賞味期限の意味「知っている」と答えた人の55%は説明できず　米国の最新論文

食品ロス問題ジャーナリスト・博士（栄養学）

2021/5/18(火) 11:58

2021年5月、学術誌に掲載された論文によれば、米国の2,607人を対象とした調査で、賞味期限の意味を「知っている」と答えた消費者のうち、その意味を正しく説明できたのは55%しかいなかった。

賞味期限「知っている」と答えたうち55%は正しく説明できず

論文が掲載された学術誌は、Journal of Nutrition Education and Behavior誌。論文の第一著者はワシントン大学所属の研究者。そのほかの著者としては、新型コロナウイルス感染症の世界の患者数データを公表しているジョンズ・ホプキンス大学の研究者も名を連ねている。

この研究は、米国の成人2,607名を対象としたオンライン調査を基としている。

「賞味期限（Best If Used By）」の意味を「理解している」のは64%だった。

「消費期限（Used By）」の意味を「理解している」のは44.8%だった。

しかし、名称や一般的な意味は知っていても、はたして具体的に理解しているかは別問題となる。賞味期限表示の意味を「理解している」と答えた消費者のうち、55%近くは、その意味を正しく説明することができなかった。

消費者教育により理解度は82%以上に向上

論文では、「賞味期限」の正しい意味を教育することによって、一般的な理解度が82%に向上し、消費期限についても82.4％に増加した、としており、結論として、

賞味期限表示制度の理解を深め、最終的に食品の安全性を向上させ、食品の無駄を減らすためには、消費者教育が必要である。本研究は、効果的な教育的コミュニケーションの可能性を明らかにした。

と述べている。

英国では家庭の食品ロスの30%は期限表示の混同による

英国では、家庭の食品ロスのうち、30％が、消費者の期限表示の混同に起因していると推定されている。

米国のReFED（リフェッド）は、米国内でさまざまな種類の期限表示が乱立している中、標準化した日付表示を開発することは、消費者の混乱をなくし、毎年38万9,000トン発生している食品廃棄を防ぐための「費用対効果の高い戦略である」としている。

日本で賞味期限と消費期限の違いを知っているのは「87.5%」？

では、日本ではどうだろうか。

内閣府が実施した、令和二年度の世論調査によれば、賞味期限と消費期限の意味の違いを「知っていた」と答えた者の割合が87.5％という結果になっている。

しかし、本当に知っているといえるのだろうか。

同じ世論調査の中で、日常の買い物で賞味期限や消費期限を意識しているものとして、26.2%が「加工食品（レトルト食品・冷凍食品・清涼飲料水など日持ちするもの）」と答えている。これらはすべて、5日以内の日持ちのものにつけられる「消費期限」ではなく、年単位で日持ちする賞味期限表示の食品のものばかりであり、賞味期限は「おいしさのめやす」にすぎない。

食品を「商品棚の奥から購入する」のが68.9%

世論調査の同じ設問で「商品棚の奥から購入している」と答えた者の割合が68.9％もいる。そもそも消費期限と賞味期限は全く異なるのに、いっしょくたに質問しているので、消費期限表示のものだけを奥から購入しているのか、賞味期限表示のものも奥から購入しているのか、この結果からだけではわからない。だが、過半数が、店の手前に期限接近のものを残して買うというのでは、本当に賞味期限の意味を理解しているといえるだろうか。

49.4%が「鮮度が落ちていそう」だから賞味期限・消費期限の迫ったものは買わない

賞味期限や消費期限が迫ったものは、よく値引きされている。だが、値引きしてあっても買わないという人もいる。その買わない人に、なぜ買わないのかを聞いてみたところ、49.4%が「鮮度が落ちていそうだから」と答えている。「安全面に不安があるから」が40.7％、「味が落ちていそうだから」が23.8％。これも賞味期限と消費期限が一緒に質問されているので、どちらの話なのかはわからないが、少なくとも賞味期限に関しては、迫っているものすべて鮮度が落ちているわけではないし、きちんと保管されていれば安全面にも問題はない。