寒冬

　令和2年から3年（2020年から2021年）の冬は、前年の暖冬から一変し、寒冬となっています。

　日本付近のジェット気流が大きく蛇行し、この蛇行にのって北極付近の強い寒気が、周期的に日本付近へ南下しているからで、これまで5回強い寒気が南下しています。

　1回目は12月14日頃から、2回目は年末年始頃、3回目は1月7日頃から、4回目は1月16日頃からで、5回目は1月29日頃からのものです。

　そして、強い寒気が南下するたびに、各地の冬日（最低気温が0度未満）と真冬日（最高気温が0度未満）の観測地点数が増加しています（図1）。

　5回目の寒気南下は、短い周期で寒い日が繰り返されるもので、暖気が入って春を思わせる日も混じったものでした。

「二つ玉低気圧」

　令和3年（2021年）2月15日（月）は、前線を伴った低気圧が日本海を東進し、また、別の前線を伴った低気圧が本州南岸を東進する見込みです（図2）。

　いわゆる「二つ玉低気圧」と呼ばれ、ほぼ全国的に荒天となる気圧配置の天気図です。

　このため、沖縄地方を除くほとんどの地方で雨となり、北海道では雪となる見込みです。

　雨量は、東海地方から関東南岸、及び東北地方の太平洋側で多く、50mm以上のまとまった雨となる見込みです（図3）。

　乾燥状態が続いていた関東地方では、久しぶりの潤いの温かい雨ですが、気がかりは2月13日23時7分ごろに福島県沖で発生した地震の被災地です。

　この地震は、約10年前に発生した東日本大震災の余震とみられる地震で、宮城県の蔵王町や福島県の国見町、相馬市、新地町で最大震度6強を観測しました。

　このため、気象庁では、地盤の緩みを考慮し、揺れの大きかった宮城県、福島県及び栃木県の市町村について、大雨警報・注意報の発表基準(土壌雨量指数基準)を引き下げて運用を開始しています。

大地震が起きると警報等の基準を引下げ

　今回、2月13日の地震だけでなく、気象庁では、大きな地震災害が発生すると、大雨警報等の発表基準を引き下げて運用しています。

　大地震による大雨警報等の暫定基準は、復興が進むにつれ、暫定基準の種類や引き下げ幅を減らし、おおむね3年ぐらいで元々の基準に戻していますが、現在も警報基準が引き下げられている市町村は下記の通りです。

　これは、大地震によって山や崖に亀裂が走り、堤防が損傷を受けるなどで、通常であれば警報を発表するほどではない現象でも、二次災害が発生する可能性があるための措置です。

　このような発表基準の引き下げが、いつから始まったかははっきりしませんが、少なくとも、平成7年（1995年）1月17日に発生した阪神・淡路大震災の時には行われていました。

　というのは、阪神・淡路大震災のとき、筆者は、神戸海洋気象台（現在の神戸地方気象台）の予報課長で、気象庁予報部の指示によって、兵庫県の防災担当者と警報基準引き下げの交渉にいった経験がありますが、そのときには、前例がなかったように思います。

低気圧の猛烈な発達

　二つ玉低気圧は、週の半ばには一つになり、北海道近海で猛烈に発達する見込みです（図4）。

　中心気圧は948ヘクトパスカルと、日本付近の低気圧では今冬一番の発達です。

　台風以外ではめったに出現しない低い気圧です。

　等圧線の間隔が狭くなり、北日本を中心に猛烈な暴風が吹き荒れると懸念されます。

　また、西高東低の冬型の気圧配置となり、日本上空には強い寒気が南下してきます。

　日本列島に南下する寒気の目安として、上空約5500mの気温が使われます。

　上空約5500mの気温が氷点下30度以下なら強い寒気、氷点下36度以下なら非常に強い寒気で大雪の可能性もあります。

　週半ばには、この氷点下36度以下の強い寒気が日本海に入ってきます（タイトル画像参照）。

　週初めの3月下旬から4月並みの暖かさから、真冬にもめったにない寒さへの変化ですので、新型コロナ対策で忙しい医療機関の負担を増やさないよう、体調管理には十分気を付けてください。

　また、強い寒気の南下で日本海側の地方では大雪に警戒が必要です。

　暖気が入って雪面がとけ、それが凍ったところでの大雪ですので、雪崩にも十分な注意が必要です。

　気象庁では、5日先までに警報を発表する可能性を「高」「中」の2段階で示した早期注意情報を発表しています（図5）。

　これによると、2月15日は東海地方から東北南部にかけて大雨警報の可能性が「中」、2月17日は北陸地方を中心に大雪警報の可能性が「中」となっています。

　また、北日本を中心に2月15日から17日に暴風雪警報または暴風警報の可能性「高」または「中」となっています。

　最新の気象情報入手に努め、大雨や大雪、暴風や暴風雪に警戒が必要な一週間です。

タイトル画像、図3、図5の出典：ウェザーマップ提供。

図1の出典：ウェザーマップ提供資料をもとに著者作成。

図2、図4の出典：気象庁ホームページ。