STAP問題で明らかになった科学評価システムの制度疲労:Natureに責任はないのか

最近、2014年4月30日に、日本の研究不正についてNatureが論説(editorial)を発表した。これによると、日本は総合科学技術会議の指示を聞き、科学者にデータの管理法を教えて、米国の真似をして研究公正局を作れとのことだ。

大変不思議なのは、NatureはSTAP騒動の当事者で、こうした事態を招いた相応の責任がある(少なくとも、責任があるかどうか問われなければならない)のに、そうした可能性についての言及が全くなく、まるで他人事のようだということだ。

また、この論説は明らかにSTAP問題への反応であるにもかかわらず、「日本の研究不正にはとても奇妙な例がある(some of the more bizarre cases)」と言って(STAP問題とは別の)十年以上前の考古学での捏造事件に言及しているが、そもそも、他国の研究不正、たとえば米国や欧州にも同じくらい奇妙な例があり、これは世界的な問題ではないのか。

しかもこの論説は、日本の科学者にデータ管理法を教えろという、科学者を学生扱いする上から目線(patronising)の議論だ。これではNatureがSTAP問題での自らの立場を傷つけないために、前もって用意した印象操作のための論説と言われても仕方あるまい。そしてNatureは日本のシステムに問題をなすりつけて自らの責任を逃れようとしているようにしか見えない。

さらに、この論説は、日本の統治機構の組織改編を強く勧めているが、こうした政府機関の増設は日本ではまず有効性がなく官僚のポストや天下り先を増やすだけに終わるであろう。つまり、これは中立な科学論説の顔を持ちながら、特定の政治的立場を後押しする論説ともいえる。

もちろん、本ブログで度々指摘しているように日本の科学界には問題が山積しており、それらへの対応は緊急の課題だ。しかしNatureという問題の当事者(利害関係者)がいまやるべきことは、STAP問題に、Nature自身が持っている問題が関わっていないかどうかの自己批判が先であり、それをしなければ日本のシステムをいかに改善するかについての建設的な批判はできないであろう。

そこで本稿では、Natureが現在の科学研究のなかでどのような位置にあり、科学政策にどう関わっているかを概観したい。

Natureは、各国政府が科学研究の評価の要につかっている方法で最高峰に位置し、現在の科学評価システムを象徴している。Cell, Scienceという雑誌もあるが、最近この3誌は、医学生物学の分野においては非常に似てきている。

3誌の編集方針に共通するのは、科学界に対する広いインパクトがある論文を掲載する方針だ。幅広い読者を対象にするので妥当な方針だと思う。つまり、科学的にいかに質が高くても、インパクトがなければ載せない。そして、このインパクト重視の姿勢が、Natureはタブロイド誌だと言われるゆえんだ。

このことは皆分かっているのだが、最近、予算が各国で削減傾向にあるので、科学者の競争が激化。特に日米では、Natureなどの有名雑誌に論文を出版していないと、ジュニアならば定職につくのがいよいよ難しくなっているし、シニアならば大きな研究グラントを持続して獲得することが難しくなっている。だから、医学生物学領域での研究者であれば、喉から手が出るほどこれらの雑誌に論文を載せたい。

インパクトとは何か。簡単にいうと、時代のトレンドに乗っているもの(多くの人が研究している分野であること)か、人々を驚かせるもののどちらかであることだ。STAP論文は、この二つの要素を兼ね備えていた魅力的な論文であった。それがゆえに、Natureも積極的にこの二つの論文をプロモーションした。

つまりNatureに論文を載せるためには、流行の分野を研究する必要がある。あるいは古くからある問題を解決した、という触れ込みも、人々を驚かせるがゆえに好まれる。かつて京大生化学講座の先々代の沼教授は学生たちに100年前の文献から読んで論文を書くように指導したと伝え聞く。その当時から同様の雰囲気はあったのだろう。しかし流行の分野で競争に勝つのは容易ではない。また、いつも人の目を驚かせるような研究結果が出せるも限らない。それでも日米の有名教授たちは定期的にNatureを出版できる。なぜか。

一般的にいって、Natureに論文を出すために必要なのは、分野で著明な研究者となることだろう(にわとりと卵のような話だが)。有名な研究者からの論文は明らかに雑誌の編集者による審査を通りやすい。また論文の査読は同業者(一種のインナーサークル)のみでなされることが多く、結局は分野の権益を拡大するために甘い審査になるという傾向もあるようだ。

もうひとつNatureに論文を出すために大事なのは、言ってしまうと身もふたもないが、沢山お金を使ったという証拠だ。論文で最先端の技術(これは大抵高額だ)を使うと座布団が何枚かもらえて査読で有利になる(しかも査読する研究者は往々にして最先端技術によるデータを読めないので、これも有利にはたらく)。

このような研究をできる場所は世界でも限られてくる。先進国の先端的研究センター、大研究室でない限り、それだけ大規模な研究予算はないわけだし、先端技術にアクセスもできない。また人手の数は予算に比例するので、特に人権が守られている欧州の多くの国では無理がきかない。一方、日米は大学院生やポスドクを安価な労働力として奴隷的に酷使することで手持ちの予算・技術以上の競争力を保って来た。(これも持続可能なことではないのは自明だが)

この状況だから必然的に、限られた数の大研究室に科学研究費と労働力を集約するという傾向が全世界で見られている。そして日米で顕著なように、若者が酷使され使い捨てられる状況は見て見ないふりをするようになっている。

こう書くと、Natureという雑誌が、科学界での序列を維持する仕組みの要の位置にあることがうっすらと分かってこよう。フランスの哲学者のブルデューは学歴を利用した社会階層の再生産について語ったが、科学界にも階層の再生産を支える仕組み、つまり既に権力を持っている科学者たちが勝ち続けるための仕組みが存在する。実際、勝ち続ければ大きな予算が手に入り、大きな権力と研究者として上位の生活を維持できる。この仕組みを支えている大きな柱のひとつがNatureの権威だろう。

果たして科学研究予算は、公正かつ効率的に分配され使用されているのだろうか?一部の研究者グループに過剰に予算が集中して無為に浪費されていはしないだろうか?

Natureという権威が、科学研究のあり方を形作る一つの要因になっている。そして、その権威は科学の発展にとって望ましくない方向に暴走してきた。尤も、これはNature側にではなく、Natureをありがたがる各国の科学者たち、政府の科学政策担当者たちの怠慢にこそ問題がある。

2014年04月20日ブログ記事を加筆改訂)