慶應義塾大学卒。米コロンビア大学大学院（ジャーナリズムスクール）修士課程修了。日本経済新聞生活情報部記者、同ロサンゼルス支局長などを経て、独立。食の安全、働き方、マイノリティ、米国の社会問題を中心に幅広く取材。著書に『アメリカ人はなぜ肥るのか』（日経プレミアシリーズ、韓国語版も出版）、『仕事ができる人はなぜワインにはまるのか』（幻冬舎新書）など。
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「日本は変われる」ゲイ公表のキャンベル氏LGBTは「生産性がない」「趣味みたいなもの」との国会議員の発言に対し、ゲイであることを公表して反論したブログが反響を呼んでいるロバート キャンベル東京大学名誉教授。そのキャンベル氏に話を聞いた。
320億円支払い判決が問う「世界一人気の除草剤」の安全性米国の裁判所が、除草剤でがんになったと訴えた男性に320億円を支払うよう製造元に命じた評決が、世界中で波紋を広げている。除草剤が、世界各国で売られ、安全性論争の渦中にある「グリホサート」だったためだ。
サマータイムで心臓発作や流産のリスクも 海外では廃止の動き東京五輪・パラリンピックの暑さ対策として導入がにわかに現実味を帯びるサマータイムだが、国民の健康や社会生活への深刻な影響が懸念されている。欧米ではむしろ、サマータイムを廃止する動きが起きている。
遺伝子組み換えで米食品業界が分裂米国で、世界的に有名な食品企業が次々と業界団体を脱退し、業界が分裂状態に陥っている。原因は遺伝子組み換え食品の表示などを巡る意見の対立。脱退企業が新団体を旗揚げするなど、亀裂はさらに深まっている。
「脱農薬」目指す異色の農協自然環境や人体に多大な影響を及ぼす懸念から、世界的に規制強化が進むネオニコチノイド系農薬。日本では害虫駆除の目的で今も広く使われている。そんな中「脱ネオニコ」に取り組み、成果を上げている農協がある。
欧州、ミツバチ大量死の原因殺虫剤を全面禁止 際立つ日本の独自路線EUは野生生物や人への影響が指摘されているネオニコチノイド系殺虫剤を全面禁止する。同様の動きは世界各国で相次いでおり、規制に消極的な日本と世界の認識のズレが一段と目立つ格好となっている。
欧州、人気農薬の規制強化へ欧州食品安全機関（EFSA）は、日本でも人気の殺虫剤ネオニコチノイドが蜂の生存を脅かしているとする調査結果を公表した。欧州連合（ＥＵ）はEFSAの調査結果を受け、規制強化に踏み切る可能性が高い。
三重苦に直面するハリウッド米アカデミー賞の授賞式が３月４日、映画の都ハリウッドで開かれる。スターが一堂に会する米映画界最大の祭典だが、今年はセクハラ騒動、米国民の映画離れ、ネットとの競争という三重苦の中での開催となりそうだ。
米加州で大麻解禁、合法化加速米カリフォルニア州は１日、大麻（マリファナ）の使用を合法化した。米国では大麻を解禁する州が相次いでいるが、影響力の大きいカリフォルニア州の動きは、米国内の大麻合法化の流れを加速すると見られている。
新年の目標 三日坊主防ぐには年の初めに新年の目標を立て、気合いを入れ直して新たな１年のスタートを切る人は多い。だが、張り切った割には三日坊主に終わる人も、これまた大勢いる。どうすれば挫折せずに目標を達成できるのか。
「メリークリスマス」忌避なぜクリスマスにふさわしいあいさつは「メリークリスマス」か、それとも「ハッピーホリデー」か。米国で、クリスマに交わす言葉が議論を呼んでいる。仕掛け人は、あのドナルド・トランプ大統領だ。
食品のサイズが縮むわけは？お菓子やチーズ、缶詰などの定番商品が、値段はそのままで、知らないうちに小さくなっている。英語のシュリンク（縮む）にちなんで「シュリンクフレーション」とも呼ばれる現象が、消費者の財布を直撃している。
LGBTと企業、悩みを共有LGBTが働きやすい職場作りに取り組む企業を表彰する「work with Pride 2017」の表彰式が開かれ、ソニーや資生堂、第一生命保険、JR東日本など日本を代表する多くの企業が表彰された。
国産食品は本当に安心か全ての加工食品に原料の原産地表示を義務付ける新たな表示ルールが施行された。輸入食品に対する消費者の不信・不安を打ち消すのが目的だ。しかし、国産食品は輸入食品に比べて本当に安心なのだろうか。
米、鎮痛薬で非常事態宣言トランプ米大統領は10日、鎮痛薬オピオイドの乱用による死亡事故の急増を受けて、国家非常事態を宣言した。薬物汚染は米国の深刻な社会問題の一つだが、ついに大統領が非常事態を認める事態となっている。
EPAでワインは安くなるか？日本とEUの経済連携協定（EPA）交渉が妥結。ワインの関税は即時撤廃、チーズも税率が大幅に下がる。ワインもチーズも国内消費が右肩上がりの中、本場欧州からの輸出攻勢は、どんな影響をもたらすのだろうか。
ソムリエも英語力の時代ソムリエの日本一を決める「全日本最優秀ソムリエコンクール」が今月、東京都内で開かれた。日本のトップレベルのソムリエがテイスティング能力やサービス力の優劣を競う中、最後に勝敗を分けたのは、英語力だった。
ゴルフ好きはダメ経営者？「ゴルフ好きの会社経営者は会社をダメにする」。米国の著名な経営誌に少し前に掲載された記事が、今、米国内でちょっとした話題になっている。きっかけは、トランプ大統領のひんぱんなゴルフ場通いだ。
食品の放射能検査、縮小の是非中国のテレビ局が、日本の放射能に汚染された食品が国内で売られていると報道し波紋を呼んでいるが、そうした中、日本政府は食品の放射能検査を縮小しようとしており、消費者、生産者双方から懸念の声が出ている。
米アカデミー賞が映す映画離れ最も重要な「作品賞」を間違えて発表するという大失態を演じた今年の米アカデミー賞授賞式。しかし、最大の“失態”は、テレビ中継がまれにみる低視聴率だったことだろう。背景にあるのは、米国民の映画離れだ。
プレミアム金曜日 意外な効果も「プレミアムフライデー」が24日から始まる。精彩を欠く個人消費を何とかしようと、政府が経済界の助けを借りて実施する苦肉の消費刺激策だ。経済効果に疑問が出る一方、意外な効果を予想する向きもある。
米国、空前の有機ブーム米国が空前の有機食品ブームに沸いている。農薬や抗生物質、遺伝子組み換え原料などを使わない、安心して食べられる食品を求める消費者が増えているためだ。大手企業も続々と参入し、市場の拡大を後押ししている。
野村はなぜLGBTの先進企業になったのか証券界のガリバーと言われ、日本の企業文化を象徴してきた野村証券。その野村がLGBT問題への取り組みで、日本企業らしからぬ積極性を見せている。理由を探ると、多くの日本企業が直面する課題が見えてきた。
米、カラギーナンを有機食品から排除人の健康への影響が懸念されているにもかかわらず、アイスクリームやゼリー、ドレッシングなど様々な加工食品に使われているカラギーナン。この食品添加物を有機食品に使うこと禁止する決定が、米国であった。
米加州、投票の自撮りＯＫに米大統領選挙を前に、投票所での投票の様子をいわゆる自撮りし、ＳＮＳなどに投稿することを認める法律が、カリフォルニア州で成立した。米国の開かれた民主主義を象徴する試みとして関心を呼びそうだ。
