4月10日の関連記事スクラップ/教員・教え子と私的SNS禁止/自民・学術会議改革案を批判

(写真:アフロ)

【4月10日の関連記事スクラップ/教員・教え子と私的SNS禁止/自民・学術会議改革案を批判】

本日の大学・就職・教育・キャリア関連記事をスクラップ。

関連記事は20本と少なめ。全体では、教員・教え子と私的SNS禁止、自民PT・学術会議改革案を批判、共通テスト・赤字で実施困難に?、など。

●朝日新聞 4本

ウォール街も働き方改革 「激務だけど高収入」見直す動き(6面・6段)■

中学受験の算数 数学とどう違う? 塾関係者らに聞く 方程式では解けない問題も 試行錯誤の過程 社会で力に 大学文系学部入試 数学必須の動きも(22面〈第2東京〉・6段)▲

凸凹の輝く教育 夢に向かって1・下 ひとり暮らしへ機器を駆使(22面〈第2東京〉・6段)

「教師パワハラで留年」(30面・1段)

●読売新聞 5本

生徒と私的SNS禁止 教員わいせつ 文科省、防止指針通知(1面・3段)▲

週休3日「希望者に」 自民提言原案 多様な働き方推進(4面・4段)■

明大で児童精神科診療 学生の研修機関にも 医療系学部なく異例(21面〈都民〉・5段)

大学入試センター 赤字資産 24年度13億円 共通テスト「実施困難」(25面・3段)▲

対面と遠隔併用 大学授業に要望 文科相(27面・1段)

●毎日新聞 3本

学術会議報告書 見直し「消極的」 自民PT(5面・2段)

社説 学術会議の見直し案 任命拒否問題が未解決だ(5面・3段)

「大人って何?」 成人年齢18歳 法務省 周知サイト(21面〈東京〉・2段)

●産経新聞 2本

自民PT座長、学術会議の改革案批判(5面・1段)

生徒と私的SNS禁止 文科省通知 わいせつ教員対策(22面・3段)

●東京新聞 4本

なるほど!取材ノート きょうのテーマ 悩んだ時の相談窓口 頼れる人 必ずいるよサイト始めた大学生「抱え込まず話して」 匿名OK 電話、投稿も(14面・4段)▲

週刊ネットで何が… 「在宅ワークは苦手」も認めよう 中川淳一郎(25面・1段)

教え子と私的SNS禁止 わいせつ対策、文科省通知(26面・4段)

大学の授業巡り温度差 文科相 感染対策し対面で 小池知事 オンライン導入を(27面・5段)▲

●日本経済新聞 2本

新規公開株の横顔 ビジョナル 人材採用「ビズリーチ」(13面・1段)

教え子と私的SNS禁止 文科省、教員のわいせつ防止(39面・3段)

※記事タイトル後ろの■■■はYahoo!ニュース個人有料版の「採用担当者がおさえておきたい記事3選」選出記事。■は同・推奨記事。

※※記事タイトル後ろの▲▲▲はYahoo!ニュース個人有料版の「教育関係者がおさえておきたい記事3選」選出記事。▲は同・推奨記事。

本日は合計で約1000字、加筆しました。

この記事は有料です。
教育・人事関係者が知っておきたい関連記事スクラップ帳のバックナンバーをお申し込みください。

バックナンバーの購入

サービス名

教育・人事関係者が知っておきたい関連記事スクラップ帳のバックナンバー2021年4月サンプル記事

石渡嶺司

価格

550(記事30本)

2021年4月号の有料記事一覧

すべて見る

この有料記事は2つのコンテンツに分かれます。【関連記事スクラップ】全国紙6紙朝刊から、関連記事をスクラップ。日によって解説を加筆します。更新は休刊日以外毎日を予定。【お題だけ勝手に貰って解説】新聞等の就活相談・教育相談記事などからお題をそれぞれ人事担当者向け・教育担当者向けに背景などを解説していきます。月2~4回程度を予定。それぞれ、大学・教育・就活・キャリア取材歴19年の著者がお届けします。

注意事項
  • 購入後も記事の提供を中止させていただく場合があります。

    注意事項」を必ずお読みいただき同意のうえ、ご購入ください。

  • 購入後に記事が表示されない場合はページを再度読み込んでください。

1975年札幌生まれ。北嶺高校、東洋大学社会学部卒業。編集プロダクションなどを経て2003年から現職。扱うテーマは大学を含む教育、ならびに就職・キャリアなど。2018年は肩書によるものか、バイキング、ひるおびなどテレビ出演が急増。ボランティアベースで就活生のエントリーシート添削も実施中。主な著書に『大学の学部図鑑』(ソフトバンククリエイティブ)『キレイゴトぬきの就活論』(新潮新書)『女子学生はなぜ就活に騙されるのか』(朝日新書)など累計30冊・62万部。2021年1月に『就活のワナ』(講談社プラスアルファ新書)を刊行。

あわせて読みたい

Facebookコメント

表示

※本コメント機能はFacebook Ireland Limitedによって提供されており、この機能によって生じた損害に対してヤフー株式会社は一切の責任を負いません。