［ロンドン発］仏グローバル・マーケティング・リサーチ会社IPSOSは13日、世界の28カ国1万9510人を対象に東京五輪についてオンライン世論調査（5月21日～6月4日）を行いました。開催に反対が最も多かったのは韓国86%で次が日本78%、平均では反対57%が賛成43%を上回りました。

「東京五輪は開催すべきか」という質問に対する答えは下のグラフの通りです。反対が多かったのはアルゼンチン69%、ブラジル68%、マレーシア67%、チリ66%、イギリス66%など感染が広がっている国です。

賛成が71%と最も多かったのが親日国のトルコ。次がサウジアラビアの66%、ロシア61%、ポーランド60%。上位4カ国はいずれも独裁色、権威主義色が強まっていると指摘されている国でした。

五輪がパンデミックのもと世界が団結する機会になると答えたのはトルコ、サウジが各81%、次いで来年に北京冬季五輪を控える中国の79%。逆にならないと答えたのはやはり韓国が最も多く74%、次に日本69%。そしてドイツ54%、ベルギー49%、オランダ、フランス各48%と続きました。

「五輪に関心があるか」という問いに「関心がある」と答えたのはインドが最も多く70%、次いで南アフリカの59%、中国の57%。反対に「関心がない」と答えたのはベルギーが最も多く72%、韓国は2番目で70%。日本は68%、24年にパリ五輪を開催するフランスも68%、ドイツ、カナダは各67%でした。

平均では「関心がない」54%が「関心がある」46%を上回りました。

「五輪代表に優先してワクチンを接種すべきか」という問いに対して「優先すべき」と回答したのは中国が最も多く92%、サウジ89%、インド88%、トルコ87%、韓国86%。「優先すべきでない」と答えたのはドイツが最も多く50%、イギリス48%、ベルギー46%、オランダ44%でした。

「五輪は国を団結させるか」という質問には「団結させる」と答えたのは中国が最も多く92%、インド84%、トルコ、サウジ各80%。一方、「団結させない」と答えたのは日本が最も多く64%。ドイツ63%、ポーランド57%、フランス46%、ベルギー45%と続きました。

菅政権のコロナ対応に厳しい目が向けられる日本の五輪熱は完全に冷え込み、氷河期に入っています。「五輪は次の世代がスポーツに参加する刺激になる」と答えたのも28カ国中、下から2番目の59%。「五輪で自国の選手を支援するために税金を使うべきだ」と回答したのも下から4番目の47%にとどまりました。

ちなみに、最も関心がある競技は平均でサッカー30%、陸上27%、競泳などプール競技22%、体操21%、バレーボール13%、テニス、バスケットボール各12%、自転車10%、ボクシング8%、バドミントン6%。

日本ではサッカーへの関心が意外と低く7%、高かったのはプール競技24%、陸上23%、野球17%、体操14%、柔道11%でした。

（おわり）