百年前の「スペインかぜ」と呼ばれたパンデミック時の対応策と景気への影響

(写真:ロイター/アフロ)

 新型コロナウイルス感染拡大とそれを防止するためのロックダウン(都市封鎖)などにより、国内において経済活動にブレーキが掛かり、その結果、景況感を示すものなどの経済指数過去最大級の落ち込みとなった。

 パンデミックの様相を強めたわけだが、パンデミックといえば1918年から1921年あたりにかけても「スペインかぜ」と呼ばれたパンデミックが発生した。

 日本では1918年10月に大流行が始まった。当時の日本内地の総人口約5600万人のうち約2380万人が感染したとされる。最終的に当時の0.8%強に当たる45万人が死亡したとされる。

 スペインかぜの1回目の流行は1918年8月下旬から9月上旬より始まり、10月上旬には全国に蔓延した。流行の拡大は急速で、11月には患者数、死亡者数とも最大に達した。2回目の流行は1919年10月下旬から始まり、1920年1月末が流行のピークとされた。

 以前にも指摘したが、国内でも猛威を振るったにもかかわらず、この間の日本経済に対し、スペイン風邪は経済にそれほど大きな打撃を与えなかったとされている。戦後恐慌の原因としてもスペイン風邪の影響との表現は見当たらない。

 それでも日本でのスペイン風邪の大流行は、各地で凄惨な被害をもたらしていた。

 ただし、注意すべきは当時、スペインかぜの原因がウイルスによるものであるといった認識はなかった。ウイルスを観測できる電子顕微鏡が開発されたのは1932年であった。

 それでも当時「流行性感冒」と呼ばれた「スペインかぜ」に対し、内務省衛生局は一般向けに「流行性感冒予防心得」を出し注意を呼びかけたとされる。

 ここでは密にならぬよう注意し、マスクをすること、掛かった場合にはなるべく隔離するなど、現在のコロナ対策と同様の対処・予防法を示していた。

 各地での集会、興行、力士の巡業、活劇などは続々中止か、または閉鎖されていったともされている。現在のロックダウンほどではないものの、それに近い動きもあったようである。

 それでも当時の経済状況に確認すると、1918年11月にドイツ帝国の敗北により大戦が終結(これにはスペインかぜが影響していたとされる)。これにより日本の大戦景気は一時沈静化する。しかし、米国の好景気が持続すると見込まれたことや中国への輸出が好調だったことより、景気は再び加熱し、1919年後半に金融市場は再び活況を呈し、大戦を上まわるブーム(大正バブル)となった。

 上記を見る限り、経済活動そのものには今回のコロナのように大きな影響を与えたようにはみえない。もう少し精査しないとわからないが、もしかすると一時的な影響が出ていたかもしれないが、歴史の記述に残るほどの影響ではなかったということなのであろうか。

フリーの金融アナリスト。1996年に債券市場のホームページの草分けとなった「債券ディーリングルーム」を開設。幸田真音さんのベストセラー小説『日本国債』の登場人物のモデルともなった。日本国債や日銀の金融政策の動向分析などが専門。主な著書として「日本国債先物入門」パンローリング 、「債券の基本とカラクリがよーくわかる本」秀和システム、「債券と国債のしくみがわかる本」技術評論社など多数。

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