フードドライブって何?家庭の食品ロスを減らして必要な人へ繋ぐ、低コストで出来る「地産地消」の社会貢献

東洋大学経済学部国際経済学科3年 西原萌恵氏のフードドライブ実施報告写真

家庭で余っている食べ物はないだろうか。お中元やお歳暮で頂いたものの「うちでは食べないよね」というもの。安売りやまとめ買いで買い過ぎてしまったもの。備蓄していたが、使わなかったもの。冠婚葬祭で頂いた茶葉や菓子、海外旅行のお土産で頂いたもの、など。

そのような食料を、捨てないで持ち寄り、食べ物に困っている人や福祉施設などに寄付する取り組みを「フードドライブ」と呼ぶ。

「フードドライブって車?運転?」

「ドライブ」という名前がついているので、初めて聞いた人からは「車?」「運転するんですか?」と聞かれることがある。"drive(ドライブ)”という単語には"organized effort or campaign to achieve"、すなわち「募集のための宣伝」や「運動」という意味がある。

1960年代にフードドライブが盛んになった米国では、食品以外にも「Paper Drive(古紙回収)」や「Book Drive(本の寄付)」、「Toy Drive(おもちゃの寄付)」「Clothing Drive(衣類の寄付)」「Uniform Drive(着なくなった制服の寄付)」「Blood Drive(献血)」など、いろんな「ドライブ」がある。

家庭で余っている食品を集めて必要なところへ届ける「フードドライブ」(画像:iStock)
家庭で余っている食品を集めて必要なところへ届ける「フードドライブ」(画像:iStock)

日本でも、さまざまな組織がフードドライブを行っているので、いくつかの事例を紹介してみたい。

フィットネスクラブで「フードドライブ」

女性専用のフィットネスクラブ「カーブス」。米国のカーブスでは1999年からフードドライブを行っている。日本のカーブスでも、2007年11月に初めてフードドライブを実施した。その後、お歳暮やお年賀が集まりやすい、年明けの1月15日を「フードドライブの日」に制定した。

2018年1月から2月にかけても全国のカーブス1,800店舗で実施しており、251トンの食品を集めて過去最大704の施設に届けた。

カーブスで2008年に実施されて集まった食品(拙著『賞味期限のウソ』に掲載している、カーブスよりのご提供写真)
カーブスで2008年に実施されて集まった食品(拙著『賞味期限のウソ』に掲載している、カーブスよりのご提供写真)

スーパーマーケットで「フードドライブ」

海外では、スーパーマーケットの出入り口でフードドライブを行うことが多い。米国やイギリス、フランスなどの欧米諸国や、韓国でもフードドライブが実施されている。イタリアでは、買い物をするとき、「ツナ缶5個買って寄付してください」といったチラシが配られ、お客が買い物ついでに買って、出口でフードドライブボックスに寄付する・・・という流れがあったそうだ。イタリア在住の方に伺った。

日本でも、最近、大手小売店でフードドライブがじわじわ浸透してきた。以前より、山梨県や茨城県、静岡県など、地元に根付いたスーパーマーケットが、フードドライブを実施してきている。

たとえば、静岡県のしずてつストアは、入り口入ってすぐのところにドラム缶を使ったフードドライブの箱を置き、買い物客に告知して食料品を集めてフードバンクに寄付している。

静岡県のスーパー、しずてつストアは店舗入り口でフードドライブを行い、フードバンクに寄付している(筆者写真撮影)
静岡県のスーパー、しずてつストアは店舗入り口でフードドライブを行い、フードバンクに寄付している(筆者写真撮影)

自治体で常設化が進む「フードドライブ」

フィットネスクラブやスーパーマーケットなどの民間企業だけでなく、自治体でもフードドライブを主催することが増えて来た。以前は、土日の環境イベントの時に単発的に行うだけだったのが、近年では常設化も少しずつ進んで来ている。

過去30年間にわたり収録された、およそ150誌紙の記事を検索できるG-Search(ジーサーチ)で「フードドライブ 常設」のキーワードで検索してみた。G-Searchは、全国紙や地方紙などの新聞や専門誌、海外紙などの記事も提供している。

そうすると、一番早い時期に出て来たのが、新潟県長岡市だ。2015年から、新潟県内の社会福祉協議会や生協で、月に10日間常設する、という内容が見つかった。

(フードバンクにいがた)長岡センターの山崎一雄さん(65)は、イベントなどで食品回収箱を置く「フードドライブ」に力を入れてきた。今年から社会福祉協議会や生協といった協力先に、月ごと10日間常設する予定だ。

個人の寄付に頼るのは、食品関連企業からの協力に難しさを感じているからだ。大手スーパー出身の山崎さんは「食品だけに、企業は品質劣化による事故を何より恐れる。フードバンクの管理が信用できるかどうかを重視する」と、まず信用力の向上を挙げた。

出典:2015年1月31日付 新潟日報 朝刊 オピニオン 23面より

食品企業からの寄贈が難しいため、個人からの寄贈を受ける「フードドライブ」に力点を置いている。

その次に出てくるのが静岡県湖西市だ。

多様な食品を確保するには、家庭や職場で眠っている食品を1品単位で寄せてもらう「フードドライブ」が有効だ。全33店舗のうち静岡、富士市内の8店舗に回収箱を置く静鉄ストアは、自社提供分も含めて1トン以上を集め、「設置店の拡大も検討する」と話す。湖西市は県内自治体で初めて常設の箱を設けたが、県内での広がりはいま一歩で、ふじのくにによると、粉ミルクや豆製品など子どもの成長に欠かせないたんぱく源が不足気味という。

出典:2015年5月10日付 朝日新聞 東京地方版/静岡

単一の食品が大量に集まりやすい、企業からの寄付と違い、「フードドライブ」だと、家庭から、多種多様な食品が集まりやすいことが説明されている。と同時に、集まる食品にたんぱく質の豊富な食品が少なく、栄養バランスの偏りも指摘されている。

地元のフードバンクが先導しての「フードドライブ」

全国各地のフードバンクが、地元の自治体や大学などと連携する例もある。フードバンクとは、食べられるのに商品として流通できない食品を引き取り、必要なところへ届ける活動、もしくはそのような活動を行う団体を指す。

フードバンクの説明図(農林水産省HPより)
フードバンクの説明図(農林水産省HPより)

2016年夏時点では、山梨県南アルプス市のフードバンク山梨が、地元の大学や高校17校と連携している。2016年11月には、フードバンクとくしま(徳島市)が福島県と連携し、県庁にフードドライブのかごを常設化した。他、茨城県、岩手県、静岡県についても、同様の取り組みが広がっている。岩手県では2017年11月29日に盛岡市が常設を発表した。

従来のフードバンクは、食品を独自に集め、困窮家庭や福祉施設に届ける活動が大半だったが、最近では自治体と連携して集める団体も増えている。

NPO法人「フードバンクとくしま」(徳島市)では、徳島県と連携し、昨年11月に県庁などに食品を持ち寄るかごを常設した。これまでに約100キロが寄せられた。

15年4月施行の生活困窮者自立支援法で、自治体に支援窓口の設置が義務化されたのを機に連携が進んだ。同様の取り組みは、茨城県、岩手県などでも広がっている。

静岡市のNPO法人「フードバンクふじのくに」は、島田市など5自治体とスーパー53店舗でフードドライブのかごを常設する。臨時で毎年、冬と夏にもフードドライブを実施。公民館や学校、スーパーなど171カ所が参加する。課題は回収スタッフの確保だ。「ニーズは高いが、集めて配るボランティアが追いついていないのが課題」と鈴木和樹事務局次長(35)は指摘する。

NPO法人「フードバンク山梨」(南アルプス市)では、昨夏から大学や高校17校と連携して集めている。

出典:2017年2月8日 朝日新聞朝刊 大阪版

東京都23区内でも、軒並み、自治体がホームページで常設化を発表している。

2018年3月15日 東京都世田谷区

2018年6月11日 東京都文京区(2018年4月1日より常設化)

2018年5月15日 東京都杉並区

常設ではなく期間を定めての実施だが、東京都練馬区の告知チラシもわかりやすい。

地域のJAが行う「フードドライブ」

全国に拠点を持つJAでも、フードドライブが行われている。

茨城県JA女性組織協議会は昨年4月の総会で、食品を集める「フードドライブ」を行い、食品610キロを寄付した。こうした協力を得て集めた食品は、2016年度は100トンと15年度より約1割増えた。同法人の齋藤繁理事は「拠点を増やせば寄付は増える」と手応えをつかむ。  食品は社会福祉協議会などを通じて福祉施設や生活困窮者に届ける。同法人によると、企業からの寄付は乾パンや乾燥米飯のアルファ米といった防災用が多い。生活困窮者にはレトルト食品のようにすぐ食べられるものが必要で、そうした食品は市民の寄付が頼りだ。

出典:2018年1月16日付 日本農業新聞 14面

各地のJAも生活困窮者支援への協力を活発化させている。フードバンクや子ども食堂に規格外の野菜や食品を寄付したり、フードバンク団体に会員として参画したりするなど事例がある。  JA長野中央会は長野県生協連などとNPO法人フードバンク信州の設立に携わり、支援活動の周知やフードドライブを行っている。JA長野県くらしのセンターの丸山剛センター長は「地域のJAにも呼び掛け、支援の輪を広げたい」と話す。

出典:2018年1月16日付 日本農業新聞14面
東洋大学経済学部国際経済学科3年 西原萌恵氏のフードドライブ実施報告写真
東洋大学経済学部国際経済学科3年 西原萌恵氏のフードドライブ実施報告写真

大学生が行う「フードドライブ」

大学生が、人がたくさん集まる大学祭などで行うフードドライブも増えている。2018年7月2~6日、東洋大学経済学部国際経済学部では、佐野聖香准教授が中心となってフードドライブを行った。学生36名・教職員25名が協力し合計 374 点の食品を集めた。

東洋大学経済学部国際経済学科3年 西原萌恵氏のフードドライブ実施報告写真
東洋大学経済学部国際経済学科3年 西原萌恵氏のフードドライブ実施報告写真

全国の郵便配達員組合が行う「フードドライブ」

米国では、全国の郵便配達員の組合が、1993年から毎年5月に行う、国ぐるみのフードドライブがある。それが「Stamp Out Hunger(貧困撲滅)」だ。郵便局なので、切手(Stamp)と撲滅(Stamp Out)を掛け言葉にしている。

毎年5月の第二土曜日に行われるこの取り組みは、事前に、各家庭に、スーパーの袋のようなものと告知ポストカードが配布される。

米国でフードドライブの前に各家庭に配られる袋と告知カード。2018年に配布されたもの(米国・市川文恵氏提供)
米国でフードドライブの前に各家庭に配られる袋と告知カード。2018年に配布されたもの(米国・市川文恵氏提供)

家庭で余っている食品を袋に入れ、回収当日の5月第二土曜日に玄関先に置いておく。すると、郵便配達の人が、本業のついでに回収してくれる。集まった食品は、子どもを中心に、必要な人に配布される。

2018年に米国で各家庭に配布された告知カード(市川文恵氏提供)
2018年に米国で各家庭に配布された告知カード(市川文恵氏提供)

この取り組みのいいところは、6月に夏休みを迎え、給食が食べられなくなる子どもたちの助けとなっているところだ。取り組みがテスト的にスタートした1991年当初は、4月のイースターの余りがなくなる時期だから・・という理由だったようで、特に夏休みを意識したようではないが、結果的には、夏休みで食べ物がなくなる子どもたちの食料品になっている。

フードドライブのメリットとは

フードドライブのメリットにはどのようなものがあるだろうか。

1)食品ロスや貧困などの社会的課題に対する知識や認識のない人に、気づきを与える啓発の意味がある

2)実際に家庭で食べている、多種多様な食品を集めることができる

3)長期間、大量の食品を貯めておくための倉庫が必要なフードバンクと違い、経費や負担があまりかからない

4)いわゆる「地産地消」でもったいない食品を活かすことができる。遠くへ運ぶための運送費や環境負荷が少ない

5)自治体、民間企業、大学、NPO、地域の団体など、どのような組織体でも実践可能

では、デメリットにはどのようなものがあるか。

1)個人からの寄付ということで、企業からの寄付に比べて安全性に不安がある

2)多品種少量の食品が集まるので、大人数の対象者に同じような食品を均等に分けるのが難しい

3)栄養バランスがとれるものが集まるとは限らない

デメリットをどう改善できるか

では、デメリットの点を、できる限り、よい方向に傾けるには、どのような考え方があるだろうか。

1)に関しては、2年ほど前、実際に省庁の方から寄せられた意見だが、混入リスクは企業の製造工場もゼロではないはずだ。未開封のもののみ対象としているので、ある程度のリスクは回避できると思う。

2)に関しては、たとえば、不足している食品を特定して集める、という手段もある。筆者がフードバンクに勤めていた時、コメが不足していたため、主催するシンポジウムの参加費を無料とし、「コメ1合持って来てください」と呼びかけたことがあった。宮城県仙台市では、コメを10kg持って来てくださった参加者がいらっしゃった。

映画でパルムドール(最高賞)を受賞した、イギリスのフードバンクを描いた『わたしは、ダニエルブレイク』の上映館では、缶詰に特化してのフードドライブが行われた。缶詰は3年間の賞味期限があるので、保管中に品質が劣化するなどの不安要素がない。

3)に関しては、確かにその通り。フードバンクでも、そのことは指摘されている。

今回、東洋大学で行ったフードドライブでは、菓子類が全体の半数近くを占めるほど、多く集まった。菓子類は、児童養護施設やお子さんにとても喜ばれる。実際、子どもは大人のように一日3食で必要な栄養素を摂取できないため、「おやつは第四の食事」とも言われる。

反面、一人で暮らしていてビタミン・ミネラルなどの微量栄養素が足りない方には、菓子だけでは不足だ。やはり三大栄養素(炭水化物・タンパク質・脂質)を基本とし、ビタミン・ミネラルなどの微量栄養素、そして食物繊維を摂取して欲しい。

東洋大学経済学部国際経済学科3年 西原萌恵氏のフードドライブ実施報告より
東洋大学経済学部国際経済学科3年 西原萌恵氏のフードドライブ実施報告より

環境に負荷をかけにくい、地産地消の「フードドライブ」

2018年6月22日付の東京新聞で、東京都大田区が、区役所本庁舎でフードドライブを始めたという記事があった。大田区内では、未開封の食べられる食品が、年間約3,700トンも、燃やすごみとして廃棄されているのだそうだ。これは、可燃ごみ全体の約2.9%、清掃車約2,000台分に相当するという。

最も印象に残ったのは、区内で集めて区内で配分することにより、食品を送る際に発生する二酸化炭素の排出を軽減できる、ということだった。

窓口の環境計画課は「食品ロス削減は世界的な流れ。区内で集めて区内で消費する仕組みを作れば、フードバンクなど大きな団体に送る際に出るCO2などの環境負荷も減らせる」と話す。将来は窓口の常設化や、社会福祉団体や子ども食堂とのマッチングも視野に入れているという。

出典:2018年6月22日付 東京新聞朝刊 22面

これは、いわば、もったいない食品の「地産地消」の活かし方で、とてもよいと思う。生産だけでなく、もったいないものも、遠くへ運べば運ぶほど二酸化炭素が発生するし、運送料がかかる。でも、地域で集めて地域で使えば、環境負荷が減り、運送料もほぼかからない。

多種多様なメンバーから成る、食品ロス削減検討チーム川口の「フードドライブ」

筆者は2015年7月から、埼玉県川口市で、市議会議員や県庁職員、商店街振興組合理事長、民間企業の社員など有志を集めて「食品ロス削減検討チーム川口」を主宰している。年に2回ほどフードドライブを実施しており、たとえば下の写真のようなものが集まった。

食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影)
食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影)

商店街の店舗なども拠点になってもらい、1ヶ月間かけて行なった。

食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影)
食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影)

割と多種多様な食品が集まったのではないかと思う。

食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影)
食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影)

これらは、市内で8センターある、地域の学習支援施設の子どもたちに届けられた。

食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影
食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影

フードドライブを実施する日(あるいは期間を決めての最終日)を施設にお知らせしておくので、集めたらすぐ、取りにきてもらうから、倉庫代はかからない。

食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影)
食品ロス削減検討チーム川口のフードドライブで集まった食品(谷田部千春氏撮影)

フードドライブは、地産地消の「おすそ分け」とも言える。

ぜひ、できるところから、小さく始めてみてはどうだろう。

参考資料:

2018年7月2日から6日に実施された東洋大学のフードドライブ

書籍『賞味期限のウソ 食品ロスはなぜ生まれるのか』(井出留美、幻冬舎新書)

映画『わたしは、ダニエル・ブレイク』(第69回カンヌ国際映画祭パルムドール受賞作)とフードバンク