米コロンビア大学大学院（ジャーナリズムスクール）修士課程修了。日本経済新聞生活情報部記者、同ロサンゼルス支局長などを経て、独立。食の安全、環境問題、マイノリティー、米国の社会問題、働き方を中心に幅広く取材。著書に『アメリカ人はなぜ肥るのか』（日経プレミアシリーズ、韓国語版も出版）、『仕事ができる人はなぜワインにはまるのか』（幻冬舎新書）など。
記事一覧
がんと除草剤との因果関係を問う米裁判 最高裁がメーカーの上告を却下除草剤グリホサートとがんとの因果関係が争われた米国での裁判で、米最高裁は、因果関係を認める判断を下した。この除草剤をめぐっては、日本でも安全性を懸念する声が高まっていた。
「ネオニコチノイド農薬は絶滅危惧種に悪影響」米環境保護庁 規制強化へミツバチの減少との因果関係が疑われているネオニコチノイド系農薬に関し、米環境保護庁は「一部のネオニコチノイドは絶滅危惧種に悪影響を及している可能性が高い」との見解をまとめ、規制強化に乗り出す。
米バイデン政権、水道水の安全性を大幅強化 有害化学物質の上限濃度を3000分の１に引き下げがんや胎児の発育不全などとの関連が指摘され、飲料水への混入が大きな問題となっている有機フッ素化合物「PFAS」に関し、米環境保護庁は、大幅な規制強化を柱とする新たなガイドラインを発表した。
日本の水が「安全」でなくなる日命を生み育む水。その水を汚染している特定の化学物質が、米国など先進諸国で大きな問題となっている。だがこの問題は日本ではあまり報道されていない。日本の水は果たして安全なのか。実際に飲料水を調べてみた。
全国から視察殺到の学校給食とは全国から視察や問い合わせが殺到している自治体がある。房総半島の南東部、太平洋に面した千葉県いすみ市だ。理由は、有機米や有機野菜から作る学校給食。それが今なぜ脚光を浴びているのか。現地を訪ねた。
国産蜂蜜から発がん性疑惑の農薬を検出がんや免疫力の低下、発達障害などを引き起こす疑いが持たれている除草剤が輸入蜂蜜から相次いで検出され問題となっているが、安全と思われていた国産蜂蜜の多くからも、同じ除草剤が検出された。
「永遠の化学物質」汚染の現場を訪ねて自然環境中で分解されにくいことから「永遠の化学物質」と呼ばれ、人体に深刻な影響を及ぼす可能性のある有機フッ素化合物の「PFAS」。その汚染の実態や影響が、日本でも徐々に明らかになりつつある。
なぜLGBTQの横山選手は米国で結婚することを選んだのかトランスジェンダーであることを公表していたサッカー女子の元日本代表で現在は米国のプロチームで活躍する横山久美選手が23日、結婚を発表した。なぜ横山選手は米国で結婚する道を選んだのか。
「解禁日に間に合わないボージョレ・ヌーボー」が投げ掛ける問い11月18日はボージョレ・ヌーボーの解禁日。今年も様々な銘柄のボージョレ・ヌーボーが一斉に売り出される。ところが、あえて解禁日に間に合わせずに発売するボージョレ・ヌーボーが登場し始めている。
米アマゾン、大麻合法化に向け議会への働きかけ強化米アマゾンが、大麻の合法化を目指し、議会へのロビー活動を強化している。米国では各州が次々と大麻を合法化しているが、連邦レベルでは依然、非合法だ。アマゾンの動きが法案成立を後押しするか注目される。
「二重の壁」を克服 LGBTQパラアスリート過去最多に 東京パラリンピック東京パラリンピックに参加するLGBTQアスリートの数が、前回大会より大幅に増え、過去最多となっている。欧米を中心にLGBTQの社会への受け入れが急速に進んでいることの表れだ。
米バイデン政権、発達障害との関連が疑われる農薬を使用禁止に EUなどと足並み 日本は容認米国は、子どもの発達障害との関連などが疑われている殺虫剤「クロルピリホス」の農作物への使用禁止を決めた。クロルピリホスはEUやカナダも禁止に踏み切るなど、人への影響を懸念する声が世界的に高まっている。
LGBTQメダリスト過去最多でも日本の当事者たちが喜べない理由とは東京五輪には過去最多のLGBTQ選手が参加するなど、性的マイノリティーに対する人権の改善が多くの国で進んでいることを象徴する大会となった。だが、日本の当事者は複雑な気持ちを抱いている人も多いようだ。
東京五輪、LGBTQ選手が過去最多に 関係者、日本社会への影響を期待東京オリンピックで、性的マイノリティー（LGBTQ）であることを明かして参加する選手の数が、史上最多となることがわかった。欧米を中心に、LGBTQに対する社会の理解が急速に進んでいることが背景だ。
「テレビ新聞が報じない食の問題に関心を」山田正彦・元農相に聞く食の安全性への不安が高まる中、ドキュメンタリー映画『食の安全を守る人々』が７月上旬、封切られた。作品の狙いや食の安全性をめぐる日本の現状などを、プロデューサーで元農林水産大臣の山田正彦氏に聞いた。
東京五輪、選手の抗議パフォーマンス解禁 政治的メッセージ、発しやすく東京オリンピックが、LGBTQや黒人、女性など、社会的少数派の人権を世界に発信する場になるのではと注目が集まっている。IOCが、選手が競技場内で政治的な抗議パフォーマンスをすることを認めたためだ。
大麻、いずれ五輪で「解禁」に？ IOC委員が米紙に示唆 禁止の根拠薄く東京オリンピックの米国代表に選ばれた女子陸上の選手が、大麻検査で陽性となり競技に出られなくなった問題で、国際オリンピック委員会の委員が米紙に、近い将来の大麻「解禁」を示唆した。
米も野菜も無農薬 日本一の学校給食を目指す福岡の私立学校子どもたちの健康のため、有機・無農薬食材を使った学校給食を普及させる試みが広がっているが、食材の安定調達が普及の大きな壁となっている。そうしたなか、米や野菜を100％有機・無農薬にした学校がある。
日本発、安全届ける食のサブスク、コロナ禍の米国で大人気米国で、農家と直接契約し、有機農法などで育てた安全な野菜や果物を定期的に受け取るサブスク・サービスの利用者が急速に増えているが、実はこの「CSA」と呼ぶサブスク、日本が発祥とされているのだ。
「脱石炭」の次は「脱プラ」 金融機関への圧力強めるESG投資家世界の環境保護活動家やESGを重視する投資家らが、金融機関によるプラスチック産業への融資に監視の目を強めている。プラスチックごみの氾濫が、地球温暖化や深刻な海洋汚染の大きな原因になっているためだ。
イオン、リユース容器での販売開始 プラごみ削減の起爆剤となるか？スーパー大手のイオンは19日、一部の食品や日用品を25日から、従来の使い捨て容器ではなく繰り返し利用可能なリユース容器で販売すると発表した。プラごみ削減の先進的な取り組みとして注目される。
「路上飲み」は日本固有の文化？新型コロナ感染拡大防止のため飲食店での酒類の提供が制限されるなか、「路上飲み」が問題になっている。強制力がないため国民のモラルに頼るしかないのが現状だが、実は、路上飲みを禁止している国は多い。
夏目さんの引退表明、社会への影響は？結婚したフリーアナウンサーの夏目三久さんが、今秋、テレビの仕事から引退する考えを明らかにした。ネット上などではこの2人の選択に賞賛の声が相次いでいるが、日本社会への影響という点で一抹の不安もある。
なぜミャンマー人は日本で抗議デモを続けるのかミャンマーで軍が市民への弾圧を強める中、大勢のミャンマー人が暮らす日本では、在日ミャンマー人による抗議デモが毎週のように開かれている。彼らはなぜ、祖国から遠く離れた日本でデモを続けるのか。
「リユース容器」日本でも続々 プラごみ大国の汚名返上なるか 企業の協力がカギプラスチックごみを大量に排出する「プラごみ大国」の日本で、使い捨て容器を減らし、回収して何度でも使える「リユース容器」を普及させる試みが、注目を集めている。成功のカギを握るのは企業の協力だ。
