日本の新聞で初めて定期的に気象情報を掲載したのは、明治16年(1883年)4月4日の時事新報です。

時事新報

時事新報は、明治15年3月1日に創刊された慶應義塾出版社の日刊紙です。

この時事新報が他紙に先駆けて、明治16年4月4日から全国の天気実況を掲載しました。

気象庁の前身である東京気象台が毎日天気図を作って暴風警報の発表を始めた時であり、天気予報は、まだ発表していませんでした。

時事新報の主宰者である福沢諭吉は、気象情報の掲載について、次のように述べています。

「この天気実況の掲載により米相場の抜け駆けはなくなるし、航海にも役立つ。だいいち、日本国を縮小してこれを一呑みにする天気実況の掲載により日本人の小胆近視という悪い癖がなくなるだろう。」

8時間予報から24時間予報になって新聞掲載

明治16年6月1日から始まった天気予報は、次の気象観測・通報時刻までの予報です。１日３回、8時間毎に観測・通報が行われていますので、8時間先までの予報で、新聞が読者に届く頃には予報期間が過ぎています。

明治21年4月に天気予報が24時間先までに延長となると、時事新報でも天気予報を掲載するようになります。

この天気予報は世間の大歓迎を受け、5月からは報知新聞、6月からは毎日、朝野、読売、日日の各新聞が続々と天気予報を掲載しています。

同時に、気象台も天気予報の発表時刻を、新聞の締め切り時刻に合わせています。

天気予報技術の向上もありますが、明治政府の行政改革による見直しで、1日1回、24時間先までの予報になったことが、天気予報の普及に大きく貢献しました。