情報の「偏食」がフェイクニュースに弱い体をつくる――その体質改善に必要なこととは?

テクノロジーと情報空間の研究に取り組む東京大学教授の鳥海不二夫氏(計算社会科学)と慶応大学教授の山本龍彦氏(憲法学)は1月6日、フェイクニュース氾濫などへの対策の提言「健全な言論プラットフォームに向けて――デジタル・ダイエット宣言」を公表した

ニュースや情報に触れるのが特定のソーシャルメディアだけ、好きなジャンルの話題だけ、といった生活習慣は、食事でいえば「偏食」に似ている。

食事でも情報でも、「偏食」は個人の自由だが、その結果は「健康」への悪影響につながりやすい。

情報の場合、害を及ぼすのはフェイクニュースだ。新型コロナを巡るフェイクニュースは、感染対策の障害となり、人と社会を深刻な危険にさらす。

フェイクニュースはなくなりそうもないが、人と社会がフェイクニュースへの「免疫」をつけることはできる。必要なのは情報の「バランス」だ。その「バランス」を可視化し、調整できるようにするための処方箋を「デジタル・ダイエット宣言」は提言する。

プラットフォーム、ユーザー、メディア、そして政府が、そんな情報環境の体質改善のためにできることの手がかりを、提言は示している。

(※この研究プロジェクトには、筆者も賛同人として参加している)

●「フェイクニュースへの免疫低下」

情報偏食の状態になると、フェイクニュース等に対する免疫が低下し、脆弱性が増す。情報的健康を意識することで、対立する意見を含め、多様な情報をバランスよく摂取することが可能となり、フェイクニュース等に対する免疫が獲得できる。

1月6日に公開された「健全な言論プラットフォームに向けて――デジタル・ダイエット宣言」は、情報の「偏食」の問題点とユーザーができる対策について、そう指摘する。

スマートフォンとソーシャルメディアの広がりは、情報の「飽食」を後押しした。だが情報が膨張する一方で、脳が処理できる情報量には限りがある。しかもその情報は、より刺激の強いフェイクニュース(偽情報)に席捲されやすい。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)メディアラボの研究チームが2018年に発表した調査によれば、ツイッター上で「うそ」が広がる速度は6倍速く、より深く広く拡散する。

※参照:なぜフェイクニュースはリアルニュースよりも早く広まるのか(03/11/2018 新聞紙学的

そしてニュースや情報をネット経由、特にソーシャルメディア経由で入手するユーザーは増え続けている。その傾向は、フェイクニュースへの脆弱さにもつながる。

米国のピュー研究所が2021年2月に発表した調査結果では、米国の成人のうち18%は、政治ニュースを主にソーシャルメディア経由で入手している。

これらの人々はニュースへの関心が低く、知識が少ない一方、フェイクニュースにさらされやすい。新型コロナに関するフェイクニュースを見たことが「ある」との回答は57%で、テレビなど他のメディアからニュースを入手するグループに比べ、最も多かったという。

フェイクニュースにさらされることで、感染対策の意識にも影響を与える。

インペリアル・カレッジ・ロンドンなどの研究チームが2020年9月、英国と米国で計8,001人を対象に実施した調査によれば、新型コロナワクチンに関する「ワクチン接種がDNAを変える」などの誤った情報を見たことで、英国で6.2ポイント、米国で6.4ポイント、ワクチン接種の意図の低下が見られた、という。

ソーシャルメディアなどのプラットフォームで、ユーザーが目にする情報を選別しているのは、AIを使ったアルゴリズムだ。

フェイスブックが2013年に明らかにしたデータによると、ユーザーが友達やフォロー先から受け取る投稿の総数は1日当たり平均で1,500件だが、アルゴリズムがそれを平均300件に絞り込んで表示をしている。表示されているのは、投稿全体のわずか20%だ。

アルゴリズムの選別により、ユーザーが「タコツボ」のような情報の泡(バブル)に閉じ込められた状態を「フィルターバブル」と呼ぶ。

アルゴリズムによる情報の選別には、特定の偏りがあることが明らかにされている。

ツイッターは2021年10月、同社のアルゴリズムが、右派の政治家やメディアの投稿を左派よりもより多く表示し、国によってはその差が4倍にも上ることが、日本と欧米の7カ国調査でわかった、と発表した。調査結果は「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」に掲載されている

※参照:TwitterのAIに「右派推し」のバイアス その対策とは?(10/25/2021 新聞紙学的

アルゴリズムが情報選別の前提とするのは、ユーザーの興味関心を反映した利用履歴だ。そして、ソーシャルメディアの場合、コンテンツの送信元は、ユーザー自身がフォローなどで選んだメディアや他のユーザーだ。そこでは、同じような意見ばかりに囲まれる「エコーチェンバー」という現象も指摘される。

プラットフォームのアルゴリズムと「フィルターバブル」、さらにユーザーの興味関心や「エコーチェンバー」などが、相互作用を繰り返す(フィードバックループ)ことによって、情報のゆがみや「偏食」はどんどんと複雑に増幅される。

ニュースや情報への接し方の現状はどうなっているのか。

PR会社のエデルマン・ジャパンは2021年4月に発表したグローバルな信頼度調査「2021 エデルマン・トラストバロメーター」で、「情報衛生」という指標を示し、「ニュースを積極的に収集しているか」「エコーチェンバー現象を避け、自分とは異なる考え方を取り入れているか」「情報の真偽を確かめているか」「不確かな情報を拡散していないか」の4つの基準から情報への接し方を尋ねている。

3つを以上を実施している「良い」の評価は、調査対象27カ国の平均で26%だった。これに対して、日本は19%。逆に、4つの基準のうち実施しているのが1つ以下の「悪い」の評価では、27カ国平均が39%だったのに対して、日本は56%となっている。

情報の「飽食」と「偏食」の問題に対処するキーワードとして、提言が示すのが「情報的健康(インフォメーション・ヘルス)」だ。

●「バランス」を考える

言論空間における情報の流通が大きく変容した現在、多様な情報にバランスよく触れることで、フェイクニュース等に対して一定の「免疫」(批判的能力)を獲得している状態を実現すること、すなわち「情報的健康」 の実現が不可欠であるといえる。

提言は、情報の「偏食」を改善するためには、現状ではブラックボックスになっているアルゴリズムを可視化し、ユーザーによって情報の「バランス」がとれるよう見直すことが必要だと指摘する。

そんな情報のバランスへの取り組みとして挙げるのが、プラットフォームによるコンテンツカテゴリーの公表、すなわちコンテンツの「成分表示」だ。

提供するコンテンツの割合(例えば、トップ画面上で、政治関連ニュース、経済関連ニュース、芸能関連ニュース、スポーツ関連ニュースなどをどのようなバランスで表示するのか)を自主的に決定し、それをわかりやすく公表すべきであろう。それにより、ユーザーは、自らに提供されるコンテンツや情報の偏りを把握することが容易になる。

プラットフォームのアルゴリズムは、ユーザーのアテンション(関心)をつかみ、サービスに留まり続けさせるように設計されている。優先されるのは情報の「質」よりも「注目度」だ。だがその具体的な仕組みも、その結果として表示されるコンテンツの品ぞろえの傾向も、ユーザーからはわからない。

提言が参考事例として挙げるのはテレビ放送だ。放送法は番組種別の調和を保つことを定めており、テレビ局は定期的に番組の種別ごとの放送時間を公表している。このような可視化が、プラットフォームにも必要だと指摘する。

さらにユーザーが自分の情報摂取の「健康」状態を知ることができる人間ドックのような機能、「情報ドック」を提供することも提言する。

その上で、ユーザーが情報「偏食」を見直したいと思った時には、適切なバランスへと改善していくための仕組み、「デジタル・ダイエット」の機能が必要だとする。

その柱となるのが、アルゴリズムの選択と切り替えだ。情報の「健康」を意識するユーザーが、アルゴリズムによるコンテンツ選別(パーソナライズ化)の度合いを、自ら選択できるようにするべきだという。

また、災害時や選挙時、感染症大流行時には、ユーザーに必要で正確、適切な情報が確実に届くようなアルゴリズムのモードに切り替えるべきだとしている。

現在でも、フェイスブックツイッターには、コンテンツの「アルゴリズム表示」と、アルゴリズムが機能しないリアルタイムでの「時系列表示」を切り替える機能がある。

だが、広く使われているとも、使いやすいとも言い難い。

●情報の「不健康」の背景

上述のように、情報の「偏食」とフェイクニュース氾濫の背景には、複雑な情報の生態系がある。ユーザーやプラットフォームに加えて、政治目的、金銭目的などによる情報操作(影響工作)を手がけるプレイヤーも拡大を続ける。

※参照:「ノルマは2日間でコメント200件」世界中で急拡大するニセ情報ビジネスの恐ろしい実態(11/11/2021 PRESIDENT Online

※参照:「SNS情報工作のサブスク」125万円、中国警察の入札が示す相場と業務(12/27/2021 新聞紙学的

※参照:フェイクニュース請負産業が急膨張、市長選にも浸透する(05/16/2021 新聞紙学的

今回の提言では、これらの情報の生態系の問題をより幅広く検討していくために、法学、経済学、社会心理学、精神医学などの分野横断的な「情報健康学」の立ち上げも掲げている。

情報の「偏食」やフェイクニュースの拡散は、スマートフォンとソーシャルメディアが広がる以前からある。

その背景にあるのは、社会や人間そのものに根差す課題だ。

米シンクタンクの「アスペン研究所」は11月、フェイクニュースの問題などを「情報障害」と呼び、社会的病理になぞらえた報告書の中で、こう指摘している。

誤情報・偽情報は、社会病理の根本原因ではない。むしろ、所得格差、人種差別、汚職といった制度的な問題こそが、ネット上の虚偽情報の拡散を後押ししている。これらの問題を克服できずにいる、社会の失敗を露呈させているのだ。

※参照:「女王」と王子が、SNSに「透明性」を義務付けよと訴える(11/22/2021 新聞紙学的

フェイクニュース氾濫の問題の根本にある社会の歪みもまた、情報の生態系の「健康」を考える上で、大きな課題となる。

(※2022年1月6日付「新聞紙学的」より加筆・修正のうえ転載)