかけて部活動の活動時間数は増加している。休養日を確保するためには、いつの活動時間が増加したのか、その具体像を知る必要がある。

■昨年度より活動時間数が増大

拙稿「運動部の活動時間 一年間で増加 2016と2017年度の比較分析」2018年4月9日発表 ※ヤフーニュース個人「リスク・リポート」より
拙稿「運動部の活動時間 一年間で増加 2016と2017年度の比較分析」2018年4月9日発表 ※ヤフーニュース個人「リスク・リポート」より

 4月9日に発表した拙稿「運動部の活動時間 一年間で増加」で示したとおり、スポーツ庁の調査結果によると、2016年度から2017年度にかけて中学2年生における運動部活動の活動時間数は、一週間全体で男子が8.9分、女子が6.9分増加している(※国公私全体の数値。なお2015年度以前のデータはない)。

 ただし都道府県間でばらつきがあり、都道府県のデータが公表されている公立中学校では、もっとも増加した岐阜県は一週間で42分、つづく長野県は39分の増加である。

■ガイドラインの上限からはかけ離れた実態

 上記拙稿の分析は、一週間全体をとおしての活動時間数である。その内訳をさらに詳しく見ていくと、活動時間数「増加」における一定の傾向が浮かび上がってくる。

 まず平日と土日に分けてその傾向を見てみよう。

 公立中学校についていうと、2017年度の場合、生徒の平日一日あたりの運動部の活動時間は平均で1時間56分、土日一日あたりは平均で3時間13分である。

 スポーツ庁のガイドラインには、「1日の活動時間は、長くとも平日では2時間程度、学校の休業日(学期中の週末を含む)は3時間程度」と定められている。「長くとも」という文言にあるように、平日2時間、週末3時間というのは、標準的な時間数ではなく、上限の時間数である。

 その意味でいうと2017年度の実態は、ガイドラインが掲げる目標からはほど遠い。実際に都道府県別のデータでも、「平日2時間、週末3時間」の上限を超えている自治体はたくさんある。

■土日の活動時間が増加

47都道府県における平日/土日の増減時間(分) ※スポーツ庁「全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果」の2016・2017年度データをもとに、筆者が算出・作図した
47都道府県における平日/土日の増減時間(分) ※スポーツ庁「全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果」の2016・2017年度データをもとに、筆者が算出・作図した

 ガイドラインからはかけ離れた実態があるなかで、運動部活動では2016年度から2017年度にかけて、その活動時間数がさらに増加した。

 各都道府県について、平日5日間の増加量合計と土日2日間の増加量合計を男女平均で算出し、都道府県の位置を図のなかに書き入れた(一つひとつの●が各都道府県を指す)[注]。

 横軸が平日5日間の増加量合計である。原点より右にいくほど増加、左にいくほど減少である。縦軸が土日2日間の増加量合計である。原点より上にいくほど増加、下にいくほど減少である。

 平日(横軸)について見てみると、原点より右と左に●は半々にちらばっている。つまり、平日については活動時間が増えた県も減った県も同程度あるということだ(47都道府県のうち増加したのは25、減少したのが22)。

 一方で土日(縦軸)について見てみると、おおよそ8割の●が原点より上方に位置している。土日に関しては、多くの自治体で活動時間が増加したということである(47都道府県のうち増加したのは38、減少したのが9)。

■土曜と日曜のちがい

47都道府県における土曜/日曜の増減時間(分) ※スポーツ庁「全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果」の2016・2017年度データをもとに、筆者が算出・作図した
47都道府県における土曜/日曜の増減時間(分) ※スポーツ庁「全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果」の2016・2017年度データをもとに、筆者が算出・作図した

 さらに土日を、土曜日と日曜日にわけて増加量を図示してみよう。横軸が土曜日の増加量で、縦軸が日曜日の増加量である。

 まず、おおまかな傾向として、土曜日が増加した自治体は、日曜日も増加している(あるいは日曜日の減少幅が小さい)。

 興味深いのは、土曜日と日曜日のちがいである。かなり明確にあらわれている。

 土曜日(横軸)は、ほとんどの●が原点よりも右側にある。ほぼすべての自治体において、活動時間が増加している(47都道府県のうち増加したのは45、減少したのが2)。

 それとは対照的に、日曜日(縦軸)は、約7割の●が原点より上に、約3割の●が原点より下にある。時間数が減少した自治体も少なくないものの、全体としては時間数が増加した自治体が多い(47都道府県のうち増加したのは32、減少したのが15)。

■日曜日に休みを入れるか否か

 都道府県単位で活動時間数の増加に着目すると、全体的な状況として、次の2つの傾向が認められた。

 1) 一週間のなかでは、平日よりも土日に活動時間数を増やす傾向がある。

 2) 土日のなかでは、土曜日に活動時間数を増やす傾向がある。

 土日は授業がないため、平日よりも時間がある。そこでより多くの時間を部活動に充てることができる。

 2016年度から2017年度にかけて起きたことは、土曜日の部活動充実であった。日曜日までを費やすことについては自治体によって態度が分かれるものの、土曜日の時間数を充実させることについてはどの自治体の中学校も前向きである。

■休養日の設定は有効か?

1ヶ月あたりの土日の休養日 ※スポーツ庁「全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果」の2016・2017年度データをもとに、筆者が算出・作図した
1ヶ月あたりの土日の休養日 ※スポーツ庁「全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果」の2016・2017年度データをもとに、筆者が算出・作図した

 スポーツ庁の調査では、生徒調査だけではなく中学校を対象にした学校調査も実施されている。その質問項目のなかで、1ヶ月あたりの休養日の設定状況がたずねられている。

 公立中学校の回答結果を見てみると、休養日を「設けていない」学校は減少している。他方で、月に1回/2回/3回/4回以上のいずれもが増加している。

 全国的には、休養日を設定していない学校も多いものの、「休養日を設けよう」という機運は徐々に高まりつつある。その代わりに、週末とくに土曜日の活動時間数を増大させて、そこでしっかりと練習や試合をこなそうという流れが起きているように見える。根性論的に毎日練習するというよりは、歓迎すべき動きかもしれない。だが、これでは生徒の負担が減ることはない。

 部活動改革というのは、教員の負担軽減と生徒の負担軽減の両輪で進められていくべきである。外部指導者の導入や地域への移行などによって教員の負担軽減を図ろうという動きが活性化する一方で、生徒の負担軽減への動きはまだまだ鈍い。

 部活動改革は、どこに向かうべきなのか。改革が盛り上がりを見せるなか、いまいちどその方向性を再確認すべきではないだろうか。

  • 注:調査時期は、2016年度は「調査票到着から7月末までの期間」、2017年度は「4月~7月」。公立中学校は、すべての学校・生徒(2年生)が調査対象。なおスポーツ庁の資料では、すべて男女別で数値が記載されている。そこでまず、男女別に各都道府県における2017年度の活動時間数から2016年度のそれを差し引いた値を算出し、次に男女の平均をとった。