東京大学大学院工学系研究科・教授。1978年10月東京都文京区生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻・博士課程を2年次に中退、同・特任助教、名古屋大学減災連携研究センター・准教授、東京大学大学院工学系研究科・准教授を経て2021年8月より現職。博士(工学)、専門は都市防災、都市計画。平成28年度東京大学卓越研究員、2016-2020 JSTさきがけ研究員（兼任）。受賞に平成24年度文部科学大臣表彰若手科学者賞、都市住宅学会学会賞、東京大学工学部Best Teaching Awardなど
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首都圏で最大震度5強 帰宅困難者への対応は何が問題だったのか2021年10月7日に発生した地震は最大震度5強の強い揺れを首都圏にもたらし，大都市の脆弱性が改めて浮き彫りとなりました．この地震から得られどのような教訓が得られるのかを考察しました．
再度の「緊急事態宣言」 人との接触はどの程度減るのか2021年1月7日，菅首相は新型コロナウイルスの感染拡大をうけて，緊急事態宣言を発出しました．緊急事態宣言はどの程度外出自粛を促し，どの程度人々の接触を回避させるのか，過去2回の事例をもとに考えます．
鉄道の計画運休を社会はどう受け止めたか（令和元年台風15号）筆者らは，令和元年台風15号の襲来に伴う計画運休に対して，社会はどう動き，どのように評価したのかを知るため，アンケート調査を行いました．結果として，計画運休は9割以上の回答者が賛成していました．
令和元年台風15号の襲来に伴う鉄道の計画運休が示唆すること台風15号襲来後，大規模な駅などで利用者が集中し，入場規制や大規模な行列が発生するなどの現象がみられました．この事例は首都圏のライフライン依存という社会的脆弱性を顕在化させた現象と考えられます．
2018年大阪府北部地震で顕在化した「出勤困難」という現象約1年前の2018年6月18日，大阪府で地震が発生しました．この地震は朝の通勤時間帯に発生した都市部での地震ということで，ブロック塀などによる被害のほか，大量の出勤困難者が発生した災害でもありました．
糸魚川大火のような都市大火は，わが国で今後発生するのか？2016年末に発生した糸魚川大火は焼失面積約40,000平米という甚大な被害となりました．今回は焼失面積が大きくなってしまった原因と，同様の大火はわが国でふたたび起こりうるかについて考察します．
- 熊本地震で地震火災は少なかったのか？
熊本地震の発生から1ヶ月が経過しようとしていますが，この地震による火災被害を取り扱ったニュースなどをみかけることは多くありません．今回の地震で地震火災は少なかったといって本当によいのでしょうか？
- 首都直下地震がおきたらどこが混雑する？
2011年3月に発生した東日本大震災時、首都圏では各地で車や人の大渋滞が発生しました。それでは近い将来に首都直下地震が発生すると、またしても同じような大渋滞が発生してしまうのでしょうか？
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