「東京マラソン」を巡って（２）
「道路」を巡って
映画『踊る大捜査線 THE MOVIE 2 レインボーブリッジを封鎖せよ！』にこんなシーンがある。
織田裕二扮する主人公が、犯人逮捕のためレインボーブリッジを封鎖しようとしたそのとき、「国土交通省です。ここはうちの管轄です。この下のゆりかもめは鉄道局ですから、それぞれに許可をとってください」、「東京都港湾局です。止めるならうちと交通局を通してください」と彼の前に次々と担当者が現れ、立ちはだかるのである。
そればかりか「首都高速道路公団」、東京都のみならず神奈川県、千葉県の「各自治体」の許可も必要なことが判明。ついに「湾岸署の青島刑事」は困惑顔で叫ぶ。
「レインボーブリッジ封鎖できません！」
前回述べたようにマラソンの舞台は「道路」である。他の陸上競技のようにトラックやフィールドで行なわれるわけではなく、野球やサッカーのようにドームやスタジアムで行なわれるわけでもない。
つまり普段は自動車や歩行者が使用している道路を、ランナーのために開放してもらわなければ、マラソンという競技は実現できない。
『踊る大捜査線』のシーンは、その道路の複雑さの一端を示している。
普段自動車で行き交い、歩行者として何気なく通行している道路。しかし、その道路を封鎖する（交通規制をかけてランナーを走らせる）のは容易ではないのである。
ちなみに東京マラソンのコースには、国道、都道、区道が含まれている。国道に関しては国土交通省、都道は東京都の建設局、区道は各区役所が、それぞれ道路管理者として存在していることになる。
当然、道路上への設置物については、これら管理者から許可を取らなければならない。作業の煩雑さは容易に想像できる。
もちろん近隣住民や商店の理解も得なければならない。迷惑や不便をかけるだけでなく、実害を生じさせてしまうかもしれないからだ。
だから自治会や商店会との折衝や説得も欠かせない。彼らの協力を得ることができなければ、コース変更を余儀なくされることもあるし、大会そのものが実施できなくなることだってある（実際、そういうケースは珍しくない）。
しかも、クリアしなければならない相手はまだいる。
「東京」を「３万人」に「７時間」かけて走らせるための最大の難関、交通管理者である警察である。
「警察」を巡って
無論、警察が市民マラソン開催の邪魔をしようとしているわけではない。立場の違いである。
前回説明した通り、マラソンによって「交通」に影響が出ることは紛れもない事実。交通管理者である警察が難色を示すのは当然のことである。
また、これも前回並べたが、緊急車両の通行が妨げられる危険性もある。「治安」の面からみても懸念材料を挙げればきりがない。
「交通」に関して言えば、東京マラソンのコースと交わっていたり、接している道路は６００本ある。その一つ一つを検討し、迂回路を設定し……膨大な作業が必要になる。
あまり知られていないが、東京マラソンにおいては、それらの道路の標識まで変えている。たとえば、一方通行や進入禁止の標識を、この日だけは別のものに一つ一つ付け替えているのだ（元々の標識の上からカバー状の標識をかぶせている）。少しでも交通障害を減らすための工夫である。
もちろん、そうした準備段階だけでなく、大会当日も交通と群衆警備の両面で警察の協力は不可欠だ。
イメージとしては「パレード」を想像するとわかりやすいだろう。要人やメダリストたちが行進するパレードだ。それと似たような対策が42・195キロにわたって必要……と考えれば、その大変さと難しさがわかる。
ちなみに大会当日に出動するのは、警視庁と各警察署、それに機動隊まで含めて約５０００人。それだけの人員を「東京マラソン」に割いているわけだ。
もちろんマラソンに集中しすぎて、通常の治安対策を疎かにするわけにはいかないから、警察が負う負担も相当なものである。
とにかく彼らの協力なくしては、東京マラソンは実現しないのである。
「７時間」を巡って
そんな不可欠な存在であり、しかし立場の異なる警察との折衝は、容易ではなかった。
世界的規模の市民マラソンにしたい「東京マラソン」と交通、治安への影響を懸念する「警察」とのせめぎ合いが水面下で続いたのだ。
それは大会開催そのものの了承を得た後も続いた。そう、「制限時間」を巡る攻防である。
当初警視庁が示したのは「５時間」だったと聞いている。すでに述べた通り、国内の市民マラソンでは一般的な制限時間だ。首都東京で行なわれることを考えれば、むしろ好意的な提示だったと言ってもいい。
しかし、東京マラソン側は「７時間」にこだわった。制限時間を延ばすことで完走率を高めることができるからだ。
ちなみに制限時間が５時間なら完走率は70％程度。これを７時間に延ばせば、完走率は90％にまで高まると言われていた（事実、第１回大会は96.3％。その後も同水準を記録している）。
大会を成功に導くために、一人でも多くのランナーにフルマラソン完走の感動を味わわせたい、それが「東京マラソン」の考えだった。
最終的に警視庁が「制限時間７時間」を了承したのは２００６年春のことである。
石原都知事が開催発表をしてから２年半後、そして第１回大会まで１年を切ったぎりぎりのタイミングでの妥結だった。
ただし、そこには付帯条項がついていた。
７時間を認めるが、その代わり……という条件である。
＜東京で行なわれているマラソンを「一本化」すること＞。
しかし、これが難問だったのだ。もしかすると「警察」と同様、関係者がもっとも苦心したのが、この「一本化」問題かもしれない。それでも「東京マラソン」を誕生させるためにはクリアしなければならない条件でもあった。
だが――結論だけ言えば、実は「東京マラソン」はこの警察との“約束”を果たすことはできなかった。「一本化」をできないまま、第１回大会を迎えることになるのである。（つづく）
