1973年生まれ。東京大学法学部卒業後、富士通入社。2004年独立。人事制度、採用等の各種雇用問題において、「若者の視点」を取り入れたユニークな意見を各種経済誌やメディアで発信し続けている。06年に出版した『若者はなぜ3年で辞めるのか?』は2、30代ビジネスパーソンの強い支持を受け、40万部を超えるベストセラーに。08年発売の続編『3年で辞めた若者はどこへ行ったのか-アウトサイダーの時代』も15万部を越えるヒット。08年より若者マニフェスト策定委員会メンバー。
記事一覧
- なぜ理研は600人もの研究職を雇い止めするのか
600人という規模の雇い止めが波紋を呼んでいます。それだけの仕事が一斉に“消える”というのは異例のことでしょう。
- 大企業の給料は高いのか安いのか
経団連の定期賃金調査結果が一部で話題となっています。大企業の給料は意外に高くないという印象をもった人が多いようですが、その理由とはなんでしょうか。
- 「45歳定年制度」問題は誰が悪いのか?
サントリートップの発言で話題となった45歳定年問題の本質とはなんでしょうか。
- パナソニック割増退職金4000万円の衝撃
「事業は人なり」のパナソニックの早期退職募集は、失われた30年の象徴と言ってもいいでしょう。企業、労働者、そして社会も失ったものは小さくありません。
- 日本企業はなぜジョブ型賃金制度導入に舵を切ったのか
最近よく目にする『ジョブ型雇用』とはどのようなものなのでしょうか。またなぜ今、日本企業はそれを必要としているのでしょうか。サラリーマンの働き方を根底から変える可能性のあるトレンドについて解説します。
- 「年収1千万円の新入社員」は日本企業に定着するのか
当たり前の話ですが、年収の高い新人を職場に配属するだけでは組織は何も変わりません。
- 大リストラが流行る理由 機械に職を奪われる時代の到来か?
大手企業で配置転換によるリストラが加速しています。そしてその多くでRPAと呼ばれる自動化ツールが使用されています。
- 就職氷河期世代とはなんだったのか
政府による就職氷河期世代への支援検討が話題となっています。それは効果が期待できるのでしょうか。そもそも氷河期世代はなぜ生まれたのでしょうか。
- 公務員の定年延長に欠けている議論
○歳から一律で○割下げる、というのは、そもそも政府の掲げる同一労働同一賃金の理念と矛盾するものです。
- 日本で増税反対デモが発生しない理由
労働組合にとって消費税引き上げ反対を理由にデモを行うメリットはありません。
- 70歳継続雇用は日本企業のダメな部分をより一層パワーアップする
65歳継続雇用でも上手くいっているという話は聞いたことないですが、お上の都合で70歳になりそうです。
- パソコンが使えなくても大臣が務まる理由
「天才ハッカー」をセキュリティ担当相にすえても、たぶん日本型組織では使いこなせないでしょう。
- 日本企業が韓国人学生に熱視線を送る理由
日本企業の採用担当の間には、韓国人学生に対する一種独特の高評価が存在します。
- 日本のシングルマザーが悲惨な理由
社会保障機能を民間企業に丸投げした結果、セーフティネットの必要な弱者がはじき出された格好です。
- 障がい者の採用バブルは誰も幸せにしない
おりしも法定雇用率が引き上げられたタイミングでの水増し問題発覚です。
- 企業が就活で青田買いするのは大学教育が必要とされていないから
規制で就活時期を遅らせても大学をありがたがる人が増えるわけではありません。
- 経団連就活ルール廃止、政府・大学の新就活ルールで何が変わるか
予想以上の速さで就活ルール見直しが進んでいます。とりあえず経団連には既存の就活ルールを続ける気はゼロというのがよくわかります。
- 就活ルール廃止で就活はどう変わるか
単なる採用時期の見直しにとどまらず採用手法、人事制度にいたる一連の改革がスタートすることになるでしょう。
- 経団連会長の就活ルール廃止発言の裏を読む
経団連会長の就活ルール廃止発言が話題となっています。仮に廃止された場合、学生や就活への影響はどういったものが考えられるでしょうか。
- 企業が博士を採用したがらない理由
世界的に学歴のインフレが続いていますが、日本だけは学歴もデフレ化しているようです。
- 外国人労働者の受け入れ拡大は正しい選択か
政府による突然の外国人労働者受け入れ拡大方針ですが、日本人がやりたがらない現場にのみ外国人を送り込むだけの結果に終われば、将来に禍根を残す可能性もあります。
- 東京医大が点数操作までして女医を減らしたかった理由
東京医大に限らず日本企業が女性を排除するのは構造的な事情によるものです。
- ヘッドセットを社員に配るだけではテレワークは上手くいかない
日本でなかなかテレワークが浸透しない背景には人事制度上の違いがあります。
- 最低賃金の引き上げより不足分を配った方がよい理由
韓国の混乱を見ても明らかなように、最低賃金の引き上げは必ずしも格差の是正にはつながりません。
- 出来る女子アナほど会社を辞める理由
専門職の処遇にくわえ、経営トップの育成という点でも年功序列は大きな問題を抱えています。