1954年、鹿児島県生まれ。法政大学卒業。立花隆氏、田原総一朗氏の取材スタッフ、『週刊ポスト』記者を経てフリーに。2021年5月24日発売『教師をやめる』(学事出版)。ほかに『疑問だらけの幼保無償化』(扶桑社新書)、『学校の面白いを歩いてみた。』(エッセンシャル出版社)、『教育現場の7大問題』(kkベストセラーズ)、『ほんとうの教育をとりもどす』(共栄書房)、『ブラック化する学校』(青春新書)、『学校が学習塾にのみこまれる日』『シェア神話の崩壊』『全証言 東芝クレーマー事件』『日本の小さな大企業』などがある。 ■連絡取次先:03-3263-0419(インサイドライン)
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- 分散登校で分かった、再開後の学校に待ち構える深刻な問題
- アフター・コロナの学校は「スター教員」しか活躍できなくなっていくのか
- 「3100人の教員増員」が新型コロナ対策になるのかという疑問
- 大事なのは「失われた子どもたちの時間」を取り戻すことで、9月入学を目的化することではないはず
- 37万人教員増の勇気を文科省はもてるのか、新型コロナで文科省の真価が問われている
- 9月入学を「課題がある」の一言だけで否定する文科相の尊大ぶり
- 新型コロナ感染のリスクがあるから子どもを預けるなと言われているようだ、と看護師が嘆く現実がある
- 新型コロナで浮かびあがる「子どもファースト」でない現実
- 教員から「新型コロナでの休校問題は9月入学で解決する」との声も挙がっている
- 緊急事態宣言よりも早く教育は動いた
- 調査の意味を忘れているのか、全国学力テストの取りやめ発表
- 延期で全国学力テストの正体がバレてしまうのか
- 「学校現場に任せる」の一言が欲しい文科省の新型コロナ対応
- 全国学力テストは税金のムダ遣いになっている
- 全国学力テストは教育基本法違反です!
- 土佐町が全国学力テストへの意見書、他の自治体も続くべき!
- 教員は国のロボットなのか?それが教員の「資質」なのか?
- 学校にICTを普及させる「1人1台」が経済対策にもりこまれたが、「支出ありき」の懸念も
- 保護者が教育を大きく変えようとしている、それを実感させられたシンポジウムがあった
- 文科相の「1人1台の端末」発言に「宝の持ち腐れ」が再現される気配
- どんどん「犠牲者」をだすかもしれない萩生田文科相の発言
- 産後女性に特化した「QOOLキャリア」事業は、女性の働き方そのものを変えていくかもしれない
- 外国籍の子どもから居場所を奪う学校はグローバリズムから取り残される
- 英語民間試験延期は萩生田大臣を守るため?
- 幼保無償化も大事だが、もっと大事なものもある