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iPhone13シリーズ、ストレージ価格差は最大6万円 Appleはストレージだけで1台4万円儲かる

神田敏晶ITジャーナリスト・ソーシャルメディアコンサルタント
出典:筆者作成

KNNポール神田です。

恒例の毎年9月開催のAppleの、新製品発表会が2021年9月15日(日本時間)に開催された。

今回、発表された『iPhone13シリーズ』は、

2021年9月17日(金)21時の予約

2021年9月24日(金)の販売

だから、今頃は、どのモデルにするのかを吟味している人が多いかと思われる。

惜しむらくは…Type-Cコネクタの不採用、Touch ID指紋認証のなさではあるが、カメラ部分の性能アップが最大の売りだと思う…。

■『スマートフォン』としては高いが、『カメラ』としては安い!

『Andoroidのスマートフォン』と比較すると、『iPhone』の価格は、非常に高く感じてしまうが、『iPhone』は、もはや『スマートフォン』ではなく『カメラ』として考えたほうが良いと思う。

『カメラ』として、ソニーや、ニコンや、キヤノン、ライカを見渡してみると価格はそれほど、高く感じないはずだ。いや、むしろカメラならば安く感じるくらいの価格なのだ。

Appleは一度『カメラ』の筐体を持ったiPhoneを開発すべきだと、筆者は長年思い続けている。通信機能付きの『スマートカメラ』で30万円オーバーでもカメラ市場ならば受け入れるのではないだろうか?

さて、今回のApple新製品ニュースは、他の媒体に委ねるとして、今回はアップルのストレージビジネスが最大の利益を叩き出している点を解説をしてみたい…。

■Appleの売上は『iPhone』が支え、iPhoneの売上は『ストレージ』が支えていた!

Appleの発表した『iPhone13シリーズ』発表のプライスを容量別に記述してみたのが下記のチャート。

出典:筆者作成
出典:筆者作成

https://www.apple.com/jp/iphone/compare/

今回の価格は1米ドルあたり123円という、Appleドル円単価でのプライシングがされているようだ。

今回のラインナップからは64GBのストレージが姿を消した…。

最低でも128GBの容量からのスタートとなったのだ。

実質、現在のiPhoneの4Kビデオがデフォルト時代に64GBのストレージでは、ほとんど実用的ではなくなってきている。いわば、64GBは、シリーズ価格の安さをアピールするためだけの戦略的な位置づけであったわけだ。それと共に、iPhoneの製造コストを64GBでは、まかなえなくなってきたという事情もある。

今回のストレージ容量に関しても、ほぼ今まで同等のプライシングがなされている。今回のストレージも『NAND型フラッシュメモリ』が採用されている。調達先は、限られており、『キオクシア(元:東芝メモリ)』や『SK hynix(韓国)』と予測される。

こちらのチャートをよく見ていただくと、わかるように、容量ごとの差額は常に均等である。つまり縦軸でのラインナップの中身はまったく同じで、フラッシュメモリのストレージによる容量の差がiPhone の価格差となっている。

重要なのは、中身が一緒でも、ストレージにより価格差が最大6万円になっている点だ。

出典:筆者作成
出典:筆者作成

128GBと256GBの価格差は、128GB あたり1万2,000円

256GBと512GBの価格差は、256GBあたり 2万4,000円

512GBと  1TBの価格差は、512GBあたり 2万4,000円

価格差だけでいうと、1TBモデルが一番、割安な価格差となる。

ストレージの価格の影響を受けていないのが128GBで、その割合が低いのが256GBである。つまり、512GBを選ぶのであれば1TBを選んだほうがコストパフォーマンスが高いだろう。

それでは、対128GBモデルとストレージのみの差額価格を比較すると…その差に驚く。

256GBとの価格差は+1.2万円

512GBとの価格差は+3.6万円

1TBとの価格差は、+6万円

となっている。同じラインナップでストレージだけで6万円の差額だ。

これはAppleが外部記憶装置を持たせない、黄金のビジネスモデルがあるからだ。

■Appleはマクドナルドのビジネスモデルだった?

マクドナルドの利益の源泉は、ハンバーガー(原価率45%)ではなく、ポテトやドリンクのサブメニューと言う話は有名な話だ。ポテトの原価率は10%以下なので利益率は90%だ。そして、ポテト単品価格はハンバーガー並の価格だ。セットメニューでドリンクとポテトをつけることによって儲かる仕組みだ。

実は、iPhoneの利益のしくみもマクドナルドと一緒である。

メインのハンバーガーやiPhone本体の利益よりも、ポテトやストレージのほうが圧倒的に利益率が高いのだ。

また同じ、iPhoneでもProの方が原価率は高くなる傾向にある。

iPhone12の原価は373ドルで799ドルの売価の46.6%

iPhone12Proの原価は593ドルで999ドルの売価の59.3%

https://news.yahoo.co.jp/byline/kandatoshiaki/20201231-00215394

iPhone13とiPhone13Proとでも同様に大きく原価率が変わることだろう。

そのまま日本での価格にあてはめてみると…。

iPhone13 128GBの原価率46.6%

98,000円 × 46.6%= 45,668円

粗利益率53.4% 粗利益額は、52,332円

iPhone13Pro 128GBの原価率59.3% 

122,800円 ×59.3%=72,820円

粗利益率40.7% 粗利益額は、49,980円

と、iPhone13の方がiPhone13 Proよりも利益は高い傾向にあるだろう。

むしろ、双方の粗利益を向上させているのが、ストレージの原価だ。

iPhone12 Proの製造原価は約42,500円

フラッシュメモリ19.2ドル(約2,016円)

https://iphone-mania.jp/news-331059/

iPhone12ProのNANDフラッシュメモリの原価は19.2ドルだった。

おそらく、iPhoto13シリーズでもフラッシュメモリの値段は同等と考えられる。

■ストレージだけで、1台256GB以上で1.2万円〜4.4万円儲かる

最低モデルの128GBのフラッシュメモリの原価が、19.2ドル 1920円だとすると…※便宜上1ドル100円換算

2倍の256GBで原価は38.4ドル 3,840円 売価は1万2,000円

256GBのストレージの粗利益は、8,160円 粗利益率68%

4倍の512GBで原価は76.8ドル 7,680円 売価差は3万6,000円

512GBのストレージの粗利益は、2万8,320円 粗利益率78.6%

8倍の1TBで原価は153.6ドル 1万5,360円 価格差は6万0,000円

1TBのストレージの粗利益は、4万4,640円 粗利益率74.4%

Appleはストレージだけで256GB以上だと1台1.2万円〜4.4万円儲かるのだ。

あくまでも、フラッシュメモリの原価はフェルミ推定だ。1TBはディスカウントを含まれていることがわかる。

iPhone Maxは原価率のデータがないので不明だが…

出典:筆者
出典:筆者

iPhone13 128GBの粗利益額は、52,332円

売価98,800円 粗利益率47%

iPhone13 256GBの粗利益額は、52,332円+8,160円=60,492円

売価110,800円 粗利益率54.5%

iPhone13 512GBの粗利益額は、52,332円+28,320円=80,652円

売価134,800円 粗利益率59.8%

iPhone13Pro 128GBの粗利益額は、49,980円

売価122,800円 粗利益率40.7%

iPhone13Pro 256GBの粗利益額は、49,980円+8,160円=58,140円

売価134,800円 粗利益率43.1%

iPhone13Pro 512GBの粗利益額は、49,980円+28,320円=78,300円

売価158,800円 粗利益率49.3%

iPhone13Pro  1TBの粗利益額は、49,980円+44,640円=94,620円

売価182,800円 粗利益率51.76%

という価格になった。

つまり、256GB以上のストレージ売上は、アップルの高い原価率を下げ、粗利益率を高めている。

大容量が売れれば売れるほど、Appleの利益へとつながる。

さらに、Appleの場合は、信じられないのが、それらの原価の支払いを、エンドユーザーに販売してから、支払うので常にキャッシュフローが潤沢となる。

つまり、半年以上、Appleから支払いがなくても商品を提供できるサプライヤーしか、Appleと協業することができない…。

□2019年度、同業のソニーは、CCCがプラス71日です。これに対してアップルは、CCCがなんとマイナス61日。

□中でも驚異的なのが、①の在庫回転日数がたったの9日という点です。すなわち、不要な在庫は保有せず、作ったらすぐに販売できる体制がアップルには出来上がっているのです。

□また、③の仕入債務回転日数91日も驚異的です。すなわちアップルは、材料の仕入代金の支払いを、仕入日から約3カ月も先に行っているということです。

https://toyokeizai.net/articles/-/436285

ITジャーナリスト・ソーシャルメディアコンサルタント

1961年神戸市生まれ。ワインのマーケティング業を経て、コンピュータ雑誌の出版とDTP普及に携わる。1995年よりビデオストリーミングによる個人放送「KandaNewsNetwork」を運営開始。世界全体を取材対象に駆け回る。ITに関わるSNS、経済、ファイナンスなども取材対象。早稲田大学大学院、関西大学総合情報学部、サイバー大学で非常勤講師を歴任。著書に『Web2.0でビジネスが変わる』『YouTube革命』『Twiter革命』『Web3.0型社会』等。2020年よりクアラルンプールから沖縄県やんばるへ移住。メディア出演、コンサル、取材、執筆、書評の依頼 などは0980-59-5058まで

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